火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(10)

 

 

『闇の支配者に握りつぶされた世界を救う技術』

ベンジャミン・フルフォード  ランダムハウス講談社 2009/4/23

 

 

 

<円盤技術の鍵は古代文明の中に>

<9千5百年前に存在していた超・古代文明>

・普通、世界史では、もっとも早く発生した古代文明はメソポタミア文明と教えられる。約5千年前の紀元前3千年に農耕文明を持つ都市国家が成立し、エジプトでも同じ時期に王、ファラオが統治する統一国家が成立したとされる。農耕技術は東へと伝えられ、インダス文明、黄河文明が開化していく。いずれも、紀元前3千年よりさかのぼることはない。

 

・しかし、これを覆す証拠がたくさん出ている。

 一番端的な例は、2002年にインドのカンバート湾に巨大な街が見つかったという事件だ。水深40メートルほどの海底から、人間の化石と本、石の道具、焼き物など人間が暮らしていたことを証明する遺跡が出てきた。炭素を使った年代特定では、9千5百年前のものだとわかった。

 

<世界各地に残る洪水伝説は氷河期の終りのこと>

・9千5百年前に文明があったとのニュースは衝撃を与えたかもしれないが、実はインドでは5万年前から文明があったという痕跡がたくさんある。

  たとえば、インドの古典に『リグ・ヴェーダ』があるが、そこではインド・パキスタン国境のカシミール地方の真ん中に大きな湖があったことが書かれている。現在の科学で見ると、4、5万年前に消えたことになる。水の出口を見つけて山を下りたのだろう。インドの古い数字などは、これを裏づけるのではないか。数字はアラビア人が発明したとされるが、インドの数字が原型になっている。

 

<インドの伝説に残る「万能飛行機」と「強力破壊兵器」>

・古代のインドのインダス文明(ハラッパ文明)には、不思議な伝説がたくさん残されている。宇宙は生命だらけで、さまざまな戦いが繰り広げられてきたという。中でも驚かされるのが、不思議な乗り物が存在したことと、大きな戦争が起きたことである。3世紀ごろまとめられた大叙事詩『マハーバーラタ』には、それらのことが詳細に記されている。

 

・不思議な乗り物とは、「壊れない、切ることができない、燃えることができない飛行機」である。戦争の場面によく登場し、現代の航空機のように単発、双発、多発などさまざまな形式があり、空中を国から国へ、島から島へ、世界から世界へ移動できるという。しかも、大気圏外に飛び出すこともできたと思われる記述がある。この乗り物は「ヴィマナ」と呼ばれた。この言い伝えから、インドでは今でもジェツト機をヴィマナと言う。

 

・戦争の場面では、強力な兵器が登場する。爆発の瞬間「太陽を1万個集めたほど明るく煙と火が絡み合った光り輝く柱がそそり立った」との記述がある。人々が化石のようになって、周りにいた人もその後、爪や髪の毛が落ちた。兵隊たちは川の中に入って、自分たちの武器や体を洗わざるを得ない。食べ物も全部駄目になったと紹介されている。まるで、核兵器ではないか。

 

<UFOとそっくりな古代の飛行機「ヴィマナ」>

・ヴィマナの性能は驚くべきもので、現代の飛行機も負ける。『マハーバーラタ』に描かれたヴィマナは、上下にも、横にも、斜めにも素早く移動でき、別の宇宙からもこれに乗って来ることがあると書かれている。

 

・この乗り物の特徴については、『ヴィマニカ・シャストラ』という文献に詳しく書かれている。紀元前10世紀の昔にサンスクリット語で書かれた技術解説書だが、これは『ヤントラ・サルブァスパ』(機械装置の百科事典の意)という全40章からなる幻の大聖典から、ヴィマナに関する1章だけを抜粋して書き改めたものである。著者のヴァラドヴァージャが「わたしが古代の著作物を参照しつつ、貧しい能力を振り絞って記述したものである」と記していることから、いかに古い時代にこの技術があったかが想像できる。

 

・この本にはヴィマナの機体に関する説明と操縦方法が載っており、どんな素材を使って、エネルギーをどう取り組むか、搭載機能、パイロットの訓練についてまでつづられている。それによれば、ヴィマナはレーダー探知機を備え、ジグザグ飛行や高速自動運転も可能で、機体を隠すこともできた。飛行機を飛べなくしたり、敵機にいる人たちを無意識にする機能、敵機内の中の音を聞いたり写真を撮ったりする機能のほか、

攻撃装置も持っている。

 

・飛行の動力には、水銀を燃料にしたエンジンが組み込まれている。機体には31の必要不可欠な部品があり、素材は16種類の熱吸収性金属が使われる。これらの金属をつくるには、407種類のるつぼが必要であるとされる。装備は機内に張り巡らされた電気系統によって動かされる。

 常に二人のパイロットによって操縦されるとのことで、非常離着陸の方法や太陽エネルギーへの切り替え、嵐や雷に遭った場合どうするか、遠くへの高速移動方法や鳥との衝突事故への対処法などにも触れている。

 

・ヴィマナは用途によって、円盤形やロケット型、飛行船型、三角形の翼を持った形など、数十種類があるという。

 ヴィマナを思わせる乗り物については、インド以外の古い文献にも記述が見られる。パキスタンの古い遺跡から出てきた文書にも、同じような乗り物が描かれている。この文字はまだ解読できていないが、地球の反対側にあるイースター島にある文書と同じものだ。もしかすると、空軍基地があったのかもしれない。

 チベットの文献でも、「空飛ぶ馬車」の記述がある。機体後ろの両側から火が出ていて、まるで二つの太陽が光っているように見えるという。中国や韓国にも、同じようなことが書かれた古い本がある。

 

・『ハカーサ』と呼ばれるバビロニアの法律には、こんなことが書かれている。

「空を飛ぶ機械の強化が非常に大事で、この飛び方に関する知識は、われわれの一番強大な遺産である」

「これは上の者からの賜り物。たくさんの命を救うためにもらった」

『チャッリア』という古い本は数百ページにわたる技術書で、空を飛ぶ機械のつくり方が技術用語を使って説明されている。まるで今の工学の学術書と遜色ない。重力をなくす方法にもっとも力点が置かれていた。

 

<ナチスの手に渡った円盤開発の技術>

<古代文明を滅ぼした核兵器の存在>

・古代インドの叙事詩『マハーバーラタ』には核兵器を思わせる兵器が登場することを、先に紹介した。インドには信じられないほど強力な兵器にまつわる話が多く伝えられている。

 バラモン教とヒンズー教の神、インドラは「アグネア」と呼ばれる武器をいつも手にしている。この武器の威力は、われわれの想像以上のものだ。丸い反射機が付いていて、敵が動いたら光線を飛ばして相手を消し去る。自分の姿を見えなくすることもできた。相手が見えない状態で近づいたときはその音で察知できたと書かれている。現代の最新兵器よりも優れた技術が説明されている。

 

・それを考えると、『マハーバーラタ』の核兵器も真実味を帯びてくる。この本には次のようにも表現されている。

「死の杖のように恐るべき槍、その寸法は3キューブと6フィート。授けられたその力は、千の眼を持つインドラの雷、生けるものすべてを破壊した」

 この兵器が使われたとき、一瞬にしてすべての人たちが灰になり、身体が燃えすぎて見えなかったと記されている。

 

 

 

『ゴッド・コード』  遺伝子に秘められた神のメッセージ

グレッグ・ブレイデン   ダイヤモンド社   2011/8

 

 

 

<インドの『マハーバーラタ』は、古代に核戦争があったという物語>

・ヒンズー教の聖書と同様、インドの国家的叙事詩と呼ばれるものの中で、『マハーバーラタ』はその長さでもトピックとして扱っている分野でも比類のない文学的作品である。戦いに使用されたテクノロジーが進み、その結果があまりにも悲惨なものだったため、とても歴史的な事実であったとは受けとめられないほどの内容だ。

 

・この物語は、もともと2500〜3500年前に古代サンスクリット語で記録された10万行の韻文で、中心的な主題はパンダク王とドゥルユドノ王という二人の王の間の争いを描いている。

 その戦いは、およそ8000〜1万年前に起こったとされることから、精巧なテクノロジーの進んだ現代文明よりずっと以前のことになる。

 

・過去の歴史家や人々を引きつけてきたのは、この叙事詩の中に出てくる戦争で用いられた兵器や戦略の記述で、現代では科学者や研究者もそこに興味を持ち始めた。

 

・今ではインドのデリーとして知られる場所の近くの平野で展開する『マハーバーラタ』は、地球の広大な場所を完全に破壊し、そこに棲んでいたすべての生命を奪った兵器について詳しく述べている。

 

・戦争に導入された謎の兵器が発射される場面は「未知の兵器、鉄の雷電、・・・宇宙の全パワーをチャージされた弾丸がひとつ」と述べられていて、その影響は「白熱の煙と火の柱が立ち上がり、1万個の太陽と同じくらい明るかった」とされる。

 その兵器が残したのは、完全な破壊であった。

「地球は揺れ、この兵器による恐ろしい熱で焼け焦げた象が突然、火だるまになった・・・広い範囲で、他の動物も地面に倒れ死んだ」。

 戦争の最後の場面では、こうした破壊への道筋に巻き込まれた人類の恐ろしい運命が書かれていて、「死体は完全に焼け焦げていたので、誰だか分からないほどだった。髪や爪は抜け落ちて」さらに、「陶器が理由なく壊れ、鳥が空で乱れ飛びながら真っ白になった」と描かれている。

 

・それまで『マハーバーラタ』の中での大惨事を引き起こした争いと核の破壊力との関連は、ほとんど知られていなかった。

 

・興味深いことに、このインドの叙事詩だけでなく、北アメリカやチベットのジャン(今日のミトラ教)といった多くの古代文明にも同じように過去に大規模な破壊があったという記述がある。いずれも古代に、神と悪魔、そして、権力への人間の欲の結果、破壊が起こったとされている。本当にこの地球のずっと昔に、核のテクノロジーが戦争のためにつくられたことがあったのだろうか?現在の歴史が始まる何千年も前に、ある高度な文明が同じようにテクノロジーの進歩の階段を上り、結果的に崩壊したことがあったのだろうか?

 

 

 

『宇宙が残した最後の謎』

(南山宏)(廣済堂文庫)   2001/11/1

 

 

 

<空中都市が建設されていた!?>

・『マハーバーラタ』の戦いは、人間界のクル族とパンダヴァ族の抗争に神界のデーバ(善神)族とアスラ(魔神)族がからむというのが基本的構図だが、実際にはヴェーダ神話とヒンズー教神話からなるインド神話の複雑な系譜を反映して、入り組んだものが多い。「サブハーバルヴァン」編では、おそらくまだ平和共存していた時代、魔神族の設計部長、マヤがパンダヴァ族の最長老王ユディスティラのために、“サブハー(空中宮殿)”を建設してやるくだりがある。マヤは、神々の設計技師、工芸神ヴィシュヴァカルマーと並んで、ヴィマーナ(宇宙船)の設計者ともされている。

 

・完成したサブハーは金銀その他の金属で造られ、8000人も収容でき、空を自由に移動できる美しい巨大な乗り物だった。喜んだ王が伝承学者の賢者ナラダに自慢すると、ナラダはインドラ、ヤーマ、ヴァルーナ、クヴェーラ、ブラフマーの各神もすでに、それぞれ素晴らしいサブハーを持っていると諌める。

 

・インドラのサブハーは、全長1200キロもあり、白銀に美しく輝く金属製で、永遠に宙に浮かび、自由に移動でき、内部には家々や草木があふれ、豊かな生活を送れるように何でもそろっていた。出入り口は、ヴィマーナがゆうゆう出入りできる広さがあり、防御用の武器弾薬も備えていた。

 

・ヤーマのものも同じような構造で、ヴァルーナのものは海中も移動でき、クヴェーラのものは最も美しかったが、大きさも構造も性能も全ての点で最高なのは、ブラフマーの“サブハー”だった。難攻不落のそれが宇宙を進んでいくときの近寄りがたい威容は、まさしく太陽や月も青ざめるほどだったという。

 

・カンジラル博士によると、サンスクリット語の“サブハー”は、“人間が組み立てたもの”という意味で、それが金属製で多数の人間を乗せて空中にいつまでも浮かんでいることができるとなれば、“宇宙ステーション”とか、“空中都市”としか考えられないという。

 

・実際、ヴァナバルヴァン編では、パンダヴァ族の英雄アルジュナが、神々から聖なる武器を受け取って、使い方の訓練を積むためにインドラのサブハーを訪れたとき、内部に神々用のヴィマーナが数千機も翼を休めていたり、発着しているのを見て驚くくだりがある。映画『スターウォーズ』の宇宙要塞そっくりの場面である。

 

・宇宙要塞や宇宙ステーションなら、その管理や保守や整備の要員が必要だ。前9世紀ごろの賢者カウティリャの著書『アルタ・シャストラ』には、それが専門的職業としてちゃんと載っている。同書は、本来、政治経済分野の論文だが、科学技術のいろいろな話題にも触れていて、技術専門職のリストに“サウブドカ(空中都市を飛ばす技術者)”という項目があるのだ。空中で戦う訓練を受けた者も陸上戦士、海上戦士などと並べて解説されている。現代ならさしずめ空軍兵にあたるだろう。

 

<サブハー(空中宮殿)>

・“サブハー(空中宮殿)”ばかりでなく海中にも巨大な都市が造られていた。

 

<超大海中都市で起きた戦い>

・ヴァナバルヴァン編には、空中都市だけでなく、海中都市まで出てくる。先ほどの続きで、アルジュナがインドラのサブハーに滞在中、魔神族退治をインドラから頼まれる。彼らは3000万人もいて、海底に建設された難攻不落の要塞都市に住んでいた。インドラは、自分の空水両用ヴィマーナをアルジュナに貸し与え、有能な補佐神マタリをパイロットとしてつけてやった。

 

・熾烈な戦いとなったが、最後にアルジュナは海水を干上がらせてしまう神々の兵器を繰り出して勝利した。負けた魔神族が逃げ去ったあと、アルジュナは海底の要塞都市に入ってその美しさに魅了された。この都市の起源をたずねると、マタリは、こう教えてくれた。もともとは神々が私用に建設したのだが、魔神族がブラフマー神に頼み込んで、居住を許可された。ところが、彼らはいったん住み着くと居直って、神々を追い出してしまったというのだ。しかし、海中の隠れ家から敗走した魔神族は、その後もしぶとく生き残って、相変わらず神々と人間を悩ませ続けたという。

 

・話はさらに続いて、今度は、“ヒランヤブラ(黄金の都)”と呼ばれる巨大な宇宙ステーションが登場する。その昔、善神族と魔神族が平和だった頃、ブラフマー神が二人の魅力的な女魔神(デモネス)の願いで造ってやったという空中要塞で、家並みと樹木と海水にあふれて回転するその美しさは、目も奪われんばかりだった。

だがこの空中都市も、魔神たちがいったん占拠すると、四方の出入り口をさまざまな武器で固めて神々を寄せ付けなくなったので、その態度に神々はすっかり困惑した。

 

・そこでふたたび、マタリはアルジュナをたきつけて、ヒランヤブラ(黄金の都)を破壊させようとする。アルジュナは、ヴィマーナ(宇宙船)で空中要塞に近づくと、魔神族は猛烈に抵抗し、激戦となるが、最後にアルジュナは神々からもらった究極の破壊兵器でヒランヤブラ(黄金の都)を木っ端微塵に吹き飛ばし、神々にその英雄ぶりを讃えられることになるのである。

 

<ミサイルが全てを焼き尽くす>

・魔神族の巣窟となった“空中都市”を神々が無慈悲に破滅させる話は、最古のヴェーダ聖典に早くも登場する。西暦前3000年よりももっと古い成立とも言われる『アジェル・ヴェーダ』には、魔神族がそれぞれ鉄と銀と金で造られた3つの空中都市を持っていて、神々は征服できず困っていたという話が記されている。とどのつまり、暴風神ルドラが、最後に火の熱、月の光、ヴィシュヌ神の勇気からできた武器で3都市を焼き尽くしたとある。

 

・『マハーバーラタ』では、3大空中都市を破壊したのがシヴァ神となって、話がもう少し詳しくなり、『マスチャ・プラーナ』ではさらにもっと詳しく、こんなふうに記述されているー。

魔神族の建設技師マヤと二人の魔神が、ブラフマー神に願いをたて、シヴァ神の1本の矢にだけは勝てないという条件付で、難攻不落の美しい空中都市を造った。それは、3段からなり、最下段は鉄製で地上に置かれ、中間の段は、銀製で空中に、最上段は、黄金製で宇宙に浮かべられた。

 

・ところが、空中都市を自分たちのものにすると、魔神族はずうずうしく態度を変え、全世界を苦しめ始めた。神々は、魔神族をどうしても制圧できなかったのでシヴァ神に助けを求めた。

そこで、シヴァ神は、小山ほどもある特製のヴィマーナ(宇宙船)を建造させ、ブラフマーがこれを操縦して出撃した。

 

・マヤたちは天と空と地の3都市を合体させて反撃し、海上近くで追いつ追われつの大激戦が繰り広げられた。その過程で、建設に協力した2人の魔神は容赦なく殺されるが、マヤだけはシヴァ神から海中に身を隠すように勧められる。以前の間柄とマヤの才能を惜しんでのことだったのだろう。

 

・マヤは、聞き入れて、そのとおりにした。そして、合体した大宇宙要塞めがけ、シヴァ神は強力無比な1本の矢、つまりミサイルを撃ち込み、空を黄金色に染めて完全に焼き尽くした。炎上した魔神族の大宇宙要塞は、すさまじい音とともに西の海へ落下していった・・・・・。

このように、太古の高度文明は、大宇宙都市をとうの昔に達成していたーサンスクリットの古文献に描かれている不思議な“サブハー”の神話は、そのかすかな遠い記憶の残響なのかもしれない。

 

 

 

『天孫降臨 / 日本古代史の闇』   

神武の驚くべき正体

コンノケンイチ (徳間書店)  2008/12/8

 

 

 

<シリウス星系(龍)対オリオン星系(牡牛)>

・世界各地の神話や伝説を調べると、BC4000〜3000年ごろ「牛神」と「龍神」という2種の異星人が地球に来ていたようで、流れは大きく二つに分かれていた。

 牛神が活動した本拠地は、現在の西インドとギリシア地方で、それがインド各地の「聖牛伝説」や「ギリシア神話」として今に伝えられている。

 

・メソポタミアの神話にも「天の神」と呼ばれた「牡牛の神々」が登場し、その起源もシュメール文明に始まっている。バビロンの主神マルドゥクも、また旧約聖書にも記されるカナンの神であるバールの父エルも牡牛の神である。この流れは、ギリシアやエジプトにも飛び、ゼウスも牡牛の神である。白い牡牛の姿で美女エウロベに近づいた。豊穣の神ディオニュソスも、エジプトのミンも牡牛である。豊穣の神だけではない。メソポタミアの大地母神イシスも牡牛の姿で現れ、ギリシアの大地母神ヘラも牡牛の目を持つ神で、このようにシュメールからの流れの主神全てが牡牛だった。

 

・原始密教(雑密)の発祥地インドでも、インダス文明の時代から現代まで牛は長く崇拝されてきた。モヘンジョダロの遺跡からBC2000年以上と思われる聖牛の印象や図象・彫像が発掘され、当時すでに牡牛への信仰が存在していたことが判明している。

 

・彼らは、「驚嘆すべき牡牛なす双神」と表現され、発進母星は65光年先の牡牛座(地球から観測する最も明るく輝く恒星アルデバラン)にあると述べられている。牡牛座の近くにはプレアデス星団(スバル座)もありオリオン星系に属する。

 

・一方の龍神はどうだろう。発進母星は地球から約8.7光年離れたシリウス星系でとくに地域を限定せず、全地球規模で活動していたからである。私達の銀河は直径が10万光年あり、その意味では龍神の発進母星シリウス、牛神のオリオンはお隣の星、隣接する恒星といってよい。

 

・前記したインド最古の文献『リグ・ヴェーダ』には天上(宇宙)での両者の凄まじい戦闘が微にいり細をうがって描かれている。そこではテクノロジーの差なのか、圧倒的に牛神が優勢だったようである。

 

 

 

『アガルタ(虹の都)』 

 (R・E・ディクホフ)(密教科学社)  1961

 

 

 

<8万年前、全人類を巻き込んだ大戦争が起こった。生き残ったわずかな人々は例の地下トンネルに逃げ込んだ。>

・「人間は200万年前に宇宙船で地球にやって来た火星人によって創造されたという。火星人たちは高度の文明と超能力を持ち、南極に虹の都という7つの都を建設し、そこから世界中をつなぐ地下トンネルを掘った。人間はこの地下トンネルを利用して、南極からゴンドワナ大陸、レムリア大陸、アトランティス大陸へと居住範囲を広げていった。ところが地球の征服をたくらむ悪の化身、金星人は、テレパシーによって人間に邪悪な心を吹き込んだ。そしてついに8万年前、全人類を巻き込んだ大戦争が起こった。生き残ったわずかな人々は例の地下トンネルに逃げ込んだ。あらためて平和の大切さに気づいた彼らは、金星人の魔手に対抗するため、火星人の指導の下にアガルタを建設したのであるー」

 

・「金星人も火星人を追って地球に到来したが、彼らは身長14フィート、クロコダイルのような形態で直立し、手足には6本の指と水掻きを持つ。邪悪な金星蛇人は人間の精神を操作し、その結果アトランティスとレムリアの間で核戦争が起こり、高度に発達してきた文明は滅び、両大陸は沈没する。しかし、この時までに地下にはトンネルが縦横に走り、地下都市が出来ていたので、避難所となった。その一つが中国のサンポー渓谷の地下にあるアガルタである。チベットのラサの下にはシャンバラという地下都市があり、アガルタとトンネルで結ばれている」。

 

 

 

『[UFO宇宙人アセンション]真実への完全ガイド』

ぺトル・ホボット × 浅川嘉富   ヒカルランド   2010/7/21

 

 

 

<これが宇宙人基地「シャンバラ」だ!>

◉「シャンバラ」とは「違うセキュリティーアへのゲート」という意味で、UFOの基地

◉チベットの地下にある「シャンバラ」も同じようなもの

◉その基地には複数の星の連盟から宇宙人が来ていた

◉それぞれの文明の代表者たちは美しい人間の姿をしていた

◉疑似物質で作られた基地は、マインドによって自在に変化する

◉目的は土地の浄化や高波動化、人間の意識にポジティブな考えを投射

◉半物質の宇宙人のまわりには光が放射され、かげろうのよう

◉絶滅にそなえて地上の生物をほかの惑星に保存

 

・レプティリアンの多くの種族は、おおむね友好的です。怖いどころか、波動の高い知性的な存在です。また地球において固定された姿で現れる生命体は、宇宙からではなく、パラレル・ワールドから来ているのです。パラレル・ワールドは遠い世界ではなく、こちらの世界との行き来は難しいものではありません。

 

<UFOは波動を変更するテクノロジーで自在に姿を変えている!>

<UFOはパワースポットを利用して物質化し、われわれの前に出現する。>

・UFOに乗る宇宙人たちは私たちよりもかなり進んだ存在であり、人のエネルギーフィールドを介して、遠隔的にこちらの考えを知ることができます。

 

<アルクトゥルス星から来る宇宙人がミステリーサークルを作っている!>

・私の経験では、人間の姿であれ、ほかの姿であれ、その姿が固定されている場合には、その生命体はパラレルワールドから来ています。パラレルワールドは遠い世界ではないので、こちらの世界との行き来はそれほど難しくありません。一方、別の星から来ている生命体の場合、その本当の姿は形を超えた存在です。

 

<ホボット氏が訪れた3.5次元に存在する宇宙人の基地>

・私はUFOの基地へ行ったこともあります。

 先ほど触れた通り、私がサンクトペテルブルク大学でリモートヴューイングのプログラムに参加したとき、アフガニスタンとの国境に近いタジキスタンの寒村にUFOにコンタクトをとるために行ったことがあります。そのときはコンタクトに成功し、数週間後にUFO基地から招かれました。

 

・最初にUFOとコンタクトした後、その近くにいるスーフィー(イスラム教神秘主義者)のグループに招かれ、そこにしばらく滞在していました。そこで私は彼らから、いつどこへ行けば基地へ行けるのかを聞き出したのです。彼らはそこをパワースポットと見なしており、力のあるスーフィーはそこにいる生命体とコンタクトをとることができました。

 そして、3週間ほどした後、私は基地へ招かれたのです。それはUFOにコンタクトした地点から80キロほど離れた場所であり、ある山脈の谷のところにありました。基地の近くまではあるスーフィーに連れていってもらい、基地の内部には私1人で入りました。

 

・基地のあるエリアの中に入ると、ある程度まで拡張した意識状態に入ります。それはちょうど夢のような状態です。私のUFO関係の経験から、その体験は物質と精神の間の領域で起きているものだと考えられますが、現実的な体験であることは間違いありません。

 

<その宇宙人基地は神秘主義者スーフィーたちから「シャンバラ」と呼ばれていた!>

・一部が地上で一部が岩山の中でした。それは標高4000メートルのとても行きにくいところにあります。また、周辺の人々には神聖な土地と見なされているため、誰もそこへは行きません。ただし、その地方にいるスーフィーたちは、そこを「シャンバラ」と呼んでいました。彼らはそこを神聖な場所としてそう呼んでいたのです。

 シャンバラとは「違う世界へのゲート」という意味ですが、実はそれはUFOの基地でした。ちなみに、スーフィーは(一般にイスラム教神秘主義者とされているが)実際にはイスラム教徒ではありません。

 

・とても進んだ文明から来ており、それは1つの星ではなく、複数の星による連盟から来ているようです。その基地には少なくとも7つの文明からの7人の代表者がいました。その中の1つがアルクトゥルスです。あと、ネット(網)と呼ばれる文明の代表者もいました。

(浅川)私たちの知っている星はほかにありましたか?

(ホボット)シリウスBです。アルクトゥルスやシリウスBの人々とはそのときだけでなく、これまでに何度か会っています。

 

 

 

『エノクの鍵』

宇宙の仕組みを解明し、本来の人間へと進化させるための光の書

J・J・ハータック  ナチュラルスピリット  2010/9/25

 

 

 

<アルクトゥルスという中間ステーション>

・そして、アルクトゥルスから移動して、異なる光の密度に属すると思われる基盤目状のモザイク模様が連なる場所に案内されました。

 

・メタトロンは私を聖なる父のところへ連れて行きました。私は、純粋エネルギーの放射領域に私を連れて入ることのできる存在はメタトロンをおいて他にはいませんでした。そこで私は、たなびくような白髪をたたえ、愛と歓びにあふれた表情をうかべた古代よりの無限なる意識の姿を間近に見たのです。いかなる言葉をもってしても、永遠なる父、ならびにその父によって教えられたことの神聖さを言い表すことはできません。私たちの意識の時間帯の辺縁には、「神の右手」を讃えるために置かれた、星の真珠をつらねたロザリオがあります。その真珠のひとつであるこの惑星地球に奉仕するために、私が職服を脱ぎ捨てて脆くはかない束の間の肉体をまとった理由を知らせるために父は私を呼び寄せてくれたのです。そこで、私は、光である神の存在を前に、神をこう褒めたたえました。「おお主よ、栄光と名誉と力を受くるに値うYHWHよ。万物をつくり、歓びに応えて永劫の時がつくられた方よ」。

 

・すると、神の光の王座に臨席し、そのそばをぐるりと囲んでいた24人の光の長老たちが、「コドイシュ、コドイシュ、コドイシュ、アドナイ、ツェバヨト(聖なるかな、聖なるかな、聖なるかな、主なる神よ)」と神を讃えて歌う姿が見えたため、私は、頭を垂れました。私には父の右手にか、子なるイエス・キリストの姿も見えました。そして、メタトロンは、こうした光の主たちが父のそばにすわるに、ふさわしい存在で、あることを教えてくれました。なぜなら彼らは、定期的に父のもとを離れて外に向かい、エロヒムの世界として知られる別の光の世界をつくる職務をあえて選んでいるからです。

 

・私は、父の玉座の前でエノクの一部として楽園の子たちの宇宙に奉仕するという自分の務めを教えられました。楽園の子たちは、光の評議会を交替で組織し、新しい宇宙を創造するための光の戒律や炎の投影によって記される法令を、評議会において24人の光の長老たちから受け取っています。それから、私は、教導者であるエノクとメタトロンから、地上にいるときには、偽りの権力の差し出す食べ物を口にしないこと、自分の子孫を霊的に堕落した種子たちと結婚させないこと、堕落した思考とエネルギーに仕える者たちによる偽りの礼拝に加わらないことなどの注意を受けました。

 

・しかし、私の存在理由は、すべての人々が跪き、父の位階ある聖師団が出現する時が差し迫っていることを認められるようになるまで、父の地上における地位を高めるということです。そして、その結果、神の世界が天国に在るのと同様に地上にもたらされることになるのです。

 

・私は、それ以外にも幾多の領域へ連れて行かれ、父のあまたの館が、新しい天の領域と与えられて地上世界の誕生に向けて、どのように開かれつつあるのかについての教示を授かりました。

 

 

 

『宇宙人はなぜ地球に来たのか』

韮澤潤一郎     たま出版   2011/2

 

 

 

<宇宙人の大半は人間型>

・米陸軍の一等下士官によると「私が1989年に退役した時に、すでに57種類の異星人が軍の目録に記載されていた。その大半は人間型で街を歩いていても誰も区別がつかないということです。これは生物学者を悩ませるでしょう。明らかに宇宙には二足歩行のヒューマノイド(人間型宇宙人)が多いということです。グレイタイプは三種類あり、私たちより背の高いのもあります」

 

<史上最大の事件が起きる>

空軍基地でのケネディと宇宙人の会見を半年前にアレンジしたのがアダムスキーだった。そして、ケネディが乗り込んだ葉巻型UFOにはアダムスキーも同行していた。

大統領は着陸していた船内で数時間の会談を終えて地上に出たが、アダムスキーはそのまま離陸し、土星に向かった。このときの宇宙旅行については、いわゆる『土星旅行記』として残されたが、その中には、ケネディの名はなく、「アメリカ政府の一高官」とだけ記されている。旅行記によれば、9時間で土星に到着し、それから4日間にわたって各惑星の代表者が出席した太陽系会議などが開かれたとなっている。

 

<なぜ宇宙人たちは協力しているのか>

・エリザベス女王の遠縁で、イギリス軍の最高司令長官だったマウントバッテン卿の私邸の庭に1950年代にUFOが着陸してコンタクトを試みたことがあった。

 

UFOが着陸した時、私邸の侍従が外にいて、金髪で体にぴったりとした青いウェツトスーツのようなものを着た人間型宇宙人に会っている。しかも円盤型UFOの中に招かれた。しばらく離陸して飛行したという。

 

・しかし、このことを侍従から詳しく聞いていて、当時からUFO問題に精通していたマウントバッテン卿自身は特にUFOに関する政治的側面に関与し、マリリン・モンローやケネディ大統領の死に影響を与えたといわれ、1979年にアイルランドにあった自分の別邸近くで殺されている。

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(9)

 

 

『地球大維新』

2012年、世界次元上昇(アセンション)までどう生きるか

中丸薫   KKベストセラーズ   2011/9/25

 

 

 

<TPPの目的は農産品ではない>

・TPP交渉で米国が日本に対して狙っているのは、関税の撤廃ではないのです。

 

・郵政民営化は米国が強く要請していたものでした。アメリカを牛耳る「闇の権力」が狙っていたのは、郵貯の220兆円の資金、かんぽの1000兆円の資金、そして、日本郵政保有の巨大不動産資産でした。

 

「年次改革要望書」が中止になった理由は、明らかにされていませんが、米国の意図は、TPPの交渉メンバーに何としても日本を引きずり込み、金融サービスの自由化の名目で、その巨大資産を手中にしようと画策している、というのが本筋のところでしょう。

 

TPPの本当の危険性

・TPPの実質的交渉相手は、じつはアメリカ一国にすぎないのです。

 

米国のTPP参加の意図は、表面上自国の輸出振興と雇用拡大であることが分かります。

 同時に、農協の信用、共済部門の切り離し、農地の貸借許可の迅速化、食糧の検査基準の見直し、新薬の承認の迅速化、医療機関への投資、なども求めているのです。つまり、米国が思い通りにできるように各種の規制を撤廃・緩和せよと要求しているのです。

 

もし当初のTPP8カ国で「ゴールデン・スタンダード」(各国の規制を一斉に緩めて通商をやりやすくすること)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶす事ができる。それが長期的な目標だと。

 日本にいるとあまり感じませんが、ここで名指しされた韓国も実は長期化したウォン安で苦しんでいるのです。

 

・そのような国に他国から安い作物が一年中押し寄せてくるとなれば、結果は火を見るより明らかです。第一次産業は衰退し、老齢化した世代とともに廃業に追いやられることになります。日本の食糧自給率はさらに下がり、どれだけ物価が高騰しようと、食糧供給は他国に頼らざるを得なくなるのです。

 

このように考えるとTPPは日本の富を支配しようとする米国の要求だといえます。しかし、その奥にある「闇の権力」のさらなる大きな意図も見極めなければなりません。

  国家間での関税の撤廃は、曖昧な国境を作り、やがて国境そのものの撤廃へとつながります。そして国境の撤廃は、やがて通貨統一への大きな足掛かりとなってゆくのです。

 

 

 

『NASAアポロ計画の巨大真相』

月はすでにE.T.の基地である

コンノケンイチ  徳間書店   2002/12

 

 

 

<アメリカはUFOテクノロジーをすでに手にしている

・「UFOの推進テクノロジーを、ついに人類―アメリカ合衆国が手に入れることができた」

 

・考えてもみてほしい。この技術こそ世界の歴史のなかで、もっとも懸命に探し求められてきたテクノロジーなのである。こうみれば、この開発のために費やされてきた資金には制限などあろうはずはない。UFO情報が政府によって『超極秘』とされ、固く秘守されてきた最大の理由の一つが、今回の『重力制御テクノロジーの完成』という大成果につながったのである」

 

<ペンタゴン上級将校による暴露本!>

・驚かされたことは、米国防総省の上級将校フィリップ・J・コーソーが、ロズウェル墜落UFOの国家的な研究を暴露した本を1998年に出版したことだった。 

 本書はロズウェル事件の真偽どころではない、コーソーの職務体験を基にした「墜落UFOの収獲」の方法を述べているからである。

 アメリカではベストセラーの上位を続け、『サンデータイムズ』も「ロズウェルの墜落がUFOであることを証言した、もっとも位の高い人物の本」と絶賛している邦訳『ペンタゴンの陰謀』中村三千恵訳 二見書房)

 

・フィリップ・コーソーは21年間にわたり米陸軍の情報将校を務め、アイゼンハワー政権時代には国家安全保障会議スタッフなどの要職を歴任、常日ごろから国防に関わる機密に接し、そのため極秘のUFO情報も握っていた。

 

・つまり、UFOの極秘情報に関わる者でも「54-12」から命じられた範囲だけしか知らず、全体は分からないようになっている。それにコーソーの本の内容も準じているからである。コーソーの本も、アポロ計画やNASAには何も触れていない。

 

<暴露本に見る恐るべき真実>

・「軍は二つの戦争に巻き込まれることになった。ソ連と異星人との戦いである。異星人の方がソ連よりも、はるかに大きな脅威だった。そこで相手のテクノロジーを逆手に取り、軍需産業に恩恵を与え、宇宙関連の防衛システムを築き上げることだった」

 

・「これには異星人テクノロジーがふんだんに盛り込まれている。レーザー、加速粒子ビーム兵器、『ステルス』技術を搭載した戦闘機など、そのかげで冷戦終結をもたらすことができた」

 

・「二番手に甘んじるのはイヤだとばかりに、どこも密かにロズウェルの兵器開発に明け暮れ、ペンタゴンでは異星人テクノロジーの開発戦争が繰り広げられていた」

 

・「検視報告書に述べられたEBE(墜落UFOから発見された生命体で、通称『グレイ』と呼ばれる)は、生物というよりも、長期の時空飛行専用に設計されたヒューマノイドと考えるべきかもしれない。察するところ、彼らは食料も排泄物処理施設も必要としない。肌を通して科学物質を処理し、排泄物を利用するロボットかアンドロイドにすぎない」(註・1980年代、アメリカで「キャトル・ミューティレーション」といわれる年間2万頭も上る牛の大量虐殺事件が起こった。牛の体内からすべての血が抜き取られ、切り口はレーザーで切り取ったように鮮やかだった。これはグレイの栄養素を得るためだった)

 

・「しかし、宇宙船本体はそのままノートンに残され、ノートン空軍基地はさながら空軍とCIAが管理する異星人テクノロジー博物館のようになった。宇宙船を複製する実験と推進システムの応用実験は今なお続けられている」

 

・コーソーは出版後に心臓麻痺で突然死したが、UFOの真実を暴露することは身の危険さえ生じるのである。

 

<実用化されたUFOテクノロジー>

・コーソーが手掛けたという、UFOテクノロジーは次のようなものである。

 

▼映像倍増管・・・・・後の「暗視装置」になる

▼スーパーテナシィ・・・・後の「光ファイバー」

▼レーザー切断装置・・異星人たちの2万頭に上る家畜虐殺に使用された

▼分子を圧縮した合金

▼集積回路および超小型ロジックボード

▼移動式原子力発電機・・・・・アポロ宇宙船に使用された

▼ガンマ線照射食品・・・・・どんな食品も常温保存できる

▼グレイのヘアバンド・・・・第3の脳・誘導システム

▼加速粒子ビーム兵器・・・電子を刺激する強力光線「SDI迎撃ミサイル」に応用。

▼電磁推進システム・・・・・ステルス機に使用。

▼劣化ウラン発射体・・・岩窟深くで爆発する弾頭、湾岸戦争で使用。

 

・アメリカ(ユダヤ勢力)はロズウェルUFOテクノロジーを利用することによって、現在の世界一極支配を作り上げたのである。

 

 

 

 『宇宙の古代遺跡』

「月・火星 他文明の痕跡」

 深沢久夫    Gakken  2008/10

 

 

 

<NASAは陰の集団に操られている!?>

<秘密の集団「オシリス・カルト」>

<古代エジプトの冥界の王であり、死と復活の神でもあるオシリス>

・実は、これまで「NASAの隠蔽体質の背景には、カルト集団の存在がある!」という説がささやかれてきている。NASAの中枢をあるカルト集団が支配しており、火星に関する「神聖知識」の公開を阻んでいるというのだ。

 科学の最先端をいくNASAとカルト集団とは、じつに奇妙な取り合わせのように感じられるかもしれない。しかし、NASAが「オシリス・カルト」と呼ばれる古代エジプト宗教の隠れた本拠地になっていることは、80年代初めごろから問題視されていたのだ。

 

・秘教研究家ジョージ・ダウナードの調査によると、NASAの管轄する天文台には、常にシリウスに向けられた望遠鏡が設置されているという。その望遠鏡を通して、シリウス(古代エジプトの星辰信仰において主神となっていた星)」の光を浴びながら、NASAの「大司祭」が「オシリス復活の儀式」を執り行うというのだ。「オシリス・カルト」はアメリカを中心として、各国の政財界に多数の信者を擁しているが、ダウナードはNASAこそ「オシリス・カルト」の総本山であると指摘している。

 

・そもそも、アポロ計画の「アポロ」とはオシリス神の息子ホルスと同一の太陽神であり、アポロ計画の記章とされた「オリオン」は、古代エジプトにおいては「オシリス神の住まうところ」とされていたのである――。

 NASAの内部には、「公開派」と「非公開派」があり、情報開示をめぐって対立しているという。あるいは、「非公開派」というのは、古代エジプトの神官のごとく、星に関する知識が「神聖知識」であるがゆえに、開示を拒んでいるのかもしれない。

 

<やはり高等生物が実在した!? 動物の頭蓋骨>

・かつて火星にも、水と大気が潤沢に存在した時期があり、その期間は30億年続いたともいわれている。だとすれば、はるか昔、火星地表には知的生命体や動植物など、生命に満ち溢れる世界が存在していたのかもしれない。いや、事実存在したと思われる物体が見つかったという。

 

 写真は火星地表の画像で、マーズ・スピリットのローバーが撮影したものだ。不思議な形の岩のようだが、火星の異常地形を研究しているジョゼフ・スクッパーは「火星地表に動物の化石を発見した証拠」だと主張している。

 場所は火星のグセフ・クレーター付近。そこに特筆すべき大小3個の物体は存在する。それも見るからに化石化した地球上の動物の頭骨に酷似しているのだ。

 

 

 

『あなたはいまスターシードとして目覚める』

限りない愛を受ける存在    シリウスの超叡智3

パトリシア・コーり   徳間書店    2011/9/30

 

 

 

<四つのマスター種族とは>

・地球では白人種と定義されている「エリエン」のルーツはオリオン星雲にあります。テクノロジーが進化した彼らの文明は、銀河系間の移動といった難題を克服して遠方への宇宙旅行さえも可能にしました。

 

・オリオン星雲の中心星から数えて5番目にあたる彼らの星は、太陽光の量も少なく、比較的低温です。その厳しい物理的条件を考えると、彼らは、最もデリケートな遺伝物質を人類のマトリックスに組み込んだと言えるでしょう。色素が少ないために肌が抜けるように白いのでラ―の強い放射線からほぼ完全に身を守る必要があったのです。

 

<あなた方はもはや孤独な存在ではない>

・「エイリアン・ネイション(異星人国家)」つまり惑星間の提携、移動、文化交流、遺伝子混合のための連邦機関においては、地球人の知らない交流や取引が行われています。物質宇宙は生命であふれ驚異に満ちているのです。そして、地球と同様に光の存在と闇の勢力の間で、さまざまなレベルにおいての戦いが断続的に起こっています。

 

・考えてもみてください。異世界の生命体がこれほどまで、かたくなにあなた方の前に姿を現そうとしないのは実に不思議だと思いませんか?

 その一方で、地球のオーラ体のすぐ近くまで母船に乗って旅してきたグループもいます。この生物の原型は、タイム・トラベラーであるジーン・ロッデンベリー(訳注;SFシリーズ『スター・トレック』を生み出したテレビ・映画プロデューサー)によってあなた方に紹介されましたが、彼がSF物語という形で表現した銀河連邦の活動が決してフィクションなどではないのです。

 

<つまり彼らはあなた方の苦しみを理解しているのです>

・多次元宇宙の内のパラレル・ユニバース(並行宇宙)から異次元を旅して地球にやってきた意識を持った存在は、あなたと一緒にそして、あなたの内側で活動しています。物質領域では多次元宇宙とはまったく違った人生の展望としてドラマが繰り広げられているのですが、あなたが物質次元から上昇するにしたがって、物理的な現実が無時間性において結晶化された思考の投影のホログラムであり、魂のトレーニングの場であることを認識するようになるでしょう。

 

 

 

『メルトダウンする世界経済』

闇の支配者と「金融大戦争」のカラクリ

ベンジャミン・フルフォード  イーストプレス  2011/12/19

 

 

 

<スカル&ボーンズ(SB)>

・SBは1832年にイェール大学の学生らによって創設された秘密結社とされているが、その実態は、1823年にドイツで設立されたトゥーレ協会のアメリカ支部である。

 

・イェール大学と言えば、アメリカ全土からエリートの予備軍が集まる大学だが、その中でもボーンズは家柄が良かったり、学内での活躍が目立っていたり、ルックスが良かったりする者だけを選別して入会させる。

 

・必然的にボーンズは卒業後に社会的に高い地位に就く者が多く、彼らのOBを互いに引き上げるためにSBの人脈を駆使して社会を動かしてきた。会員は、3000人であり、そのうち800人が存命だという。また、ボーンズ出身者はCIAに入る者が多く、その実態については、映画『グッド・シェパード』でも描かれている。

 

<知っておきたい「闇の支配者」のルーツ>

・まず、「闇の支配者」のルーツはどこにあるのか。それを理解する前に、ユダヤ人というものはなんなのかということを知っておかなければならない。

 

・まず、そもそも「ユダヤ人」というのは人種的区分けではなく、まさしくユダヤ教を信奉する人々のことを指す。ユダヤ教ではいわゆる『旧約聖書』を根本聖典としていて、唯一神ヤハウェを神とし、キリスト教が神の預言者としているキリストを認めていない。

 

・現在、世界を陰で操る陰謀組織のメンバーの多くが、この悪魔崇拝者の血を受け継いでいる。私は彼らを「ルシフェリアン」と名付けた。彼らは、「自分たちは太陽神を崇めているのであって、「悪魔」など崇拝していない」と主張するだろうが、神をも恐れぬ彼らの思想は悪魔そのものである。

 

・ルシフェリアンの頂点に君臨するのが、ロスチャイルド家である。ルシフェリアンの研究者によれば、ロスチャイルド家は自分たちの祖先を『旧約聖書』に出てくる「ニムロデ」だといっているそうだ。ニムロデとは「ノアの方舟」で有名なノアの子クシのそのまた子。ニムロデはこの世の最初の権力者として君臨し、多くの都市を支配した。

 

<悪魔の集団『サバタイ派ユダヤ人』とは>

・サバタイ派ユダヤ人の権力を生みだしてきた源は、輪転機で通貨を「無」からつくりだし、それを分配する権利を持っているBIS(国際決済銀行)を本部としたG7の中央銀行だった。

 

・サバタイ派マフィアはユダヤ教の神ではなく悪魔を信奉しているのである。私は、この連中を「ルシフェリアン」、あるいは「悪魔教信者」と呼んで、一般のユダヤ人と区別してきた。

 

・イタリアのフリーメーソン「P2ロッジ」の幹部が「我々は、古代エジプトの太陽神ルシファーを崇拝している」と語っていたし、また、純粋なキリスト教信者たちが、昔から彼らを悪魔教と呼んでいた史実もある。

 

・彼らの信じる太陽教では「この世界には神は存在しない」とされている。

 

・このようにハルマゲドンを経て神の国が成就すると、サバタイ派の連中は本気で信じているのである。

 

<義の集団「ホワイト・ドラゴン・ソサエティ」>

・じつは、近年、サバタイ派マフィアを中心とする「闇の支配者」と対峙する勢力が力を伸ばしている。そのひとつが「ホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)」と呼ばれるネットワークだ。

 

・これまで欧米の裏の権力の世界ではサバタイ派が跋扈して政治・経済を牛耳ってきたが、じつは中世の時代からケルト民族やグノーシス派など、サバタイ派の支配に抵抗する勢力もあったのだ。現在まで続く彼らのネットワークを総称するものとして私が名付けたのがWDSである。

 

<アメリカの日本支配計画を裏付ける「ネバタレポート」>

・小泉・竹中の売国的政策については金融界や霞が関では、小泉とブッシュが日本を売り渡す密約をしたという噂が呟かれている。

 

・「消費税の大幅アップ」「資産税導入」「預金封鎖」など誰もが恐れる経済政策だが、こんなものを現実に行えば、破滅的な焦土と化した日本経済にハイエナのように外資がやってきて、やりたい放題に占領するのは目に見えてくるではないか。

 

日銀総裁が脅されている!?

小泉・竹中が表舞台から姿を消してからも、サバタイ派の日本への圧力は続いている。最近、ヤクザ関係者から聞いた話では、サバタイ派とそれに隷属する売国奴の一味が、2008年から現在まで日銀の総裁を務めている白川方明を、20代の若い娘さんをネタに脅かしているとのことだ。白川の娘を拉致したり、誘拐したりということではなく、白川がサバタイ派の意に沿わないことをすれば、娘を殺すと脅されていたらしい。

 

 

 

『闇の支配者に握りつぶされた世界を救う技術』

ベンジャミン・フルフォード

 ランダムハウス講談社   2009/4/23

 

 

 

<UFOとそっくりな古代の飛行機「ヴィマナ」>

・ヴィマナの性能は驚くべきもので、現代の飛行機も負ける。『マハーバーラタ』に描かれたヴィマナは、上下にも、横にも、斜めにも素早く移動でき、別の宇宙からもこれに乗って来ることがあると書かれている。

 

・この乗り物の特徴については、『ヴィマニカ・シャストラ』という文献にも詳しく書かれている。紀元前十世紀の昔にサンスクリット語で書かれた技術解決書だが、これは『ヤントラ・サルヴァスパ』(機械装置の百科事典の意)という全40章からなる幻の大聖典から、ヴィマナに関する一章だけを抜粋して書き改めたものである。著者のヴァラド・ヴァージャが「私が古代の著作物を参照しつつ貧しい能力を振り絞って記述したものである」と記していることから、いかに古い時代にこの技術があったかが想像できる。

 

<インドの伝統に残る「万能飛行機」と「強力破壊兵器」>

・古代インドのインダス文明(ハラッパ文明)には、不思議な伝説がたくさん残されている。宇宙は生命だらけで、さまざまな戦いが繰り広げられてきたという。中でも驚かされるのが、不思議な乗り物が存在したことで、大きな戦争が起きたことである。3世紀頃まとめられた大叙事詩『マハーバーラタ』には、それらのことが詳細に記されている。

 

 

 

『ルシフェリアン』 世界と日本の絶対支配者

ベンジャミン・フルフォード   講談社   2011/12/21

 

 

 

<2012年が人類の転換点に>

・私は、2012年が人類の転換点の年になると思っている。なぜなら、この年に、ルシフェリアンが巨大な陰謀を実現させるため、何か仕掛けてくる可能性が高いと判断しているからだ。

その根拠は、まず2012年という年代そのものである。というのも、この年の12月23日にマヤ歴が終わるのだ。マヤ暦は遥か昔に作られたものだが、天体観測を正確に行っており、1年を365.2420日とする正確な暦である。この暦の終焉を、ルシフェリアンが終末思想とリンクさせ、利用するのではないかと私は危惧している。

 

・また、2012年というのは、フォトン・ベルト、すなわち銀河系にあるといわれている高エネルギー光子のドーナツ状のものに、地球が突入する年とされている。

一部のオカルティストが主張するには、このときに人類の遺伝子構造が変化し進化するという。もちろん、私は、このような話を信じていない。しかし、この人類の進化にひっかけてルシフェリアンが何か企んでいるのではないかと警告を発したい。

 

 

 

『船井幸雄のズバリ本音』

3・11が教えてくれた日本と日本人の進むべき道

船井幸雄 ビジネス社  2011/9/7

 

 

 

<必要だから日本は必ず蘇る>

<人類支配者の正体>

・「闇の勢力」とか「闇の権力」とか言われているグループがあり、彼らが3・11大震災を起こした主役だ・・・という説があります(私は、これは正しい・・・と思っています)。中丸薫さんやベンジャミン・フルフォードさん、そして故人になりましたが太田龍さんから、このコトバを聞いた時は、「そんなバカなことがあるものか」と思っていました。

 

・いまでも私の人間的良識は、そのような人がいたとか、いるとは信じられないのです。しかも「聖書の暗号」にも出てきます。そのうえ「愛のコード」で「闇の権力の本隊は、1990年代後半に自ら納得して地球域から去った」と読めるのです。

 

・今度新書の原稿を書いていて「闇の勢力」と、この爬虫類的異星人(レプティリアン)が重なって仕方がないのです。そこで久しぶりに太田さんとの共著を読み返しました。自分で対談した内容の本ですから、当然のはずですが、それが新鮮でよく分かるのです。びっくりしました。

 

・そこで脱稿後、太田さんの最高傑作といわれる『地球の支配者は爬虫類的異星人である』を入手して読みました。いま、そこに書かれていることを検討中です。太田さんが亡くなられたので、彼に聞くのは、不可能ですが、びっくりするほど詳しく検証されています。

 

・しかも日本に人工地震で攻撃を仕掛けたと言われる悪魔教のこととも符合するのです。彼らは、人類ではない・・・・彼らの幹部は非情の知的異星人の血族だと考えると納得もできるのです。

 

 

 

『これが闇の権力イルミナティの内部告発だ!』

ベンジャミン・フルフォード    青志社  2009/10/23

 

 

 

<バチカン 内部に内包された偽善と矛盾>

・(ザガミ)

 AAというのは、Angelo Angelorumの頭文字をとったものですが、これは、天使と話をすることができる貴族のことを指します。彼らは、完全に物的世界の人間で、イルミナティ内部の戦争を続行させようという連中です。イルミナティ内部の戦争は、暗黒の世界に通じている人たちとそうでない人たちの間で繰り広げられているのです。

 

<ザガミが体験した悪魔との遭遇>

(フルフォード)

悪魔とは何ですか?悪魔を呼び出せば、実際に何かが現れるのでしょうか?

 

(ザガミ)

ええ、本当に現れます。私も一度だけ体験したことがあるのですが、悪魔というよりも天使のような存在だったと思います。

 

(ザガミ)

1993年から1994年にかけて、儀式に加わりました。6ヶ月間つづく特別な儀式です。高位の人たちの間で受け継がれている、昔からの儀式です。19世紀末のイギリスで近代西洋魔術を行ったゴールデンドーン(夜明けの黄金団)のイルミナティで行われています。これはビクトリア朝時代のイギリスでも実践されています。

その儀式を行うとエンティティ(実体)が目の前に現れます。エイリアンのように思えるでしょう。周辺が茶色に囲まれた、光のエンティティでした。

 

・悪魔的なエンティティのパワーは違います。違った形で現れることができますから。たとえば、猫などの動物の形でも現れます。人間、老女の形でも。私は、2度目撃しましたが、本当に邪悪な年老いた存在でした。ちょうど私の別れた妻が身ごもっているときに起こりました。私だけでなく、元妻も目にしたのです。ひとりだけではありません。

やがて、本当に消えてしまったのです。別のときには、善良なエンティティ、惨めなエンティティ、アルキデーレと呼ばれる緑の男が現れました。

 

(フルフォード)アルキデーレですか?

(ザガミ)

ええ、年配の男性でポジティブな霊体です。ネガティブなときには老婆のような姿をしています。儀式によって現れたときには、エンティティ特有の匂いが立ちこめます。悪魔的なものには硫黄のような匂い、天使的なものにはポジティブな匂い。悪魔は下層領域に住んでいます。汚水とともに死者に接しながら暮らしているのです。私達が、清潔にしていないと悪魔とつながる可能性があります。例えば、黒死病(ペスト)は最初の生物兵器を用いた戦争でした。

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(8)

 

 

『最高支配層だけが知っている「日本の真実」』

副島隆彦 編著   SNSI福島国家戦略研究所  2007/2/15

 

 

 

<なぜ一般国民には大きな真実が知らされないのか?>

・本書が提供するのは「日本の最高支配層の人間たちだけ」が知識と情報として占有し、隠し通し、一般国民には絶対に近づくことをさせなかった諸真実である。

 

その理由は、現在の世界覇権国であるアメリカ合衆国の属国群のひとつであり、しかも属国の優等生として卑屈極まりない現状にある私たち日本国の支配層の人間たちが、帝国からもたらされる高度の情報と知識を独占することによって、それら最高情報が生み出す価値を自分たちだけで享受し、そのことから来る圧倒的な優位性によって国内権力者層として存在しているからである。

 

<安倍晋三の奇怪な変節と「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」副島孝彦>

<「ザ・カルト・オブ・靖国」と名指しされた安倍新政権>

・昨2006年9月に成立した安倍晋三政権は、もともとの性質であるタカ派から一転して、中国への奇怪な謝罪外交に転じた。今の安倍政権の裏側で起きている真相をこれから暴くことにする。

 

・安倍晋三首相たちはなんと、現在、アメリカの政治家たちから、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」と、ひそひそと呼ばれているのである。ここに至る異常事態について、一連の出来事の裏側で起きていることを、9月に成立したとたんに、タカ派から一転して謝罪外交に転じたのである。

 

<タカ派側近の「異様な沈黙」は何を物語るのか>

・安倍首相は、「自分の(自民党総裁としての3年の任期を2回更新することで)任期があるこれからの6年間のうちに、憲法改正を、粛々と行いたい」などと、新聞に言うだけは言った。しかし、その声は、どもり勝ちであり、控えめなどというものではなかった。

 安倍は、明らかにうろたえている。一体、日米関係の裏側で、何があったのか。

 

<「昭和天皇・富田メモ」は米国の意思がリークさせた>

<民族派・愛国派の構想を瓦解させた「異変」>

・安倍政権が成立する以前には、安倍は明らかに“強硬なタカ派”として名実共に知られていた。国内外のほとんどの勢力から、安倍が後継首相に就任したら、小泉純一郎政権と同じ程度か、いやそれ以上に強烈に親米的で、対アジア外交で強硬な軍事政策までをも推進する政権になると警戒する人々が多かった。この私も、てっきりそうなる、と思っていた。ところがこの直後に急激に反転した。8月ぐらいから雲行きが怪しくなって、安倍たちは、どんどん追い詰められるようになった。

 

<アメリカの手先「ポチ保守」連中の狡猾な立ち回り>

・これまで何十年の間、「自分こそは、アメリカと共通の価値観を共有する自由の国の、もっとも誇り高い人間だ。中国やアジア諸国の肩を持つような、左翼やリベラル派の人間たちのような精神の曲がった人間たちを軽蔑する」と豪語してきた人々だ。自他共に、強気一点張りの親米派の代表だと思ってきた。それが、こともあろうことか、アメリカの国家情報機関から、「彼ら、日本の保守言論人たちは、密かに、アメリカからの日本の自立、離反を目指しているようだ。どうも危険な煽動家たちです。戦前と同じような日本軍国主義の勢力である」と、分析され認定されることが一番怖いのだ。

 

<アメリカ大使館が仕掛けた「日本の思想警察」復活説>

・このようにして、安倍応援団は目下、激しい意欲喪失と絶望感に見舞われていると言っても過言ではない。ポチ保守雑誌の二大筆頭であり、一時期は今にも「日本のネオコン派」を名乗ろうとまでしていた、文藝春秋の『諸君!』誌と、産経新聞社の『正論』誌の編集部の内部の、内心での周章と狼狽ぶりは、聞きしに勝るものである。今や、どうやってこの自分たち自身が蒔いた種の煽動言論で自ら招いた難局を乗り切れるか否かで、激しい混乱の極致にいる。

 

・日本におけるまっとうな保守派の健全なオピニオン・リーダーを自認してきた者たちとしては、自分たちが、アメリカからこともあろうに、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」とまで言われることになろうとは、思いもしなかったことだろう。まさしく晴天の霹靂であろう。

 

・このヤスクニ参拝問題が、実は、日本国内にある「秘密の、自力での核兵器保有計画の実施勢力」の問題と重なって、日本国の安全保障までをも危うくしたことの責任問題が、今のところは、日本国民に見えないように上手に隠されている。だが、そのうち露見するだろう。アメリカには鋭く察知されているのだ。

 

「奴隷国家・日本」を世界に暴露した「ヤスクニ火遊び」

・このように、小泉がはじめた数年前からの靖国参拝の政争化の狂騒は、日本の対外的・外交関係としても、絶対にやるべきではなかった。私たちは、アジア諸国の怒りと不安を本当に掻き立てたのだ、と知らなければ済まない。

 

・首相の靖国参拝問題(小泉の狂騒)はまさしく、子供の火遊びであり、児戯であった。それがどれくらい今の日本を結果的に追い詰めたかを、率先して音頭を取った人々は深く反省しなければならない。自業自得の罪である。今はまだ強がりを言って、日本のアメリカの手先=ポチ保守の保守言論人たちは、何事もなかったかのように居直っている。

 

・せっかく日本の力、とりわけ経済力と技術力を期待してきた、東アジアのASEAN諸国の期待も大きく裏切っている。「日本は、アメリカの言いなりになって、何も出来ない国らしい」と、ASEAN諸国の指導者たちからも、失望と幻滅を買っている。

 

<「美しい二番目国家」から「衰退国家」へ転落した日本

・だから、前で言ったごとく、「何があっても日米同盟優先で、アメリカに振り捨てられないように、しっかりとついてゆく。美しい二番目国家」などと、くだらないことを言い続けた者たち(代表、岡崎久彦氏)の責任は、ものすごく大きいのである。彼らの深慮遠謀の無さが、結果的に日本を窮地に追いやった。自分たちでは勝手に自惚れて、自分は深い策謀の出来る人たちだと、思い違いをしてきた分だけ、それだけ日本の外交戦略を深く誤ったのである。それが、上述した、「対外関係を無視した、靖国神社への首相による強行、という子供の火遊び」と私が言う所以である。

 

<靖国神社「遊就館」展示を恫喝した「岡崎圧力」>

・2006年の靖国騒動を契機に、東アジアでの外交に於いてメイン・プレーヤー(主要な交渉者、出演者)の位置から、引き摺り下された。このことが明白になりつつある。その前に、1998年10月からの「金融ビッグバン」の策動、すなわち「外国為替管理法の大改正」で、外資が自由に流れ込んでくることを許してしまった。そのために金融・経済の場面でアメリカに国内資金を流出させられ、かつ金融部門をはじめとする国内の大企業群を次々に乗っ取られた。このために、この10年で日本は国力をひどく低下させた。このことが日本が陥った苦境の最大の要因であり下地、土台だ。

 

・日本のこの衰退、低迷を外交・政治場面から仕上げたのが、「首相の靖国参拝という火遊び」である。だからこれをやった者たちの責任は重い。小泉は、ただ単に金融経済政策でアメリカのお先棒をかついで国民を騙したことで大失策を演じただけでなく、外交・政治の場面でも「ヤスクニ」という大失策をやらかしたのである。

 

<「呼び出された」麻生外相、「アメリカに疑われた」安倍首相>

・ライス国務長官は、この時の首脳会談の席で、日本および韓国の両国の首脳に、「日本と韓国は、独自の核兵器保有のための核開発は絶対にやりません」と堅く約束させたのである。安倍首相自身が、そのようにライスに約束したのだ。

 

・同じアジア人どうしが、たがいに争いあって、憎しみあって、軽蔑しあって、よいことなど何もない。アメリカにまたしても煽動されて、争いと憎しみをアジア圏にまき散らされるだけだ。それには公然と反対しなければならない。

 

<「みんなで参拝する国会議員」の呆れた暢気ぶり>

・「戦争をやめて世界中が平和になれ」と言ったからといって、現実の世界はそんなに甘くは動かない。そういうことは私もよく分かっている。人間の世界に、どうして必要以上に争いと憎しみと悲劇がこんなに持ち込まれるのか。それは、ウォー・エコノミー(戦争経済)、ウォー・ブースト・エコノミー(戦争“刺激”経済)という思想のせいである。戦争をすることで、それによる大破壊で、兵器と物資を大量に燃やし尽くすことで、それで経済を刺激する。溜まった在庫(過剰生産、サープラス)と、過剰生産設備を破壊することがどうしても必要だ。戦争という大破壊で人もたくさん死ぬ。だが同時にそれで国民経済を刺激して、それで新たな需要を生んで、それで経済を活性化させる。そうやって戦争で好景気を計画的に出現させる。そうしないと、人間世界の経済は保たないのだ。

 戦争は悪だ。だが経済と景気にとっては、無くてはならないものなのだ。このことを私たちは知らなくてはならない。この理屈も現実も私は、普通の人の百倍は知っている。

 

 

 

『誰も知らない靖国神社』  通いつめたり5年間

 奥津裕美、月刊『記録』編集部  アストラ  2006/08

 

 

 

<究極の謎に挑戦  靖国に「英霊」は存在するか>

<万一いなかったら大変だ!>

<編集部による公式参拝><英霊は常駐していない!?>

・さて祭儀所を出てすぐ、英霊との遭遇について先生に尋ねてみた。

「本殿に上がる前と本殿から出てきたときに『Aちゃん』と呼びかけられました。英霊の叔父様でした。ご遺族の方の中には、英霊が呼びかける声を聞きとれる人も多いのではないでしょうか」

う〜ん、やっぱり英霊はいるというのか。

 

・「通常の神社では、天からシャワーのように御霊が降ってきてサッパリします。でも、ここでは地からゆかりのある御霊が上がってくる感じですね。下から暖かい気が、どんどん上がってきました。あと、本殿に巫女さんのような女性が見えましたよ。英霊をお世話する女神のような存在でしょうか。それにしても、参拝した朝から肩こりがスッキリ抜けました。すごいですね」そう話すと先生はニッコリ。

 

・しかし私には気になることがあった。約246万余柱の英霊を、どうして先生は見ないのだろうか?大量の英霊が神社を走り回っている図を、私は期待していたのだが・・・・

「いや、簡単に説明すれば、靖国神社は『玄関』なんですよ。幽界にいる英霊が、参拝の声に応えて神社まで降りてきてくれるんです。もちろん自ら降りて来てくださる英霊もいらっしゃるとは思いますが」

 

・なんと英霊は靖国神社に24時間常駐しているわけではないらしい。つまり呼ばなければ、東條英機や板垣征四郎などのA級戦犯も出てこないというか出られないというか、だ。

 

<「千鳥ヶ淵戦没者墓苑」との意外な関係>

・つづいて靖国神社を出て千鳥ヶ淵戦没者墓苑へと向かった。第2次世界大戦で亡くなり、遺骨が収集されたものの、氏名の特定ができなかったり引き取り手がいない無名戦士の遺骨を納めている場所だ。

 

・門をくぐった途端に先生が深呼吸をした。やや顔をしかめ、目をつぶる。靖国に入ったときとは違う緊張感が漂う。納骨施設が視界に入ってくると、先生がポツンと一言。

「ヘタにさわれない」

普段は何かを感じることが少ない私でも、入った瞬間体がだるくなり下半身が重くなった。だからといって足腰が疲れているわけでもない。

4人で献花して門に向かって歩き出すと、今度は先生が首を振り始めた。

「重い・・・。個別に霊がいるような状況じゃありません。エネルギーの集合がドーンとある感じです。近づけませんでした」

首を左右に振りながら先生は言った。

「ここは4時閉門で正解だわ。夜は来ない方がいいですよ。どうなっても知りませんから」

 

<さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった>

・「足元から下に吸われるような感じがしませんでした?あくまでも私個人の意見ですが、千鳥ヶ淵は霊的にもう少しちゃんとした方がいいかもしれません。あらゆる宗教者が慰霊のために訪れるようになれば霊も喜ぶと思います。ただ靖国も千鳥ヶ淵も両方必要な施設なんです。千鳥ヶ淵は荒ぶる御霊であふれ、靖国はそれを鎮める『招魂社』。その二つのバランスが大切ですから」

 

・先生の肩の痛みを払うためにも靖国神社を再度お参りすることになった。道々、先生から霊媒師から見た靖国神社像について教えてもらう。

「政府や上の人の論理は、国威のために戦死者を利用し『祀るから安心して天に昇ってくれ』という考え方。遺族や現場の倫理は、『死んだのだからせめて神に祀ってくれ』というものでした。どちらが正しいではなく、そういう考え方、想いがあるということでしょう。ただ、靖国神社は荒ぶる霊を鎮めています。A級戦犯などが処刑された池袋周辺で幽霊として目撃されるのは、死者に怒りがあるからでしょう。もし靖国神社がなければ誰が荒ぶる霊を諌めるのでしょうか」

 靖国問題の根幹を解決すべく組まれたこの取材は、左右両陣営に加えて「英霊自身の主張」という新たな座標軸を発見することとなった。ところで英霊の主張って?うーん……

 

・靖国のおみくじを他社と比較してもみた。すると一番の効能はどうやら病気快癒であるらしい。さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった。

 

 

 

『陰謀論の正体!』

田中聡     幻冬舎  2014/5/30

 

 

 

<陰謀論者というラベル>

・2012年9月30日の朝日新聞の書評欄で、元外務省国際情報局長、孫崎亨の著『戦後史の正体』(創元社)が、評者の佐々木俊尚から「ロッキード事件から郵政民営化、TPPまで、すべては米国の陰謀だったという本。米が気に入らなかった指導者はすべて検察によって摘発され、失脚してきたのだという」と概括され、「本書は典型的な謀略史観でしかない」と断じられた。「謀略史観」は「陰謀史観」の同義語である。

 

・このことに孫崎は激怒し、ツイッターでも本の内容の要約からして間違っていると逐条的に誤りを指摘して、「目を疑う低位レベルの書評だ」と抗議し、謝罪記事の掲載を要求した。結果、朝日新聞はその書評の一部に事実誤認があったことを認め、書評の冒頭十行を削除すると訂正記事を掲載した。

 

・削除となった十行の後、佐々木はその書評を次にように続けている。「日本の戦後史が、米国との関係で培われてきたのは事実だろう。しかしそれは陰謀ではなく、米国の一挙一投足に日本の政官界が縛られ、その顔色をつねにうかがいながら政策遂行してきたからに他ならない。そもそもどの国であれ、自国の国益を第一として動くのが当たり前だ」

 

<エリートの陰謀論>

ウォーカーによれば、FBI(連邦捜査局)の創設や成長も、陰謀論に源を持っていた。20世紀初めのアメリカで、巨大シンジケートが、毎年、何千人もの白人女性を集めては性奴隷にしているという噂が拡がっていたという。シカゴ検察局の創設者が、その組織のことを、「見えない政府」と言えるほどの力を持っていて、町々はもちろん、政府をも背後から見えない力でコントロールしている、と著書に書いた。

もちろん実際には、そんなに大規模で強力な組織など存在しなかった。しかし、この本の影響は議会にも及び、1910年のマン法の成立をうながす。州境をこえての売春を連邦犯罪とする法律で、正式名を「白色奴隷取引法」といった。

 その2年前にはFBIの前身となる捜査機関が誕生していたが、この法律ができたことで、一気に予算と権限とが拡大する。

 

・そこで1908年に、セオドア・ルーズベルト大統領が司法省専属の警察部隊の結成を決め、翌年には、FBIとして正式に発足した。といっても当初は、とくに大きな仕事があったわけではなかった。それが、マン法の施行を境として、予算も規模も年々増加していくようになったのである。同時に、今に続く人種的偏見の強い組織へと変容してしまったともいう。

 幻の売春シンジケートをめぐる陰謀論が、FBIを大きくし、変質させたのである。FBIが次に大発展の機会を得たのは、ポン引きの陰謀から共産主義者の陰謀に対する捜査へと職域を拡げたときだった。

 

<アメリカ陰謀論が見えなくしているもの>

・アメリカ陰謀論は、たとえばアメリカ政府からの年次改革要望書のままに日本の制度改革が進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現して進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現してしまう。しかし、その要望のほとんどがアメリカ企業が日本に参入しやすくするための制度改革や規制緩和であることを見れば、その要求を出させているのがグローバル企業であることは明らかである。アメリカでは政治家がグローバル企業の一員とみなしうる場合も多い。

 

・そして日本のグローバル企業の多くも、グラットフェルダーらの研究にあるように、中心をなす一部の巨大資本の支配下にある。多国籍企業はほぼすべてつながっている。経団連がTPP参加などの「より開かれる」ための政策を強く要望するのも、原発の推進を要望するのも当然と言えば当然で、そこに「国益」への配慮などはありえない。むろん日米安保の問題も無関係だ。それでも我々は、うっかりアメリカの陰謀という図式でとらえることで、逆説的に日米安保の維持か廃棄かというような問題意識にグローバル化の可否を重ねてしまいやすい。それで周辺諸国との緊張の高まりによって、本当は無関係なグローバル化の門戸を広げる要求に応じてしまうような空気を作り出されてしまう。

 

・じつはそのために東アジアの緊張を高めようとする「意志」が働いているのだと言えば、陰謀論だと罵られるだろう。だが、そのような陰謀論的な指摘こそ、この不自然な連環をもっともあらわにするものである。「意志」があろうとなかろうと、グローバル化が進むほどに不確定性の不安も大きくなり、それがまたローカルな摩擦への危機意識に置き換えられていくのである。

 いまアメリカ陰謀論を語るときに隠蔽されているのは、グローバル化によってすでに主権国民国家も、国民経済も、実体を失っているという事態ではないだろうか。そう考えると個々の陰謀論が、体系的な陰謀論、メガ陰謀論に接続されるのは必然的なことなのかもしれない。

 

 

 

『陰謀論の正体!』

田中聡   幻冬舎   2014/5/30

 

 

 

<フリーメーソン>

・安倍晋三首相がケネディ駐日米大使と交わした握手がフリーメーソン式であったということで、安倍首相はフリーメーソンだと断じる人たちがいる。小泉純一郎首相の“脱原発”も実は「大きな力が動いている」せいだと信じる人たちがいる。3・11以降、マスメディアへの信用が失墜し、ネットの情報に依存して、いつのまにか陰謀論が世界を覆っている。

 

<データベースとしてのメガ陰謀論>

・メガ陰謀論もそれに似て、相互引用の迷宮でありながら、互いの矛盾はさほど気にしない。むろんコアなところでは原理主義的な硬直があるのだろうが、裾野は広い。

 たとえばデーヴィッド・アイクは、世界の支配者をレプティリアン(爬虫類人)だと考える。そのアイデア自体は新しいものではないらしいが、アイクの知名度や精力的な活動によってこの説は一気に世界に広まった。爬虫類人は竜座のアルファ星系からやってきた宇宙人で、人類

と混血し、その交配種たちを純血種の奴隷として支配してきたという。

 

・また月は彼らの作った建造物であり、そこから捏造した現実を地球に投射する(人間の脳がその受信装置としてチューニングされている)ことで人類をコントロールしているともいう。こう書いてしまうと安っぽいSF小説としか思えないが、これに意識変革によってレプティリアンの支配から解放された次元へ覚醒せよと訴えるニューエイジ風な自己啓発の側面も加わっていて、人気があるようだ(ただしアイク自身はニューエイジ運動に批判的である)。

 

<「田布施システム」>

・日本の国内事情をめぐる陰謀論も、このようなメガ陰謀論のなかに位置づけられることでスケール感が生み出される。今もっともホットに広まっているのは「田布施システム」の陰謀論だ。幕末に伊藤博文らによって孝明天皇が暗殺され、明治天皇として即位したのは、孝明の皇子ではなく、周防国熊毛郡田布施村に住んでいた大室寅之祐という人物だったとされることに始まる。日本の近現代史の全体を包括するような陰謀論である。1万6千ほどの人口しかない山口県の田布施という田舎町を秘境化して、明治維新から現代までの政治や経済、宗教、非常民たちの暗躍もまじえた、伝奇ロマンのような裏の歴史物語が形成されており、そこに日々、新しい出来事が関連づけられて、成長を続けている。

 

・陰謀論が育つプロセスでは、先にも書いたが、相互参照が大きな働きをする。

「田布施システム」について記しているサイトも、多くがよく似た内容、同じ引用で成り立っている。その元になっているのは鬼塚英昭『日本のいちばん醜い日』(成甲書房)だと思われるが、実際にその本を元にしたというより、他のサイトからコピーしているものが多いと思われる。

 そのほとんどといってもいいくらい多くのサイトで参照されている文章に、長州の国家老・益田弾正の末裔だという国文学者、益田勝実の次のような一文がある。

 

・「天皇様をお作り申したのはわれわれだとは、明治以前に生まれた長州の老人たちによく聞かされたことだったが、近代天皇制以前には、京都に天皇家はあったが、天皇の国家はなかった。尊皇派が考えていた天皇の国家の考えは思想として獲得されたもので、現実に京都にいる天皇という実在の人物に合わせて作られたものではなかった。かれらが求めている天皇と現実の天皇と、いくらか融和出来るうちはよいとして、その矛盾が激化すると、…………激化すると、天皇を取り換えてしまうほかなくなる。

 

・益田がここで語っているのは、幕末までの天皇と近代天皇制との亀裂である。前後の文章も読めばそのことは自明だが、鬼塚は著書にこの部分を引用するさい、「山口県熊毛郡田布施町に生まれ、孝明天皇の長子睦仁の替え玉となり、後に明治天皇となる『てんのうはん』のことを書いている」と前置きしている。つまり大室寅之祐についての伝承を書いたものとして紹介しているのである。「お作り申した」とか「取り換えてしまうほかなくなる」という言葉は刺激的なので、ここだけを示されれば、そういう含みをこめて言っているようにも思えるかもしれない。しかし、これは孝明天皇を謀殺して代替わりさせ、近代天皇制を作り上げたことを言っているのであって、明治天皇が替え玉だなどということはまったく言っていない。

 

・大室寅之祐の出身地である田布施とその周辺からは、大勢の有力者が輩出したとされる。そのことを、鬼塚は次のような文章で記している。

「私の手元に知人が作成した一枚の系図がある。簡単に記すと、伊藤博文(林家が伊藤家の本家)と「虎ノ門事件」を起こした難波八助は一族である。また宮本顕治(日本共産党)も一族。そして、木戸幸一も系図に入ってくる。京都大学教授でマルクス主義を木戸幸一、近衛文麿に教えた河上肇も一族である。そして大室寅之祐の生家の近くに岸信介一族の生家もある。この地から代議士の国光五郎、難波作之助が出ている。また、元外相松岡洋右も岸信介の一族である。あの終戦内閣の最後の内務大臣安倍源基も大室寅之祐の生家の近くである。これは偶然とはいえない何かがあるだろう」

 

・系図上につながりがあるという話と、田布施の出身であるという話とが混然としてわかりにくい。たんに出身地で言うなら、伊藤博文、難波大助、宮本顕治、松岡洋右らは田布施町の隣の光市、河上肇は岩国市、木戸幸一は東京、祖父の木戸孝允が荻市、安倍源基は平生町である。また、田布施システムの一員として挙げられることのある人々について見てみると、山形有朋や久原房之助は荻市、鮎川義介は山口市大内、岩田宙造は光市の出身で、ずばり田布施の出身となると、じつは岸信介、佐藤栄作の兄弟くらいだったりする。

また鬼塚によれば、小泉純一郎の父で防衛庁長官などを務めていた小泉純也は、なんと鹿児島県の田布施村の出身だそうで、これも「偶然ではないだろう」と記している。

 

・したがって、実際に田布施そのものが出身地だという有力者はそれほどいないように思われる。もちろん、「田布施システム」とは、田布施出身の「偽天皇」を守る人々の人脈ネットワークのことをさすようだから、田布施という区域そのものに意味があるわけではないだろう。

しかしネットでは、いま名の挙がった人たちがみな田布施の出身者であるかのように記されていることが多く、インパクトが強烈になる。小さな町からこんなに多くの有力者が出ているのか、という驚きが、「田布施システム」という存在の信憑性を高めているのだろう。

 いや、周辺地域から多くの有力者が出ていることは事実である。

 なにしろ山口県からは、総理大臣だけでも9人も出ている。明治以来の長州閥の勢力は今もなお政財界に根を張っている。そのネットワークを闇の側から補完しようとしているのが「田布施システム」だと言えるかもしれない。

 

・この「田布施システム」は、明治維新という近代日本の起源に隠蔽されていた暴力とズルを暴露する陰謀論だが、その欺瞞をうながした背後に、薩長の「維新の志士」たちを操っていたユダヤ・フリーメーソンの意志を見ることによって、世界的な陰謀の広がりへと接続されている。また、その欺瞞を世界の陰謀勢力に弱みとしてつかまれているために、今もなおその下部組織のように支配され続けているともされている。つまりユダヤ・フリーメーソン、あるいはイルミナティなどといった世界的な陰謀集団に、この国を売り渡している仕組みが「田布施システム」だということにもなるのである。

 

・「田布施システム」は、鹿島昇が1999年に書いた『裏切られた3人の天皇――明治維新の謎』(新国民社)で唱えていた「明治天皇替え玉説」の発展型である。だから、その基本的な物語はだいぶ以前からあったものなわけだが、それが最近になって、ネットで急速に成長しながら拡散している。岸信介の孫である現総理の安倍晋三に直接に結びつく生々しさがあるうえに、原発利権、TPPなどにつながる広がりを持っていることが、安倍政権に危機感を抱いている人々にアピールしているようだ。社会の現状に対して持たれている不条理感にフィットする物語なのかもしれない。

 このような大きな体系を持った陰謀論は、リアリティが弱いようでいて、内部に無数の物語が含まれており、その総量で成り立っている。

 

 

 

『闇の権力とUFOと2012年』

中丸薫 矢追純一   文芸社   2011/2/28

 

 

 

アメリカからの「年次改革要望書」によって改革されてきた日本

・ご存知でしょうか。日本は、アメリカ政府から毎年「年次改革要望書」というものを突き付けられているんです。それがどういうものなのか、マスコミはそこで取り上げられていることを一切報道しません。以下は、要望書でどんな案件が取り上げられ、日本がいかに改造されていったのかを記したものです。

 

アメリカの要望書通りに日本が変えられてきているということは、アメリカに経済戦争を仕掛けられ、そのままジリジリと攻め込まれているのと同じです。

 

1997年   独占禁止法改正→持ち株会社の解禁 

1998年   大規模小売店舗法廃止→大規模小売店舗立地法成立、建築基準法改正

1999年   労働者派遣法の改正→人材派遣の自由化

2002年   健康保険において本人3割負担を導入

2003年   郵政事業庁廃止→日本郵政公社成立

2004年   法科大学院の設置→司法試験制度変更

2005年   日本道路公団解散→分割民営化、新会社法成立

2007年   新会社法の中の三角合併制度が施行

 

・アメリカにとって都合のいい制度がこうやってどんどん取り入れられ、日本は法改正を次々進めてきました。

 

・中でも小泉政権時代に推し進められた郵政民営化は、特にひどいものでした。

 

・アメリカが欲しかったのは、郵政が保有している約340兆円(当時)の資産に他なりません。

 

<日本が緊急になすべきこと>

・まず小泉改革の過ちを正すこと

・政府紙幣の発行による財源の確保

・食糧危機に備えて食糧の備蓄を増やす

・危機管理に万全を尽くす

・北朝鮮問題を対話によって平和的に解消していく

・アメリカ隷従をやめ、パックス・ワールドを志向する

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(7)

 

 

『地球維新  解体珍書』

白峰、鹿児島        明窓出版 2011/5/5

 

 

 

<日本政府大激震! 「UFOは確実に存在する!?」11人の現役・OB自衛官の証言>

・実録『自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』(講談社 佐藤守)

 

(紹介文)自衛隊現役パイロットたちの証言を初公開!航空自衛隊の空将まで登り詰め、飛行時間3800時間を誇った元戦闘機パイロットによる渾身のノンフィクション。

 UFOはなぜ原子力発電所近くに飛来するのか?「UFOは確実に存在する!」11人の現役?OB自衛官の証言。

 

・(鹿児島UFO談)・・・ちなみに佐藤守さんは『金正日は日本人だった』(講談社)という本を書いておられます。わたしは、みなさまご存知のように、UFOは大型母船、小型艇も接近遭遇・ハッキリ目撃したこともあります。UFOを信じない人も多いですが、反対意見とか、何を言われようと、実際に見たのですから!仕方ないです(笑)。

 

・自衛隊の方にも知り合いがいます。UFO遭遇はたまにあるそうだが、緘口令があるので、普通は言っていけないそうですが、私には、「やっぱりいるんだよ!」とコッソリ教えてくれました。「UFOなんてバカげたもの」という世間の常識をブチ破り、世の中を大きく変える「地球維新」のキッカケとなるとイイですね。またUFOなどないという社会通念があるのは、UFO関連技術を独占している某機関がマスコミや学者を通じて世界的に情報操作をしているのです。

 

 

 

『空自ファイターが遭遇したナゾの未確認飛行物体』

蒼天のミステリー   佐藤守   「丸」2011年12月号

 

 

 

<航空界のタブー UFOの話>

<階級の支配する自衛隊という組織>

・航空自衛隊内でUFOの目撃が相次いでいるなどというと航空自衛隊はなんと非科学的な人達ばかりなのかと誤解する方もいるかもしれないが、それは間違いである。

 

・自衛隊の教育システムはしっかりとしているといえる。それだけに正体不明の飛行体を見ても、安易に未知の生物体の乗物だとか、他の惑星からの宇宙船などといった可能性は真っ先に排除して考える常識人であり、普通は合理的な解釈をしようとする。

 

・従って、仮にそうした謎の飛行物体を目撃しても話す相手がなかなかいないのも事実である。うかつに話すと、松島事件のG二尉やM二尉のように誤解を受けて辛い目に遭うという危険性があることも誰もがわかっているし、航空自衛隊の任務はあくまでも「国籍不明機」が対象であって、UFOと遭遇しても「報告の義務」はない。

 

・その上仲間から変な男と思われかねないので自分の胸のなかに秘めてしまうのであろう。

 

・民間航空はそれ以上に厳しいらしく、UFO目撃報告をすると有無をいわさずに地上職に回されるというから、この手の話は常に「ミステリー」の範疇からでることはない。

 

 

 

『いますぐ飛行機に乗りたくなる本』

秋本俊二  NNA  2008/7/7

 

 

 

<機長らのUFO目撃談>

・搭乗中、目撃してもうかつにしゃべれない。

 

・多くのパイロットがフライト中のコクピットから実際にUFOを見ているーということは私も聞いたことがあります。ですが、そういう話はあまり表面には出てきません。

 

・本当に目撃したとしても「見た、見た」と騒いで、ライセンス更新時に眼科や精神科の検査で引っかかるのを彼らは、恐れているのかもしれません。

 

・ところが、カタログハウス社から届いた『通販生活』(2007年春号)に、面白い記事を発見しました。日系エアラインを退職した元パイロットらの座談会が掲載されていて、その中で、「かってUFOに遭遇した」という話が出てくるのです。JALとANA,そして旧JASの元パイロット3人のうち、2人がUFOについて語っています。

 

・元JASのパイロットは30年ほど前、瀬戸内海上空を飛んでいる時に異常な激しい光と出くわし「未確認飛行物体が飛んでいたことを管轄の運輸省に報告した」と話しています。それに対して元JALのパイロットも、同僚のパイロットが1986年にアラスカ上空でUFOに遭遇したことがある、という話を披露。そのことは、当時のマスコミにも大きく取り上げられたそうですが、目撃した当人は記者からのインタビューで「絶対に誤認ではない」と強気のコメントをしていたためか、その後は、地上職に異動させられてしまったらしい。つまり、多くのパイロットが現実にUFOと遭遇していても、それをうかつに披歴できない空気がエアライン各社の社内にはあるらしいのです。

 

<現役クルーから「私も謎の物体を見た!」>

雑誌で堂々と証言できたのは、すでに退職した後だからかもしれません。そう考えて、私などはますます興味がわいてきます。

 

・「かく言う私(現役クルー)も、17年前に千歳発の最終便で、茨城県の阿見付近上空で、十数個のピンポン玉のような発行体に遭遇しました。私の機の後ろを飛んでいたトライスタ1011には知り合いのフライトエンジニアが乗っていて、後にその不思議な体験について二人で話し合ったことを覚えています。この一件は、ローカルニューズでも紹介されました。大阪から来たクルーも、その不思議な光を目撃していたそうです」

 

・「それらの光は太平洋のほうに消えていきました。気がつくと機内の温度が異様に上昇していたことをいつまでも鮮明に記憶しています」

 

 

 

『天使的宇宙人とのコンタクト』

(ハワード&コニー・メンジャー)(徳間書店)2007/7/19

 

 

 

<金髪の白人タイプの金星人との遭遇>

<不思議な円卓 / ついに宇宙船内に入る>

・「ハワード、あなたもご存じのように、私達の同胞はあなた方の世界に大勢いるのです。あなた達の中に紛れて観察しながら、できる限りの手助けをしています。彼らは、工場、オフィス、銀行など、あらゆる職場で働いています。自治体や政府の要職に就いている者たちもいます。ある者は、掃除係りの女性であるかもしれませんし、ゴミ回収業をしている者すらいるかもしれません。でも彼らに会った時、あなたは、その正体が分かるでしょう」

 

・「あなたは、まだ知らないのよ、ハワード。この惑星にはとても強大な力を持ったグループが存在するの。彼らは、途方もないほど多くの知識を持っていて、それはテクノロジー、心理学、そして最も残念なことに高度の脳療法(操作)の知識なのです。彼らは、あなた方の世界の政府(複数)のある主要な人物たちを利用しています。彼らのグループは人を巧みに操ることに長けていて、あなた方の神法上の存在の“サタン”の手先とも呼べるような集団です」

 

<月面での観光旅行>

・そうこうするうちに私たちは、ようやく停車ポイントであるもう一つの巨大なドーム型建造物に到着した。

 

・それから私たちは、言語別にさらに細かいグループに分けられ、それぞれに通訳のガイドが割り当てられた。

 

・ほかのグループを見ると、そこには多数のロシア人、日本人、ドイツ人、そして他の国々から来た人々がいた。言葉の壁があったにもかかわらず、月面旅行に参加している全ての人々はお互いを理解し合って、兄弟姉妹のように感じられる一つの絆で結ばれていた

 

 

 

『天使的宇宙人とのコンタクト』

(ハワード&コニー・メンジャー)(徳間書店)2007/7/19

 

 

 

<2012年、彼らは、戻ってくるのか>

・「彼らは、“ちょうど金星から来たところだ”と言ったのであり、金星人だとは言わなかったからだ。彼らは、金星や火星に基地を持っていただけで、別の惑星から来たのかもしれないか、別の次元から来たのかもしれない。あるいは地球の内部から来ていたために、それから目を逸らせるために金星と言ったのかもしれない」と説明する。

 

<メンジャーと2012年のアセンション情報との意外なつながり>

・もし、同じ惑星に3次元の姿と4次元の姿(または異次元の姿)が同時に存在しているとすれば、地球人に見えるのは3次元の金星だけで、4次元の金星は“別の惑星(太陽系)”に属していると言えるのかも知れません。

 

・ただ、前述のクリスティーナが金星の一部はまだ3次元にも同時に存在していると語るように、2つの世界は連続していると仮定した場合、その次元の差に追いつくことがアセンション(上昇)だとすれば、2012年に地球はアセンションして、別の次元の太陽系の仲間入りをするという可能性もあながち否定はできないと思います。メンジャーが聞いた「2012年にまた戻ってくる」という最後の言葉は、彼らがアセンションをサポートしにくることを指しているのでしょうか?でも、彼らが、そこまで地球人の面倒を見ようとするのはなぜなのでしょうか?

 

 

 

『日本政府はUFOを知っていた』 

(太田東孝)(KKベストセラーズ)(1992年)

 

 

 

<UFOの存在を認めた現役自衛官の証言>

・「そもそも全ての自衛隊の内部ではUFOの存在を認めています。報告義務もあります。もちろんUFOとは既存の航空機や天体、人工衛星、気球、鳥等とは違うものとして、はっきり区別したものを指しています」

 

・「私が所属する海上自衛隊ではUFOを目視した場合CIC(コンバット・インフォメーション・センター)という部署に報告します。ここはレーダーを使用している部署ですのでCICでもUFOを捕捉している場合もあります」

 

・「まず自分が教育隊に入ってからの話なんですが、上の情報課の人と知り合いになりまして、その人の話の中で興味を引いたのは『“本庁(防衛庁)”には、UFO情報を分析処理する専門の部署が存在する』ということでした。

 

・「この部署は、陸・海・空のすべての自衛隊から集められた目撃報告などのUFO情報を取り扱い、特に航空からの(UFOに対してスクランブルした)情報は重要なものだそうです」

 

・「また米軍との合同演習では海軍の米兵から、米軍がUFO識別のために使用しているマニュアルの類を何回も見せてもらっていますから、米軍にとっても、自衛隊にとってもUFOがいることは当たり前の事実なのです・・・・」

 

<航空自衛隊にはUFO報告用の規則がある>

・UFOの名付け親である米空軍がUFOの報告について定めた規定『AFR200―2』がある。この空軍規定は、1954年に米空軍が発行したもので、その中に先の飛行物体としてUFOの定義がはっきり書かれている。そしてまた、ヒストリカル・レポートに『航空自衛隊規定200−4A』がでているということは、これがまさに航空自衛隊がUFOを報告する時に使用する規定であったわけだ。

 

・ただし、現在の防衛庁にこの規定を問い合わせてみると、「アメリカのヒストリカル・レポートに載っているなら確かなことでしょうが、現在、航空自衛隊規定200−4Aなるものは、全く見当たりません」と、お決まりの回答しか返ってこなかった。

 

 

 

『UFO軍事交戦録』

(コールマン・S・フォンケビスツキー)(徳間書店)1992/7

元国連広報担当官が公開する爆弾文書

 

 

 

円盤と米空軍との死闘

<UFOは組織化された軍隊なのか?>

1953年2月合衆国大陸防空司令部担当のベンジャミン・チドロー将軍のコメント・・・・。

「空飛ぶ円盤に関する報告が山積みしている我々は、事態を真剣に受け止めなければならない。円盤を迎撃すべく努力した結果、我々は、たくさんのパイロットと戦闘機を失っている」

 

<国際連合>

・1967年6月、ウ・タント国連事務総長のコメント。

「私は、UFOがベトナム戦争に準じて我々が、直面している最も重要な問題であると考えます」

 

<戦艦の上を飛び越えた「金星」>

・1945年2月の西太平洋。アメリカ合衆国海軍の戦艦ニューヨークとその護衛の駆逐艦が12インチ砲で銀色の物体に砲撃。物体は2階建ての家ほどの大きさと推定された。硫黄島作戦に向かっていたこの戦艦上のパニックを避けるため、物体は金星であったと発表された。

 

<撃墜された日本のファントム・ジエット戦闘機>

・1974年6月9日、茨城県百里基地、ナカムラトシオ二等空佐の操縦するF−4EJファントム戦闘機は、夜間、東京空域に出現した赤みがかったオレンジ色の円盤型の航空機を迎撃するように命令された。

 

・UFOが戦闘機に衝突したのか、あるいは戦闘機を撃墜したのか、戦闘機は制御を失って炎を上げながらきりもみ状態になった。ナカムラ二等空佐のパラシュートは炎上し、二等空佐は死亡。コ・パイロットのクボタ・シロウ三佐は生還した。

 

 

 

99%の人が知らない

『この世界の秘密』  <彼ら>にだまされるな!

内海聡     イースト・プレス   2014/1/22

 

 

 

政治・メディアの世界における<彼ら>の暗躍

<日本の政治は完全に終っている>

・これから先、日本はTPP解禁と、原発行政のあと戻り、憲法改悪などによる右傾化、消費増税をふくめた国民の財産没収、さまざまな領域のお金(郵貯など)の簒奪、医学界の保守的な流れへの逆行、歪められた児童福祉など、さらに崩壊の度合いを深めていくことだろう。

 

・もはや政治に期待する時代は、完全に、100パーセント完全に終わった。しかし、日本と同じような道をたどっていた米国では、ここ最近<彼ら>に反発する市民たちの活動が激化しており、裏では熾烈な情報戦が繰り広げられている。日本は完全に立ち遅れているが、将来的には米国と同じ段階に入っていくかもしれない。これもまた、<彼ら>は計算づくなのだろう。

 

<知られざる自民党のルーツ>

・1955年、「天の声解散」を受けての第27回衆議院議員総選挙で、当時の自由党・日本民主党による保守合同の気運が高まった。そのとい緒方竹虎という男が積極的に推進し、自由民主党は結党された。その後、米国立公文書記録管理局が当時の文書を公開。CIAが緒方を支援するために積極的な工作を行っていたことが明らかになった。すべては公式な記録として残っている。

 

日本を操る<彼ら>の手先「田布施」の人々とは

・日本が貶められてきた歴史を追うとき、あなた方は「田布施」について知る必要がある。田布施については、太田龍や鬼塚英昭らの著書にも言及がある。

 

・「田布施」とはすなわち、長州藩(山口県)の旧・田布施町のことである。まずはこの町の出身者を列記してみよう。伊藤博文、木戸幸一、宮本顕治、河上肇、難波大助、松岡洋右、安倍源基(終戦時の内務大臣)、賀屋興宣……つまり、明治維新で活躍した人々ばかりである。岸信介(安倍晋三の祖父)、佐藤栄作、そして安倍晋三は、この田布施の末裔といわれているが、山口出身の首相が多いのは決して偶然ではない。

 

・大室寅之祐という人物も有名な田布施出身者であるという。彼は「明治天皇すり替え説」のキーパーソンなのだが、一方でそれを否定する説もあり、一市民である私には真相がわからない。

 

・長州藩だけでなく、薩摩藩(鹿児島県)にも田布施という地名がある。明治維新の中核となったのはまさに長州と薩摩だが、これももちろん偶然ではない。

 小泉純一郎元首相の父・純也は、鹿児島の田布施出身といわれている。純也は上京して小泉又次郎というヤクザ(刺青大臣といわれた)の婿養子となって「小泉姓」を名乗り、日本国籍を取得したといわれている。

 

・小泉純一郎と、そのあとを継いだ安倍晋三、いずれも田布施出身であることは決して偶然ではない。小泉純一郎が北朝鮮問題にかかわったことや、そのとき安倍晋三がどんなポストについていたかも偶然ではない。

 

・はたしてこれらの情報は真実なのか、過去をさかのぼっても、仮に当事者を問いつめることができても答えは出てこないだろう。その後に起こったことと照らし合わせて、自分で考えるほかないのだ。だからこそ、策謀に関する話は信憑性がないといわれるのだが、それでもやはり「子ども心」で考えねば、真実は見つからないだろう。

 

<これだけ違う「清話会」と「経世会」>

・ここで自民党の二大派閥、「清話会」と「経世会」に着目しよう。代表的な清話会系の政治家は、福田孟赳夫=小泉純一郎=安倍晋三らである。対して経世会系は、田中角栄=竹下昇=橋本龍太郎=小渕恵三らである。

 両者の違いをきわめて簡単にいうと、清話会は米国の手下、経世会は日本独立やアジア外交重視の人たちである。ここに緒方竹虎から続く、自民党とCIAの癒着の歴史が関係している。清話会は米国に有利な政策を遂行し、その報酬としてCIAからカネをもらい、勢力を伸ばしてきた。大手マスコミは一切報道しないが、岸信介がCIAに雇われたエージェントだったことは、後年になって情報公開された米国務省、米国立公文書記録管理局の資料から明らかになっている。

 

一方の経世会は、米国だけでなく、ヨーロッパやアジアとの関係も強化していこうという考え方だ。田中角栄などはまさにその代表である。

 両者を比較するには、首相経験者の末路を追うとよい。その差は一目瞭然である。清話会はみな長生きで、政権も安定していた。一方、経世会はこんな具合だ。

 

・田中角栄……ロッキード事件で失脚。脳梗塞に倒れる。

・竹下登………リクルート事件で失脚。変形性脊椎症で倒れる。

・橋本龍太郎………1億円ヤミ献金事件で政界引退。68歳で死去。

・小渕恵三…………任期半ばで脳梗塞に倒れる。62歳で死去。

 

・政治家なら誰もが金まみれなのは当然だが、金丸信も鈴木宗男も、小沢一郎も経世会である。これほどわかりやすい例もないだろう。これらの起訴は東京地検特捜部によって行われているが、この特捜部の前身が「隠匿退蔵物資事件捜査部」(米軍占領前に隠した資産などを探し、摘発する部署)であり、地検のキャリアはみなCIAの教育を受けいれていることが公式に明らかになっている。

 結局のところ米国、つまり<彼ら>の支配を受け入れる者しか、この国では活躍できないようになっている。小泉純一郎は首相時代、米国のポチとして徹底的なまでに日本を売り渡し、徹底的なまでに格差を助長した。安倍晋三首相もその系譜をたどっているにすぎず、保守と呼ぶのもおこがましい。

 ここでもはっきりいっておくが、私には応援している政治家などはひとりもいない。

 

<まだある「グーミン」をつくり出す仕掛けワナ>

・韓国といえばパチンコもやり玉に挙がっている。パチンコは日本人を精神的にも金銭的にも破壊するだけでなく、パチンコマネーは政官財をも汚染し、在日優遇の法整備をあと押ししている。健全な市民生活をそこなうという理由で、韓国・北朝鮮ではパチンコが法的に禁止されているが、日本では野放しであるだけでなく、利益の多くが韓国・北朝鮮へ流れている。

 これも<彼ら>の作戦のひとつにすぎない。日本という国を、日本人以外や、日本人でありながら日本への誇りを少しも持っていない人々に操らせる。<彼ら>に魂を売り渡している人を懐柔し、手のひらの上で転がすのが、これまで述べてきたように<彼ら>のやり方なのだ。

 

・パチンコに類する娯楽産業は、戦前の日本にはなかった。パチンコの撤廃は「日本再生」のためにも不可欠だろうが、日本人の多くがパチンコ依存症のグーミンである現在、期待するのはきわめて困難である。

 

世界最大の広告代理店「電通」の問題も多くの書物で語られており、今さら本書で語るほどではないが、基本的なことだけ触れておく。

電通について追っていくときは、1930年代に進められたユダヤ難民の移住計画、「河豚計画」を分析しなければならない。計画自体は途中で頓挫したが、そのときに人脈が電通につながっているとされる。

 1901年に設立された電通は、里見甫率いる里見機関や軍部とつながり、軍の特殊機関として機能していた。里見は「アヘンのドン」ともいわれ、中国や満州でアヘンを売買し、巨万の富を築いた人物である。アヘンを売買することができたのは、もちろん<彼ら>とのつながりがあったからこそである。

 

電通は里見だけでなく、児玉誉士夫、笹川良一、岸信介とも密接に関係している。私は、祖父が里見と非常に関係の深かった人物を知っているため、かなり正確な情報をいただいている。今や電通は日本のメディアや芸能界を支配しているといっても過言でなく、芸能界を中心にドラッグ文化が広まっていることとも当然密接な関係がある。

 

<「竹内文書」に見る日本の真相>

・そこに書かれているのは、常識を覆す歴史の記録である。くわしい内容は高坂和導氏の著書などを参照していただきたいが、かいつまんでいうと、天皇家がほかの天体から宇宙船で地球にやって来たこと、日本に世界政府が置かれ、天皇が世界を統一していたこと、日本から世界へ散っていったのが、それぞれ肌の色が違う5つの人種であること、その子孫から、モーゼ、イエス、マホメット、釈迦、孔子、孟子などの聖人が生まれ、彼らが日本で修行していたこと、などである。

 

・考古学や歴史学を裏側から見て、オーパーツなどの謎を解こうと調べていくと、『竹内文書』に書かれているのと同じような逸話が世界各地に残されているからだ。こんなことは、専門家でなくともちょっと調べればわかる。

 

<日本語とヘブライ語の「奇妙な一致」>

・また、『竹内文書』の原典に記された神代文字は400種ほどあるらしいが、研究家の竹田日恵氏によれば、現在、世界各国で使われている文字のほとんどは、神代文字から派生したものだという。古代エジプトや、中東ヒッタイトの象形文字から、ヘブライ文字、ハングル文字、果ては、ABCのアルファベットに至るまで、世界のすべての表音文字の原点が、実は日本の神代文字にあるというのだ。

 

・よってムーについては、神智学の書物であるヘレバ・P・ブラヴァツキーの『シークレット・ドクトリン』(宇宙パブリッシング)までさかのぼって学ぶ必要がある。そして、それをさらにさかのぼっていくと、『形成の書』につきあたることになる。

 ブラヴァツキーもフリーメイソンに多大な影響を受けており、彼女の話をそのまま信じることはできない。だが<彼ら>や<彼ら>の仲間であっても、部分的に真実を語ることはある。このことは基本的な考え方として重要である。フリーメイソンに多大な影響を受けていたからこそ、いくつかの真実を知っていたのであろうと我々は考えればよい。

 

 

 

<●●インターネット情報から●●>

 

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

 

経世会(けいせいかい)

 

自由民主党・竹下派の名称。1985年(昭和60)、田中角栄(たなかかくえい)を領袖(りょうしゅう)とする田中派内で創政会(1986年解散)として旗揚げし、1987年7月に結成した。同年11月に会長の竹下登(たけしたのぼる)が首相に就任したが、リクルート事件にからみ、わずか1年半で退陣。その後元副総理の金丸信(かねまるしん)が会長に就き、宇野宗佑(うのそうすけ)、海部俊樹(かいふとしき)、宮沢喜一各政権を通じて党・内閣を実質的に支配した。しかし、1992年(平成4)10月、東京佐川急便事件にからんで会長の金丸信が衆院議員を辞職したのをきっかけに、グループ内に対立が生じ、同年12月、小渕恵三(おぶちけいぞう)らの「小渕派」と羽田孜(はたつとむ)、小沢一郎らの「羽田派」に分裂。長年続いた「田中派支配」「竹下派支配」に終止符を打った。1993年6月には「羽田派」が自民党を離党し新生党を結成、同年8月、自民党は38年ぶりに政権を失うことになった(1994年6月与党に復帰)。その後、新進党結成と分裂をへて、羽田孜は民主党に入り、小沢一郎は自由党を結成したが、2003年9月、自由党を解散し、民主党に合流した。一方、「小渕派」は、1994年に経世会の名称を平成政治研究会、のち平成研究会と変更、会長の小渕恵三が1998年7月に首相に就任したが、2000年4月に脳梗塞(のうこうそく)で倒れ、同年5月に死去、橋本龍太郎(「橋本派」)に引き継がれた。2004年7月、日本歯科医師連盟から同派への不正献金問題が浮上、この問題の責任を取って橋本は会長を辞任した。2005年11月に津島雄二が、2009年9月には額賀福志郎(ぬかがふくしろう)が会長となり、2010年時点では「額賀派」となっている。[橋本五郎]

 

 

 

『陰謀論とは何か』  権力者共同謀議のすべて

 副島隆彦   幻冬舎新書    2012/11/23

 

 

 

<陰謀論の一覧 ウィキペディアから抜粋   2012.9.5現在>

<陰謀論の主体とされた組織>

・陰謀論では、特定の集団を陰謀の主体として槍玉に挙げる傾向がある。

1.ユダヤ陰謀論

ユダヤ人が紀元前の時代から世界の政治、経済、軍事を支配し、強く影響を及ぼしていた事に端を発する陰謀論。

 

2.新世界秩序陰謀論

ビルダーバーグ会議、外交問題評議会(CFR)、英王立国際問題研究所(RIIA)、日米欧三極委員会など4つの会議又は委員会の主催者はデイヴィッド・ロックフェラーである。存在は公式には確認されていないが「三百人委員会」、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「新世界秩序」と呼ぶ。

 フリーメイソン陰謀論やイルミナティ陰謀論もこれに含めて考えることがある。

 

3.財閥陰謀論、王室陰謀論

ロスチャイルド、ロックフェラーなどの巨大財閥や、イギリス王室、オランダ王室などが陰謀の主体であるという考え方。

 

4.アポロ計画陰謀論、5.地震兵器、6.中央銀行陰謀説、7.ノーベル賞陰謀論、8.冷戦やらせ説、9.日露戦争陰謀説、10.ホロコースト捏造陰謀説、11.真珠湾攻撃についての陰謀説、12.イラク戦争陰謀説、13.ジョン・F・ケネディこん暗殺についての陰謀説、14.ダイアナ元英国皇太子妃暗殺疑惑、15.エイズウイルス陰謀説、16.新型肺炎SARS、鳥インフルエンザ陰謀説

 

・このウィキペディアの×「陰謀論」の項目は、全部で80数項目あります。

 

<宇宙人、イルミナティ、ロックフェラー話をどこまで同列に扱うか>

――あのー。ここで編集部からのお願い(要望)です。陰謀論と言っても中身はさまざまです。宇宙人の話もあります。UFOや、爬虫類人が人類になりすまして地球を支配しているといったものまであります。それから日本でも1980年代に入ってから騒がれたユダヤ陰謀説、イルミナティ、フリーメイソン、ロスチャイルド、ロックフェラー陰謀説まであります。この本ではとりあえず、宇宙人の話(笑)は、この物語をそれぞれ独自に楽しんでいる独特の皆さんにゆだねまして、ユダヤ人やロックフェラー、ロスチャイルドなど、実在して巨大な金融や財力を持っていることがほぼはっきりしている人々の陰謀を中心に、話を進めてもらいたいのですが。

 

(副島)そうか……。残念ですね。私はまず、宇宙人、とりわけ爬虫類人(レプティリアン)の話から始めたかったのですが、みんな本当は胸をドキドキさせながら、こういう話を聞きたいんですよ。残念だなあ。「陰謀論なんか信じているようなヤツは、頭がおかしいんだよ。バカな奴らなんだよ」と、こういう宇宙人や霊魂の存在の話を、鼻で笑って、せせら笑う人たちがいます。

  ところが、ですね。そういうマジメ人間の「おれはまともだ。正常だ。あんな頭のオカシイ連中とは違う。おれ(ワタシ)は社会常識のあるきちんとした人間なんだ」と自分のことを正常人として立派に生活していると思い込んでいる、そういう人ほど、案外、この手の陰謀論の本を隠れてコソコソ書店で手に取って、読んでいたりするんですよ。…………そう、アナタ、アナタのことですよ。胸はドキドキしてワクワクするでしょう。

 

・ですからこういう途轍もない、異星人による地球の支配とかの、バカ話を、それを密かに読んでいる、マジメ人間たちが案外たくさんいるんです。私には分かるんです。そういう人たちの存在が、それでもいいんですよ。地球外生命体の話の(書物の)面白さに引き込まれてゆくのも、人生の楽しい過ごし方だと思いますよ。陰謀論の本にあえてハマってみることも新しい世界の発見です。それは新しい癒しの方法です。

 

・今、陰謀論は、スピリチュアル(精神世界)の世界と融合しつつあるのです。こんなにキツい世の中に生きていて、頭(脳)が壊れそうな厳しい競争ばっかりさせられている。本当に私たちに必要なのは、陰謀論の世界という新しい癒しだ。それは「アレ?ヘンだな」と疑ってみることから始まります。私の書く本は、そういう生マジメ人間たちにもかなり読まれています。

 

<世界の財閥による「共同謀議」は確かに有る>

・まず、金融ユダヤ人という言葉でいいと思うのですが、世界の金融・経済の一番大きなお金、資金を握っている人々が、おそらく今の世界を公職の人事面から操っている人々だと私は思います。このことを私は否定しません。むしろ肯定します。

 世の中はやっぱり平等でも公平でもありません。民主政治というのは形だけで、実質は、特権的な人々によって、私たちの日本も上から動かされているのだと思います。

 

・米欧日の先進諸国の大銀行や大企業の運命までも、ずっとずっと上の方で決められている。当然、小さな国々の運命も制御されている。そのように世界が動いている、と私は思っています。つまりお金の力で各国の大統領や首相や閣僚(大臣)たちの人事まで動かされている、ということです。だから、やっぱり本当のお金の話が大事なんです。

 

・項目の3つ目の、欧州のロスチャイルド財閥とアメリカのロックフェラー財閥を筆頭とする世界的な巨大財閥の動きを中心に描いた金融・経済の本を、私はもう20冊ぐらいこれまでに書いています。それらは、かなり売れまして、日本の読者層に広く読まれています。自分で言うのも何ですが、私の考えはそれなりに流布して浸透しています。

 

<「陰謀」と「権力者共同謀議」は意味が違う>

・国家とか巨大企業や世界的な大事件などを、上の方から操って動かす人々が実在します。現在で言えば、ニューヨークの金融財閥たちで、世界を現に支配している。「彼らこそは、巨悪なのだ」と糾弾する立場がコンスピラシー・セオリーです。私はこの立場です。だからこれは「権力者共同謀議(は有る)理論」と訳すのが正しい。世界の一番上の方にいる、一番ワルい権力者たちによる共同謀議というのが有るのだ、という立場です。このことをはっきり言っておきます。

 

<ケネディ暗殺以後に始まった「権力者共同謀議(は有る)理論」>

・(副島)1963年の11月22日にジョン・F・ケネディ大統領が現職のままテキサス州のダラスで暗殺されました。アメリカ国民に大変人気のある優れた大統領でした。世界中で人気があった。私はこの時10歳で、小学4年生でした。

 

・ケネディが殺された直後から、アメリカ国内でいわゆるコンスピラシー・セオリストと呼ばれる人々が湧き起こったのです。アメリカの本物のデモクラシー(代議制民主政治体制)が、一部の特殊な人間たちによって破壊され奪い取られていった。そのことに激しく怒り、絶望した人々の中から大きな疑念が生まれました。自分たちは支配され、操られている……と。

 

・このケネディ暗殺の真の犯人たちのこともはっきり言わなきゃいけない。それは、イスラエルの情報機関モサドとアメリカの中央情報局のCIAの一番悪質な一部、それにFBIのフーバー長官の周辺とそれから、やはりケネディ家という勃興したアイリッシュ(アイルランド系)の新興財閥に対して、憎しみを持っていたロックフェラー家を筆頭とするニューヨークの石油・金融財閥が一番上にいて、彼らが共同で行ったものである。

 

・2039年には、アメリカ政府の調査資料が公開されることになっています。これから27年後です。その時には大きな真実が公然と明らかにされることになっています。

 

<私、副島隆彦の立ち位置>

・大きな真実を求めて、それらを探り当て、表に出して、皆に伝えるべきなのだ。

 

・私自身の内面の炎を分かってくださる人はまだまだ少ない。それでも我慢強く、もう30年近くも物書き、言論人として書き続けて、100冊以上の本を出版した。だから、それなりに理解者を日本国内に持つようになった。5万人から10万人位の読者の味方を得ていると思っています。そんなにはいないかなあ…(笑)。

 

<共同謀議をする側は結社(組織)を作り、社会を操る>

・それに対して、私たちコンスピラシー・セオリスト(真実の言論派)に対して、権力者共同謀議をする側の人々というのは大きな資金を持っていますから、大きな結社を作っています。この秘密結社というのは、英語で言うとザ・ソサイエティthe societyと「ザ」theがつく。特別なものなのです。秘密結社は、ザ・シークレット・ソサエティですね。そして、そこで世界の大きな流れを自分たち、特別な最高支配者たちが予め決める動きをします。

 

・これらの表面に出ている表側の団体が、いわゆるダボス会議です。正式名称は、「世界経済フォーラム」World Economic Forumと言われています。これには日本の首相たちも喜んで飛んで行く。たった2時間ぐらいのレセプションに参加するためだけに、わざわざ政府専用機で飛んで行きます。出席すると何か特別な秘密のお金をもらえるらしい。本当ですよ(笑)。公式の公的な会議でもないのに。まったくの特別扱いです。

 日本人は、ヨーロッパの貴族たちから嫌われて「あんなアジア人たちなんか中に入れるな」と仲間はずれにされた。それでビルダーバーグ会議の他に、もう一つ作られた。それが「日米欧三極委員会」です。これが1972年にできました。アメリカ白人の、主にロックフェラー系の財界人たちを顔つなぎに日本にまで連れてくるための箱です。

 

・「陰謀論」は日本では「一般的によく知られた事件や歴史の背後に別の策略があったとする、信憑性に乏しい説」とされる。だが元のconspiracy theoryを正しく訳せば「権力者共同謀議理論」。1963年のケネディ大統領暗殺をきっかけに、米国の民主政治が特殊な権力者たちに操られているのではないかという疑念と怒りから広まった理論である――。

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(6)

 

 

2013年、米中戦争勃発す!

テッド・G・カーペンター  河出書房新社   2007/1

 

 

 

<米中衝突の危機><きしみつづける米中関係>

・アメリカの強硬路線派は、このように最近とみに態度を硬化させており、下院の「中華人民共和国に関するアメリカの国家安全保障・軍事・経済関係特別委員会」は1999年1月3日に提出した「トップシークレット」の報告書のなかで、中国は軍事力増強のためにスパイ活動を強化し、輸入戦略物質を利用していると非難して、テクノロジーの輸出を制限する措置を採るために保守派議員に立法化を呼びかけている。

 

・また2001年の国家防衛権限法にもとづいて設立された米中経済安全保障検討委員会は、両国の経済関係が安全保障に及ぼす影響について、2002年7月に議会に報告書を提出しているが、これはさらに中国の危険性を強調して、特に通商面で対策を講じるように訴えている。

 この二つの委員会は超党派の国会議員で構成されているが、それでも共和・民主を問わず、批判派が相当数存在していることは注目に値する。

 

・ホーキンズの警告によると中国の政策は、「アジアで最強の経済大国になり、国際的にはアメリカとの力関係を優位に逆転することにある」

 

・少数とはいえアメリカに、中華人民共和国に対する敵意が根強くあり、一触即発の危機に直面した場合に、この敵意が起爆剤になりうるからである。

 

・中国内部にも、アメリカの新保守主義(ネオコン)と経済的国粋主義(ナショナリズム)に対比できる一派が存在し、断固とした対米政策を求めて政府に圧力をかけている。これらの強硬派は、中国人民解放軍の上層部に根強い。

 

・このような軍事的分析に加えて、『無制限の戦争』の根底にある思想は、中華人民共和国にとってアメリカは不倶戴天の敵であり、いずれはこの敵と軍事的に対決することになるという確信である。

 

・「中国はいかなる場合でもアメリカに敗北するとは考えておらず、さまざまの手段を駆使すれば、アメリカを屈服できるという信念をいだいている」「未来の戦争に関する人民解放軍の共通の見解では、アメリカは今後2、30年間は首位を維持できたにしても、やがては衰退していく運命にある」

 

・このように中国の分析の基調には、アメリカに対する敵意と軽蔑がいり混じっている。

 

・「中国の軍地戦略家から見れば、アメリカの楽観論は脅威論に変わってきた・・・・。台湾独立という重大な問題に関して、中国はアメリカとの軍事衝突をも辞さないのではないかという怯えの声すら聞こえるようになった」

 

・これらのエピソードは、中国エリート層や一般大衆の底流にある、強烈な反米意識を象徴している。米中の利害関係への思惑から、普段はこうした感情は表面化しないが、いったん危機に直面すると、心の抑制がきかなくなり爆発する。

 

<ひとつの中国か、ふたつの中国か>

・これらのどの事件をとっても、武力紛争の直接的なきっかけになるとは想像しにくいが、そのなかで唯一の例外は、台湾海峡である。全体的に壊れやすい米中関係を考慮すると、台湾こそ、きわめて険悪な対決の原因になりうる。

 

・今や台湾だけが、依然回復されていない大陸の一部として残っていることになる。この事実から台湾こそが、一触即発の危険をはらむ、重要な領土問題となっているのである。

 人民解放軍の内部には、台湾回復のためには武力の行使も辞さないという強硬派が存在する。

 

・さらには共産主義が中国の統率力を失い、共産主義に代わって中国ナショナリズム(国粋主義)が国民を煽るような事態が生じた時には、台湾問題は感情的なナショナリズムの象徴として、噴き上げることになるだろう。

 

<「尻尾を振る」アメリカ>

・さらには中国が台湾を攻撃した時に、アメリカが率先して武力介入するかどうかもあいまいなままで、中国も台湾もアメリカの真意を測りかねている。

 

・安全保障上の後援者みずからが、異常に強引な顧客によって本格的な戦争に引きずりこまれる危険性―。「犬の尻尾振り現象」である。まさに台湾問題はその危険の典型である。

 

・こうした台湾の影響力行使で、アメリカ当局者も自国の利益に反するような措置をとることになりかねず、これもまた「犬の尻尾振り現象」である。

 アメリカは台湾政策で危険な立場におかれている。「今後十年間は、圧力釜に蓋をしておかねばならない」とアメリカの政府高官は話していた。

 

台湾と中国大陸の情勢から判断して、今後十年間に軍事衝突が起きる可能性は高まっており、その場合はアメリカが巻き込まれる危険性がある。事実、台北か北京か、あるいはワシントンで、重大な政策の変化が起きない限り、衝突へと突き進むのは間違いない。

 

 

 

『フクシマ以後』   ―エネルギー・通貨・主権

関 曠野  青土社    2011/10/11

 

 

 

<TPP考>

・今年の日本は、環太平洋パートナーシップ協定(TPP)に参加するかどうかの問題で大きく揺れそうだ。

 

日本経済の輸出依存度は、これまで高かった年でも17%、貿易が国内総生産(GDP)に占める割合は世界170国中国で164番目である。つまり日本は米国やブラジルと並んで貿易の役割がきわめて小さい内需中心経済の国なのである。

 

ところがこの事実を知ると「小さな島国の日本は輸出で生き延びるしかない貿易立国の国だと思っていた」と驚く人が実に多い。この貿易立国という錯覚がある人々は自動的にTPP参加に賛成するのではあるまいか。

 

・環太平洋といっても、TPPは事実上日本と米国の経済協定である。そして先に管首相はTPP参加を念願に、今年を「開国元年」と宣言したが、この開国は善、鎖国は悪という発想はペリーの黒船が日本を強引に開国させて以来の米国に対する劣等感の産物である。この劣等感ゆえに日本は米国の動きに万事追随し米国の論理に順応してきた。しかし、米国は歴史のない移民の国の体質から、経済効率の向上による物質的豊かさの追求を至上の価値とし、国情や伝統の違いにお構いなしに他国をその論理で押しまくる国である。

 

<日本の内なる問題としてのTPP>

TPPへの参加は関税自主権の放棄および経済活動に関連するナショナルな基準、法規、制度を貿易障壁として撤廃することにつながり、事実上国家の経済に関する主権の消滅を意味している。

 

・ところがオバマ大統領の2010年の教書演説で、今後5年間に輸出を倍増して失業問題を解決するとして、アメリカがTPPに割り込む意向を表明したことで風向きが変わった。

 

・ウォール街にがんじがらめのオバマには何のまともな経済政策もなく失業問題の悪化で大統領選での再選は危ない。TPPはオバマの苦肉の策である。かっては戦後の世界経済のルールを設定した国が小国間の経済協定に割り込むとは、アメリカも落ちぶれたものである。

 

・日本はおそらく現状のTPPには参加しないし、国際的にもTPPはオバマの空振りに終わる可能性がある。ではTPP問題とは何だったのか、そこで注目すべきことは、TPP自体よりもそれに対する日本の世論の反応である。

 

 

 

『リチャード・コシミズの未来の歴史教科書』

知らずに生きるのは悲しすぎる!本来は教科書が語るべき、真実の歴史

リチャード・コシミズ  成甲書房 2012/7/10

 

 

 

<ユダヤ権力の凋落>

・歴史を正しく知ることで、現代社会の不可解な事象が即座に理解できるようになります。

 本書を読まれた方は、なぜ安倍政権は憲法9条や96条改正に血道を上げるのか、なぜ秘密保護法法案を強行しているのか、なぜ日本版NSC創設などを言い出したのか、なぜ消費税増税を強行するのか、なぜTPPに参加しようとするのか、容易に理解できていると思います。

 

・この国家の危機を当面乗り越えるために、米国ユダヤ勢力は緊急かつ徹底的に日本から搾り取る作戦を始動しています。米国の窮状を救うのは、日本の消費増税、TPP参加、9条改正なのです。つまり、郵貯、簡保、農協に眠る500兆円を超える資産を略奪して米国債買い付けに回させる。9条改正で、尖閣諸島で日中衝突を引き起こし日中戦争を惹起することで世界の資産が軍事大国米国へ流れ込むようにする……それらを実現するには、不正選挙を敢行して、米国ユダヤの言いなりとなる傀儡議員で日本国会を占拠してしまう必要があったのです。

 

<済州島と日本の深くて暗い関わり>

・1945年、日本の敗戦により朝鮮は35年にわたる日本による支配から脱却する。日本の敗戦を機に故郷済州島に帰る仲間もいる。だが、高志源は大阪に残ることを選択する。

 日本の敗戦で、在日社会にも変化が生まれる。積極的に世に出ようとする者が続出する。高志源の遠い親戚筋の高太文は1920年済州島生まれの人物で、高志源よりも少し前に大阪鶴橋に移住している。高太文は柔道6段の猛者であり、戦後10年経って、1956年にプロレス団体を立ち上げた。だが、同胞の力道山率いる日本プロレスに敗退して団体は活動停止してしまう。夢やぶれた高太文は、1961年、一家を連れて朝鮮に帰国する。済州島へ帰ったのか?違う。「北朝鮮へ」である。

 

・当時、在日同胞の北朝鮮への帰国運動を推進していたのは、小泉純也という政治家であった。元首相、小泉純一郎の父親である。一体全体、なぜに小泉の父親が北朝鮮に関わったのか?現代史の教科書を1万回読んでも答えは見つからない。

 

<利用された在日朝鮮人ネットワーク>

・しかし、北朝鮮とは地縁も血縁もない高太文は、なぜ、娘たちを連れて北朝鮮に帰国したのか?謎である。だが、真の歴史を知れば謎でもなんでもない。学校の教科書に載っていないだけである(森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三という3人の総理経験者には共通する出自の秘密があり、だからこそ、総理になれたのだ。前首相、野田某も別の意味での「総理の資格」を有しており、これと同じ資格を前原、岡田という他の民主党幹部も持っていることを記しておく。互いを絶対に裏切らない「心身」両面での固い絆が彼らにはある。あとは、読者の想像にお任せする)。

 

・高太文の娘、高英姫は、1950年6月大阪の鶴橋生まれである。11歳の1961年5月18日に父親に連れられて北朝鮮に帰国している。高太文は、北朝鮮における柔道指導者として歓迎されたようだ。娘の英姫は、平壌芸術大学に入学し、卒業後、国立民族歌舞団に入団して映画「金剛山の処女」に踊り子として出演した。そこで、金正日総書記の目にとまったようだ。そして、金正日の三番目の妻となる。

 この在日の帰国女性が金正日の息子を2人産む。ひとりが次男、金正哲、もう一人が三男の金正恩が就いたのである。

 

・(最近、高英姫が別人であり、ほかの在日女性だったとする説が語られている。どちらが事実かは不明である。だが、柔道家、高太文の娘だったとする説は、高英姫自身が書いた伝記に記載されている。)

 

・1959年12月に始まった在日朝鮮人の帰還に済州島出身者が群がった理由はこれでおわかりであろう。1961年に済州人特有の苗字である「高」なる11歳の女の子が、柔道家の父親に連れられて北朝鮮に渡る船に乗船したのには、こんな経緯があったのである。関西の在日居住地区には、大虐殺を行った大韓民国政府への怒りと北朝鮮の楽園神話に憧れる思いが渦巻いていたのである。

 

・朝鮮労働党が日本国内に協力組織を作ってきたのは疑いのない事実である。日本はスパイを取り締まる能力のない国であるゆえ、北朝鮮が工作員ネットワークを作ることはいとも簡単である。厳しい摘発を行う韓国でさえ、北朝鮮とつながった協力者のネットワークは何度も露見している。脇が甘いどころか、脇が開けっ放しの日本では工作のやりたい放題であろう。

  北朝鮮が日本ネットワークを作るとき、まっさきに組織化対象になるのは、済州島での弾圧を避けて日本に逃れてきた左派島民とその家族である。彼らが日本に定住している以上、使わない手はない。

 

<オウムの名を借りたCIA・北朝鮮合同部隊>

・さて、話は突然にオウム事件に飛ぶ。オウム事件に宗教団体であるS価学会、T一協会が関与していたことは、著者の別著で学んでいただきたい。学校の教科書には「麻原某によるマインドコントロールが原因」と書いてあるが、そんなものをいつまでも信じていては真実には絶対に辿り着けない。オウム事件とは国際的な大規模な謀略の一部分であり、その最終目的は、毎度おなじみ「ユダヤ権力による大戦争惹起」、つまり、今まで繰り返されてきたのと同じ、戦争捏造計画の一端だったのである。

 

<裏社会は小沢一郎の何を恐れていたのか>

・ユダヤ権力がこのまま何も起こさずに推移してしまえば、世界の経済の中心は、極東アジアに移ってしまう。欧米は長い間の世界経済支配体制を失い、没落の坂を転がり落ちるだけだ。これでは困る。だから、日中韓露が経済的に合体することは万難を排して阻止したいのだ。日中韓露が極東アジア経済共同体でも結成すれば間違いなく世界最強の経済圏が誕生する。米ドルなどに依存する必要は毛頭なくなる。

 つまり放置すれば、欧米ユダヤ権力は確実に没落する。だからこそ、小沢一郎氏が徹底的な攻撃を受けているのだ。

 

 

 

『金正日は日本人だった』

佐藤守(元自衛隊空将)   講談社  2009/10/28   

 

 

 

<日本を愛す将軍様>

・そして<かちかちのサンマをほおばりながら、「百年の宿敵」であるはずの日本の庶民料理が、とにもかくにも平壌のど真ん中で食べられるのは、なんとも不思議な感じがしたものだった。いま思えば、金正日が無頼の和食通だったのである>との感想を持った。

 これまた、金正日の和食好きを表しているエピソードである。

 

<人民軍の大将たちの愛唱歌は「ラバウル小唄」>

・将軍が愛する日本のものは食べ物だけではない。

 金正日の愛車はトヨタのセンチュリーだという。当然ながら安全性には細心の注意が払われており、防弾ガラス、鉄板も普通の市販車に比べると分厚い改造車で、藤本氏によると、ドアはことのほか重かったらしい。

 

・藤本氏は、宴会場には必ず「カラオケセット」があり、日本の歌もよくうたわれたという。

・演歌だけではなく、宴会で軍の大将が酔っ払うと、どういうわけか日本の軍歌を歌っていた。

 

・藤本氏の証言では、金正日が執務室で使っていたのも、NECのパソコンだったらしい。金正日には毎日500〜1000件の報告が届く。報告はFAXとメールが主で、金正日はその処理のために、早くからNECのパソコンを導入していたという。

 これらの物資のほとんどは、日本から万景峰号で運ばれたものだろうが、日朝間がいかに「太いパイプ」で密接に繋がっているかという証明でもあろう。

 

・なぜ、日本のアーティストを将軍がご存じなのか。私は北朝鮮内部にも情報網をめぐらせている知人から、「実は、金正日は日本の衛星放送を好んで見ている」という話を聞いたことがある。そのとき非常に印象深かったのは、彼が「一番好きな番組は皇室関係の番組らしい」と語っていたことである。

 天皇制と金王朝の関係を示唆する重要な証言だが、それはさておき、藤本氏の著書が伝える金正日の姿は、まるで親日家である。元在日の妻を寵愛し、日本人の料理人を傍に置き、和食に舌鼓を打つ。日本のテレビ番組を好んで観るし、移動はトヨタのセンチュリー。ときには日本の芸能人のショーを楽しむ。親日家を超えて「愛日家」という印象さえ受けるのだ。

 

30年近く前に来日していた金正日

・いや、それどころか、金正日は何度も来日しているという説を唱える専門家もいる。あまりにも突拍子もないので、大半の人が信じられないだろうが、そう主張しているのが、あの北朝鮮の専門家、早稲田大学国際教養学部教授の重村智計氏だと知れば、私でなくとも興味が湧くはずである。

 

・重村氏は元毎日新聞記者で、30年以上、北朝鮮に関して取材を続けてきた。その取材のなかで、それまで書かなかった事実を、『金正日の正体』(講談社現代新書)と題して2008年に出版した。

 その書には、金正日の影武者の存在など、驚くべき事実が、確かな裏づけに基づいて明らかにされているのだが、私が最も興味を持ったのは、<将軍様は82年から東京に遊びに来ていた>というくだりである。

 重村氏はあるとき、衝撃的な内容の本に出合った。タイトルは『人生は、ショータイム』(ブックマン社)。著者は日本有数のダンスの振付師、小井戸秀宅氏で、2004年5月に上梓された本だった。題名だけを見れば、小井戸氏の振付師としての半生を綴っただけの本のように思えて、一般の人はほとんど関心を持たないだろうが、この書には度肝を抜かれるような事実が書かれていた。

 

・若い方はご存じないだろうが、かつて東京・赤坂に伝説のレストランシアターがあった。「コルドンブルー」である。コルドンブルーが開店したのは1971年。約40年近くも前に、一人5万円の料金で、フランス料理のフルコースとレビューを楽しませる超のつく高級レストランシアター。フランスのル・モンド紙が「レストランシアターではフランスのクレイジーホースとジャポンのコルドンブルーが世界の雄」と絶賛するほど、その豪華なショーは評判が高かった。

 

・この伝説のコルドンブルーで、ショーの振り付けを担当していたのが、小井戸氏だった。小井戸氏は『人生は、ショータイム』のなかで、北朝鮮の「喜び組」の踊りの振り付けは、コルドンブルーで彼がつけていた振り付けのパクリで、北朝鮮にはコルドンブルーのスタッフが呼ばれてつくった、まったく同じ舞台まであると明かしている。

 これだけなら驚くに値しないが、続く記述に重村氏の目は釘付けになった。

 

“喜び組”は、コルドンブルーを見た金正日が、『コルドンブルーと同じような女性ダンサーを育てたい』といって結成したものです。コルドンブルーは北朝鮮に文化輸出されました

<彼は芸能界、映画界に興味がありショービジネスも大好きで、お忍びで来て、コルドンブルーのショーを楽しんだのでしょう。日本のタレントのなかでもプリンセス天功にとくに興味があり、彼女のショーを見たのでしょう>

 

・金正日は来日し、コルドンブルーのショーを見て、すっかり気に入り、北朝鮮にコルドンブルーの舞台を再現し、「喜び組」にそっくり同じショーをやらせている。プリンセス天功のイリュージョンを見たのもコルドンブルーで、その後、彼女をたびたび招くようになったというのである。

 しかも、小井戸氏は、1982年5月に金正日がコルドンブルーを訪れたときの写真まであるという。

 

・それにしても、金正日のような有名人が来日すれば、すぐにばれて大騒ぎになってしまうのではないかと疑問を持つ方が数多くおられるかもしれない。だが、それは愚問だ。なぜなら、1982年当時、金正日の名は聞こえてきていても、顔は誰も知らなかったからだ。2009年の後継者騒ぎを思い出していただければわかりやすいだろう。

 

・北の後継者として金正雲の名が取りざたされたとき、報道各社はその姿を写した写真を入手しようと奔走したが、テレビに映し出されたのは、先述の藤本健二氏が北朝鮮から持ち帰った、子供のころの写真でしかなかった。日本人は誰も現在の金正雲の顔がわからない。街で来日した金正雲とすれ違っても、誰一人気づかないはずだ。

 

・1982年当時は、日本人はもちろん北朝鮮の人々も、金正日の顔など見たことはない。飛行機嫌いの金正日は万景峰号に乗船し、日本へやってきたといわれている。だが、将軍様が万景峰号に乗船して来日しても、北朝鮮の一般の乗客は、まさか偉大なる首領の後継ぎが自分たちと同じ船に乗っているとは思いもしない。

 

<北の指導者が赤坂に通い続けたわけ>

・なぜ、それほど熱心に金正日はコルドンブルーに通ったのか。プリンセス天功のショーが目当てだったのはたしかだが、重村氏は他にも重要な理由があったと分析している。

 

<金正男はなぜ密入国を企てたか>

・金正日が1970年代からたびたび訪日していたとすると、2001年5月1日の金正男事件も理解できる。

 この日、「金正男氏と見られる男性」が、成田空港で入国管理局に拘束された。男は妻子を連れており、ドミニカ共和国の偽造パスポートを使用して入国をはかったところ、入国管理官に見抜かれ、拘束・収容された。

 その際に、背中に虎の刺青が施されていることが判明し、金正男であることが、ほぼ確認された。ロイヤルファミリーの一員の身柄拘束は、北朝鮮から重要な人質を取ったに等しく、日本人拉致問題の解決の糸口になるのではという声も多くあがった。

 ところが、外交問題に発展することを恐れた日本政府は、強制退去処分にし、金正男は5月4日、全日空機で中国に向け出国した。

 

 

 

『実録 自衛隊パイロットたちが目撃したUFO』

地球外生命は原発を見張っている

佐藤守   講談社  2014/11/20

 

 

 

・ただ単に、「UFOなどという非科学的なものを見たというような人物は精神的にどこかおかしい」とする観念に国や自衛隊のトップが囚われていて、UFOの目撃は非現実的な錯覚だと決め付けているのです。私が危惧しているのは、こうした指導層のUFOに対する無関心です。

 

・ところが今もって、自衛隊内部では、UFOを目撃したなどと報告しようものなら、「貴様、頭でもおかしくなったのか」と一蹴され、過去には正直に報告したがため、辛い目に遭った後輩もいます。

 UFO問題は、かように日本の安全保障にもつながる重大問題であるにもかかわらず、民間でも「サイエンスフィクション」として興味本位に扱われるだけ。真正面から科学的に調査・分析するという姿勢がまったくといっていいほど見受けられません。

 

・ただ、これだけはまちがいありません。彼らの話を総合し、かつ私自身の経験に照らし合わせてみると、「UFOは確実に実在する」と、自信を持って断言できます。

 

<UFOがたびたび目撃される基地>

・私が自衛官のUFO目撃談を集めてみると、ある傾向に気づきました。それは、不思議とUFO目撃談は、ある特定の基地に偏っているという事実、UFOの名所があるようなのです。

 たとえば取材したなかで最も多かったのは、松島基地に関するレポートでした。

 

<アメリカからの強烈なコンタクト>

・UFOに関してはずぶの素人の私の問いかけに、これだけの目撃談が集まったのには驚きました。

「正体不明の飛行物体」に対処すべき任務を持つ防衛省・航空自衛隊が、今まで領空に侵入してくる対象は「他国の航空機」だけであるかのような感覚ではなく、レーダーに映った、またはパイロットが目撃した「正体不明物体」のデータも、いかがわしいと思うことなく素直に収集していれば、この五十余年の間に貴重な資料が集積でき、科学的根拠も整っていたに違いありません。

 すでに北朝鮮のミサイルに備えなければならない事態が迫っているのですから、今までのような航空警戒レーダー網が「低速度目標」ばかりを意識していては、日本の空は守れません。

 

・しかし、未だにUFOといえば、オカルトかSFのような感覚でしか捉えられていないようですし、わが政府の扱いも、麻生太郎氏の答弁からうかがえるように、サイエンスフィクション的発想に留まっています。これでは、第一線の部隊に「UFO関連情報」収集を義務付けるように求める日は、永遠にやって来ないのかもしれません。

 しかし、私のUFOに対する調査に、信頼する部下たちから素直な体験談が寄せられたうえ、その後、私も家族とともにUFOを目撃することになったのですから、彼らの証言を簡単には否定することはできません。

 

・ところが、資料を分析して一つ強く感じたことがあります。それは、現代日本人のUFOに対する姿勢に、排除または封じ込めようという風潮が蔓延している点です。

 

・ところで、2010年に上梓した『実録 自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』を読んだ読者からは、本書に収録した以外にも多くのメッセージを賜りましたし、テレビや雑誌などからも取材を受けました。そのなかに、グレゴリー・サリバン氏という「ETコンタクト活動家」がいました。

 

・名刺には「JCETI」、肩書は「ETコンタクト・コーディネーター」とあり、活動内容と経歴を聞くと、実に興味ある答えが返ってきました。「2003年ニューヨークを旅立ち、ニュージーランドに半年滞在、その後来日、日本が非常に気に入ったので現在は福岡を拠点に活動中」だというのです。

 現在は、「地球外知的生命体(ETI)とコンタクトしながら、コンタクトのためのテクニックをナビゲートするセミナーなども交え、特別なスカイウォッチング『第5種接近遭遇』のイベントを全国で展開中」なのだそうです。

 

・私の本を読んで、多くの自衛官たちがUFOを目撃したのはその第一歩であり、それは「第1種接近遭遇」段階だといいます。「第2種接近遭遇」段階は。「UFOをレーダーで記録すること」であり、「第3種接近遭遇」段階は「宇宙人を目撃すること」、「第4種接近遭遇」段階は「UFO船内で宇宙人とコミュニケーションを行うこと」であり、そして最後の「第5種接近遭遇」段階は、「人間から発信し、宇宙人と双方向のコミュニケーションを行うこと」――彼はそのナビゲートをしているというのですから、いつか私もコンタクトさせてくれるに違いありません。

 

・3時間ほど楽しい会話が続き、時が経つのを忘れるほどでしたが、実に清潔感あふれる好青年で、彼こそ「地球外生命そのものではないか?」と想像を豊かにしたくらいです。

 このときの彼との「遭遇」で得られた成果は、私に寄せられた多くの体験談の信憑性が確かめられたこと、「宇宙人=地球侵略者」という悪しきイメージは、「アメリカのメディアによって植えつけられた誤ったイメージ」であること、「宇宙人は常に地球、特に核エネルギーの未熟な扱い方について見守ってくれているのだ」ということ………。

 

・結論は、UFOは物質ではなく、「光体やエネルギー体」であり、いろいろな「利権」に絡んでいる各国政府は、自己保存のためにその存在を隠蔽し続けてきたのだということでした。

 

・本書は、2010年7月に講談社から発刊した『実録 自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』に新しく寄せられた情報を大幅に加筆、改題のうえ再編集したものです。

 

 

 

『実録  自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO』

佐藤守  元自衛隊空将、南西航空混成団司令

講談社      2010年7月20

 

 

 

<なぜ自衛隊でUFOはタブーなのか>

・私自身は、UFOを目撃したこともありませんし、いわゆるUFO信者でもありません。

 

・「UFOなどという非科学的なものを見たというような人物は、精神的にどこかおかしい」とする観念に国や自衛隊のトップが囚われていて、UFOの目撃は非現実的な錯覚だと決め付けているのです。

 

 <「貴様、頭でもおかしくなったのか」と一蹴される>

・誇大妄想狂という噂が立つ。精神異常を疑われかねません。

 

<自衛隊機墜落とサリン事件を予言した人物>

・ハリー・古山氏が『私が出会った宇宙人たち』という本を書いていますが、それによると、地球上にはかなり多くの宇宙人が「同化」して住んでいるそうですから、案外当たっているかもしれません。すると、UFOに愛された船附元三佐が長崎の喫茶店で会った店長も、宇宙人だったのかもしれません・・・。

 

<鳩山夫人の金星旅行の真実>

・一般に知られている、あのアーモンド形の目をした宇宙人は「グレイ」と呼ばれています。グレイには、体長1.2メートルほどで鼻は空気孔としてポツンと穴が空いている「リトルグレイ」と、体長は同じくらいでも鼻の大きな「ラージノーズグレイ」がいるとか。その他では、トカゲの顔を持つ爬虫類のような宇宙人、さらには人間と同じ姿をした異星人もいるといいます。

 人間型の宇宙人は、金髪で、北欧系の目鼻立ち、女性は非常に美しいらしい。もし、そんな美女の宇宙人がいるとしたら、一度お会いしたいものです。

 

 

 

『ムー10月号 NO3591

 

 

 

<ミステリースポット>

自衛隊独身寮に出没した異星人!?

私は、航空自衛官として、昭和53年に松島基地へ赴任しました。

 

・そこに、あの“存在”がいたのです・・・。

 

・先輩に訊いてみると「そいつは、明らかに幽霊とは呼ばない・・・・全身が黒くて両目は吊り上がって薄暗い黄色に光っている。何かを喋るわけではないけど、僕たちを見て、首を傾ける仕草をする・・・いわゆる、観察をしているような気もする。だからー結論からいって、異星人的存在なんだよ。いずれ見るよ、高い確率で」そんな助言めいたことを先輩はしました。

 

・そんな、私も、昭和59年の春には異動が決まり、一度もその“存在”とは会わなかったな、と思いました・・・しかし、そんなある夜のこと。

 

・夜中1時ごろ、ぼんやりと目覚め、あたりを何気なく見渡すと、一番外側のベッドに先輩らしき人影が腰を下ろし、肩を落としたような姿勢で座っていました。

 

・まず、月の光を浴びているにもかかわらず、身体の表面上に光の照り返しがない・・・そして、その“存在”には影がないーしかも、大柄でありながらベッドのマットレスの体重による沈み込みもない・・・・。

 

・何より、昭和53年のあの日の先輩の言葉が頭の中を巡り、全身真っ黒、頭の先からつま先までまったくシワのないウェアでもまとっているかのような・・・・。頭髪はなく、横顔を見つめると、鼻の隆起や口もなく、唯一、両目と思しきところだけは、薄暗い黄色の発光が強調されており、吊り上がっていました。

 

・次の瞬間、その“存在”は私の布団の上に乗ってきました!しかし、体重をまったく感じとれないほどに感じられません。ほかに気付いたことは、その“存在”が動いても空気の流れやにおいなどもありませんでした。

 

・その“存在”の顔は私の顔とくっつくほど接近、それでも息づかいや熱気も感じ、首を傾けるような仕草だけをしていました。

 

・しかし、いつの間にか私は、気を失い、翌朝には何ごともなかったかのようにいつもの朝を迎えたのです。とてもたとえようのない疲労感だけが残り、そのことは上司に報告しました。それから数日後には異動することに。

 

・しかし、あの“存在”、確かに「幽霊」と呼ぶには違う存在だったようです。あれはやはり異星人だったのでしょうか。 

 {岐阜県羽島市(51歳)徹次}

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(5)

 

 

『巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』

北村淳   講談社    2015/3/23

 

 

 

<中国軍の対日戦略が瓦解した日>

・現実には(2015年3月現在)日本には中華人民共和国に対してだけでなく、いかなる国に対しても海を越えて報復攻撃を実施する軍事力は存在しない(ゼロとはいえないものの、ほぼゼロに近い)。

 

・ただし、「日本には日米安全保障条約があるではないか」という人々が少なくない。これらの人々は、「たとえ日本自身が報復攻撃力を保持していなくとも、日本の防御力で敵の攻撃を防いでさえいれば、アメリカ軍が助けに来てくれて、彼らがやり返すことになっている」というふうに信じ込んでいるようである。

 その結果、日本は防衛のために必要な軍事力の片面にしか過ぎない「防御力」しか保持せず、「報復攻撃力」がゼロに近い状態でも、平然として国家をやっていられる、というのである。まさに「アメリカは矛、日本は盾」というレトリックに頼りきっている点、これこそが、日本社会が「平和ボケ」といわれている最大の理由ということができる。

 

・そもそも「防衛」のために莫大な税金を投入して軍事力を保持しなければならない究極の目的は、日本が外敵から軍事攻撃を仕掛けられたら「防御」するためではなく、「外敵が日本に対して軍事攻撃を実施するのを事前に思いとどろまらせる」こと、すなわち「抑止」にある。

 自衛隊が「防御」する段階に立ち至った場合には、いくら自衛隊が頑強に「防御」したとしても、日本国民の生命財産が何らかの損害を被ることは避けられない。したがって「防衛」の理想は「防御」ではなく「抑止」なのである。

 

・そして、日米同盟のレトリックに頼りきった日本が「防御」のための軍事力しか持たないならば、いくら世界最強の防御力を持っていても、アメリカが助けに来てくれるまでは「やられっぱなし」の状態が続くことになってしまう。

 日本を軍事攻撃しようと考える外敵にとっては、「やられたらやり返す」という軍事能力を持たない日本を攻撃する場合、アメリカが登場するまでのあいだは「やり返される」ことを考えに入れる必要はないため、軍事的には日本攻撃にさしたる躊躇はいらないことになる。

 

・日本が「防御力」しか持っていない状態と、日本が「防御力」に加えて最小限度の「報復攻撃力」を保持している状況とでは、外敵に対する抑止効果という点では、雲泥の差が生ずることになる。

 極言してしまえば、暴力によって勝敗を決してしまう軍事の根底に流れるメカニズムは、実はこのように単純なのだ。そして、「外敵からの武力攻撃を受けないためには、適正な報復攻撃力を持たなければならない」ということは、国防の鉄則なのである。

 

・本書では、現在日本が直面している最大の軍事的脅威は何か、それを明らかにするとともに、その軍事的脅威が実際に発動されないように抑止するために、日本自身が可及的速やかに手にしなければならない「とりあえずの抑止力」を明確に提示したい。

 

<「とりあえずの抑止力」の脆弱性>

・憲法第9条や「専守防衛」という奇妙な原則に拘泥してきた日本は、自衛隊という大規模な軍事組織を構築してきたにもかかわらず、中国や北朝鮮に限らずいかなる外敵に対しても、報復攻撃を実施するための軍事力を保有しないように努めてきた。その結果、現在の自衛隊は、様々な優秀かつ高価な兵器を手にしてはいるものの、中国に対しても北朝鮮に対しても、海を渡って攻撃する能力はほとんど保有していない。

 

<中朝への報復攻撃力を持つと>

・逆説的にいうと、「日本から攻撃される」という変数が存在するだけで、対日攻撃計画は複雑になってしまうわけだから、そのような変数を初めから捨ててかかっている日本は、お人好しを通り越した存在ということになる。

 

・このように、これまで通りの自由に攻撃作戦を立案させないようにするという効果があるだけでも、日本が「とりあえずの抑止力」を可及的速やかに手にする意義は大きいし、絶対に必要となる。

 

<トマホークのピンポイント攻撃で>

・そのようなピンポイント攻撃を敢行できる方法としては、現在のところ、長射程ミサイル(弾道ミサイル・長距離巡航ミサイル)による攻撃が唯一の選択肢である。

 日本は弾道ミサイルを製造する技術力は保有しているが、実際に中国や北朝鮮を報復攻撃する兵器としての弾道ミサイルを開発するには、ある程度の年月が必要である。しかし、「とりあえずの抑止力」を手にするためには、日本自身による弾道ミサイルの開発を気長に待っているわけにはいかない。かといって、弾道ミサイルを輸入することはまったく不可能である。

 一方、長距離巡航ミサイルは、弾道ミサイル同様に独自開発には時間がかかり過ぎるものの、アメリカからトマホーク長距離巡航ミサイル(トマホーク)を購入するというオプションが存在する。

 

<中国が恐れるトマホークの配備>

・逆に考えると、約9600億円では、トマホークが9600基も手に入ることになる(それほど多数のトマホークは存在しないが)。このように、破壊力と装備費だけを比較すると、いかにトマホークがコストパフォーマンスに優れているかが理解できる。

 

<発射可能なトマホークの数は>

・このように現在、海上自衛隊には、最大1024基の水上戦闘艦発射型トマホークと、最大108基の潜水艦発射型トマホーク、合わせて1132基を一度に装填する能力が備わっている。

 

・以上のように考えると、海上自衛隊の現有艦艇によって、約800基のトマホークを発射することが可能である。そして、水上戦闘艦発射型トマホークは1基およそ1億円であり、潜水艦発射型トマホークは1基およそ1億5000万円である。すると、海上自衛隊は、約900億円で上記のような駆逐艦と潜水艦から発射されるトマホーク約800基を手にすることができる計算になる(実際にはテスト用数十基を含めて約1000億円)。

この場合、自衛隊艦艇の稼働状況や展開状況を考えると、現実的には保有する800基全弾を一度に発射するのは困難であり、400〜500基が報復攻撃として連射されることになる。

 

<北朝鮮への「4倍返し」の値段>

・このように、年間の防衛費の約2%、1000億円を投入してトマホークを海上自衛隊艦艇に配備するだけで、日本は北朝鮮に対し最大で「4倍返し」の報復攻撃力を手にすることになる。

 

<対中報復攻撃は日本海から>

・国際軍事常識をはるかに凌駕したスピ―ドで長射程ミサイル戦力の充実に邁進し、短期激烈戦争を周辺国に対する侵攻(可能性による脅迫)のドクトリンとしている中国に対しては、トマホーク400〜500基による報復攻撃だけでは「とりあえずの抑止力」を超えた抑止効果は期待できそうにない。

 

<中国でより深刻なトマホーク被害>

・したがって、日本が1000億円で手にできるトマホーク戦力は、少なくとも「とりあえずの抑止力」であると、中国共産党指導部は考えるはずだ。

 

<さらに強力な抑止力の構築には>

・1000億円を投入して、自衛隊が800基のトマホークを装備することによって、本書での目的である「とりあえずの抑止力」は手に入れることができる。本書の目的はここにおいて達成されるが、日本の防衛は「とりあえずの抑止力」を手にすることによって、真の防衛のスタートラインに立ったことになる。

 

・いうまでもなく、抑止力を強化するためには、報復攻撃力だけを強力にしていくのは得策ではない。できるかぎり受動的抑止力と報復的抑止力をバランスよく増強していくとともに、場合によっては報復攻撃力を予防的抑止力に転用する途も工夫して、すべての形態の抑止戦力を手にしていかねばならない。

 

・そして、日本の技術力のすべてを投入すれば、最大射程距離2500キロで最高巡航速度マッハ2を超える巡航ミサイルの開発に成功する可能性は十分にある。

 

何をおいても1000億円で「とりあえずの抑止力」を手に入れよ――

「封じ込めうる抑止力」に近づけるための各種抑止力の増強策、そして国防戦略そのものの大修正を行うための大前提は、1000億円を投入して「とりあえずの抑止力」を手に入れることである。これなくしては強力な抑止力はいつまでたっても手に入らず、それほど遠くない将来に短期激烈戦争を突きつけられ、実際に戦闘を開始する前に中国の軍門に降らなければならなくなる。または、北朝鮮から大量の弾道ミサイルが原発に降り注ぎ、福島第一原発事故の数十倍の放射能被害を受けるかもしれない。

 

<●●インターネット情報から●●>

 

三峡ダム」の恐怖! 攻撃されたら万事休す・・・軍壊滅、民は「億単位で飲み込まれる」=中国メディア         (サーチナ)

  

 中国の軍事情報サイト「捷訊網」は21日、米国や台湾と戦争の事態になった場合、三峡ダムがミサイル攻撃を受け破壊された場合には、戦争に必要な軍部隊も水に飲まれ、民間人の被害は数億人にのぼると紹介した。

 三峡ダムの危険性については早い時期から指摘があり、応用数学などを研究した著名学者の銭偉長氏(1912−2010年)は、三峡ダムが通常弾頭付き巡航ミサイルで攻撃されて崩壊すれば、上海市を含む下流の6省市が「泥沼」となり、数億人が被害を受けると試算した。

  記事によると、三峡ダム下流の長江沿岸には軍の駐屯地が多く、軍も戦争遂行が不能になるという。

  記事は、三峡ダム攻撃をまず研究したのは台湾と指摘。中国軍が台湾侵攻を試みた場合、台湾は同ダムを含む大陸部のインフラ施設攻撃を念頭に置いたという。

  記事は次に、尖閣諸島で対立する日本による攻撃も取り上げた。奇襲すれば「釣魚島(尖閣諸島の中国側通称)はポケットの中の物を取り出すのと同様に簡単に手に入る」と豪語するタカ派軍人もいると紹介する一方で、三峡ダムへの攻撃リスクを考えれば、「釣魚島奇襲は不可能」と指摘。それまでに、時間をかけて三峡ダムの水を抜いておかねばならないと主張した。

  記事はさらに「釣魚島を奪取しても利は小さい。三峡ダムの被害は甚大だ。しかも、(尖閣奇襲で)先に手を出した方(中国)が国際世論の非難を浴びる」と論じた。

 

 記事は、尖閣諸島が原因で戦争になった場合、米国による三峡ダム攻撃もありうると指摘。さらに、国境問題で対立するインドが攻撃する可能性にも触れた。(編集担当:如月隼人)(イメージ写真提供:CNSPHOTO)

 

 

 

『面白いほどよくわかる自衛隊』

志方俊之  日本文芸社   平成19年6月30

 

 

 

もっとも身近で危険な国、北朝鮮

<弾道ミサイルで日本は壊滅するか?>

・しかし、すべてを撃ち落とすことは難しく、着弾地点にいる人々は避難する暇もなく被害を受けることだろう。これが核ミサイルであれば想像を絶する被害となる。

 

<北朝鮮は核兵器を保有しているか?>

・現在の北朝鮮は限りなく保有に近いが、実際には使用可能な核兵器はまだ持っていないと思われる。しかし、それでも弾道ミサイル保有とセットにすれば恫喝外交を続けることができる。

 

<日本にとってもう一つの脅威、中国>

・政治的分裂や内乱が起きれば、日本にも影響を及ぼす可能性も大きい。

 

<核兵器を報復手段と位置づける中国>

・国別の核弾頭保有数。

米国(4896)、ロシア(7360)、フランス(348)、中国(402)、英国(185)、イスラエル(200)、インド(40強)、パキスタン(40強)、北朝鮮(8強)

 

中国と台湾、全面戦争の危険性

・中国と台湾の衝突は、わが国の生命線であるシーレーンの安全を脅かす。

 

台湾が独立宣言をすれば、中国はためらうことなく何らかの形で台湾を攻撃するだろう。

 

<今、一番恐れられている生物兵器テロ>

<もっとも恐ろしい生物テロ>

可能性の高さから考えれば、最も危険なのが生物・化学テロだ。特に生物テロの恐怖は群を抜いている。

 

<ネズミ算式に被害拡大>

テロに使われる可能性の高い生物剤。肺炭疽、天然痘、肺ペスト、エボラ出血熱、ブルセラ症、ボツリヌス症、Q熱。

 

テロに使われる可能性の高い化学剤。サリン、ソマン、タブン、VX、マスタード、ホスゲン、塩素、青酸。

 

 

 

『兵頭二十八の防衛白書』

兵頭二十八    草思社   2014/7/19

 

 

 

<F-22が4機あればシナ軍機200機を始末可能だという現実>

・2014年2月に、太平洋コマンドの米空軍は、F-22戦闘機を4機ひとくみとして、千歳基地や嘉手納基地にローテーション派遣するだけで、中共軍が日本列島や台湾へ飛ばしてくる200機前後の戦闘攻撃機をぜんぶ撃退できるという自信のほどを示した。

 

<敵がいなくて困っている米空軍>

・空中では「数は力」ではない。いま、世界には。1万5000機もの軍用機が存在する。そのうち米軍機が占める割合は、数量の上では、19%に過ぎない。にもかかわらず、地球の空を支配しているのは米軍機である。たとえば、北朝鮮空軍は、カタログの上では世界の5番目の規模なのだが、誰も相手にはしていない。

 

<第2次大戦前の兵数に縮小する米陸軍>

・米陸軍は、52万人の現役兵を、2017年までに44万人にまで削減する。陸軍の州兵は33万5000人に減らし、陸軍の予備役登録者も19万5000人に減らす。すべてが完了すると、米陸軍の有事最大動員可能人数は97万人になる。概ね、本格規模の戦争を2方面で実行できる数だと言えるであろう。

朝鮮半島については、65万5000人の韓国陸軍と、450万人もの韓国人予備兵役がいるのだから、米軍は、海からの巡航ミサイルや、空からの爆撃で韓国軍の支援をしてやるだけでも、北朝鮮軍の南侵を撃退できるはずだと見積もっている。

 

〈兵站革命に直結する命中精度革命が進行中〉

・軍用GPSが実用化された1991年、軍事における新たな「命中精度革命」が始まった。

 この最新の「命中精度革命」が、弾薬の消費量(したがって補給量)を長い間の標準量よりも劇的に節約してしまうという趨勢は、歩兵の擲弾発射器の世界にまで及んでいる。

 

・「命中精度革命」は、狙撃銃の世界でも、まだまだ進行中だ。2014年1月時点で、どんな初心者でも、初弾からいきなり7割の確率で、距離900m先の敵兵に命中させられるという狙撃銃システムが市販されていて、米陸軍がそれを6セット購入したという。

 

<歩兵の射撃戦闘はあと3年で革命的に変貌する>

<中国「軍による国の支配」と「間接侵略」>

<デタラメ公表軍事支出額についてどう考えるべきか>

・2014年の中共の軍事予算は、イギリス、フランス、ドイツの3ヵ国の軍事予算をあわせたよりも巨額である。もちろん、日本やロシアの軍事予算は、とうに凌いだ。

 GDPにしろ軍事支出にしろ、およそ北京政府の発表数値はすべて「化粧」されたものだ。いやしくも専門家、分析者ならば、その「化粧」の解説をしてくれなくては、存在する甲斐はないだろう。

 

<軍の腐敗>

・シナ軍は、所帯が大きいうえに古い兵器がやたらに多いので、それを更新するだけでも、精一杯なところがある。最新式の兵器のカタログだけは公表されても、それを支給されているのは、何年経っても、ひとにぎりの看板部隊でしかなかったりする。背景には、兵器刷新や訓練強化のために使われるべき予算が、軍幹部に途中で抜き取られ、将軍たちの私的なビジネスの運転資金に化けている問題もある。中共中央の文官たちは、これを知っていても、どうすることもできない。なぜならそれは最高指導層の文官たちならばみんなやっていることだからだ。

 

<「老人」という打倒できない敵>

シナ社会は、1人の退職者を、11人の労働者が養っている。これが2050年までには、1人の高齢者を2人の労働者で支えなければならなくなる。シナの全人口に占める退職者の割合は、いまは13%だが、2050年には30%になる。彼らがひたすら貯金に励み、消費を避けるのは、当然だろう。

 中共指導層が怖れる事態は、やがて老人と若者が、互いに「階級の敵」というレッテルを貼って、マルクス主義的に敵対する未来社会の到来である。

 

<F-22への対抗は絶望的なロシア空軍>

・米空軍が何か新戦闘機や新爆撃機を採用すると、旧ソ連は必ず、その対抗品を開発して、少し遅れで装備化を果たしてきた。が、冷戦後は、その「鏡像的対抗」政策が、うまくいっていない。F-22ステルス戦闘機に対抗するはずの「T-50」ステルス戦闘機は、いつまでも仕上がらないであろう。

 

<概括>

・2011年の東日本大震災で痛感されたことも、2014年のクリミア事変で確認されたことも、「いざというとき、ものすごく頼りになるのは、精強でしかも数が多い歩兵だ」との赤裸々の真実であった。一国の非常事態がやってくれば、歩兵は、仮に30万人とか50万人いたとしても、誰も「多すぎる」とは感じないものだ。むしろ「歩兵が足りぬ。困った」と思う人が多いであろう。歩兵ならば、間接侵略も粉砕できる。戦闘機やミサイルやロボットには、そんな仕事はできない。

 

<核武装でもなくMD(ミサイル防衛)でもなく>

<核武装は自粛するのが「吉」>

・岡目八目と言われるが、東アジアの外側から眺めたら、日本政府がいままで核武装しないでいるのが合理的な政策だと誰も考えない。なにしろレッキとした核武装国で、ならず者国家でもある中共が、中距離核ミサイルで東京に照準をつけている。そしてまた北朝鮮は、その熱望に反して核武装をまだなしとげてはいないものの、もしいつかその核資源を韓国が接収することがあれば、すぐにでもダーティボムぐらいは造って、東京に投射する手段を考え始めるであろう。

 

核抑止は近代言語理性に基づく真剣勝負であるが、いまの日本人はその言語理性があるという芝居すらも不可能なレベルなので、自粛するのが「吉」だろう。平たく言うと、とうてい、その資格がない。

 

 

 

『100年予測』

世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図

ジョージ・フリードマン  早川書房  2009/10/10

 

 

 

<アメリカの基本戦略とイスラム戦争>

1.アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること

2.アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと

3.侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること

4.アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること

5.いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと

 

・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。

 

・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。

 

・アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。

 

アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。

 

現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。

 

 

 

『アメリカが日本に「昭和憲法」を与えた真相』

日高義樹  PHP 2013/7/8

 

 

 

<核兵器の国際管理と独自の核兵器を提唱する>

・アメリカは核戦略の三本柱としてICBM大陸間弾道ミサイル、原子力ミサイル潜水艦、それに長距離戦力爆撃機を保有し、ロシア、中国、北朝鮮、イラン、パキスタンといった敵性国家の拠点1000カ所に対して、常時、攻撃態勢を取り続けている。だが、オバマ大統領は、現在の国防費削減の強い要求の中で、この態勢を続けることはできないという悲観的な見方をしている。

 

・アメリカ軍事戦略の中心である核戦略を支援するために、財政負担を申し出る事自体、非常識だと考える人も多いであろう。だが、非常識であろうがなかろうが、思い切った提案をしないかぎり、NATO型の安全保障の取り決めをアメリカに承知させることはできないと思われる。

 

・さらに日本がやらねばならないことが少なくとも二つある。一つは核兵器を運搬する手段の開発と整備を本格的に始めることである。もう一つは核爆弾をいつでも製造できるようにしておくことである。

 

・核兵器というのは抑止力である。使ってしまえば本来の意味がなくなってしまう。報復を受けることもありうる。

 

・核のボタンに手を置くことをアメリカに要求するには、財政的な負担を申し出るとともに、「いつでも核兵器を製造する」という抑止力を使って交渉することが必要である。

 

・日本は自らの力で自らを守る国家として、アメリカ、中国、ロシアと交渉していかなければならない。アメリカの影響力と軍事力は急速に後退しつつある。日本が独立しようがしまいが、独自の力であらゆる国際情勢に対応しなければならないときがきている。

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(4)

 

 

『リベラルタイム』 2015/12

特集『5年後の「日本社会」』

 

 

 

政治 ▶景気回復なら次期首相は「谷垣禎一氏」   平河敦

・安倍晋三首相は内閣改造後、経済最優先を唱え、「新3本の矢」を掲げたが、3年後、安倍首相が後継に谷垣氏を指名できれば自民党は安泰。一方、石破・岸田両氏の総裁選となれば、野党の攻勢は確実。政権交代もある。

 

<「新3本の矢」は官僚の作文>

・「安倍首相側近の経済産業省の官僚が主導した作文に過ぎない。関係省庁の積み上げがないから具体性に乏しい」と冷ややかに見る霞が関官僚も多い。

 

・とりわけ参院選では、先の参院本会議で与党が採決を強行した安保関連法についての論議が、再び高まることも予想される。憲法学者らが、安保関連法は集団的自衛権の行使を禁じてきた憲法に違反するとして裁判を起こすだろう。その動きも参院選に影響を与えそうだ。

 

・日本経済の調子も思わしくなく、安保関連法への批判も再燃して、安倍内閣の支持率が3割程度にとどまれば、参院選での自民党の苦戦は必至。参院選前に「安倍首相では選挙が戦えない」として「安倍降ろし」の動きが出る可能性もある。仮に政権の勢いが弱いまま、参院選に突入すれば、自民党の敗北は避けられず、首相の責任論が出てくるだろう。安倍首相がこらえきれずに辞任に追い込まれれば、自民党は総裁選で新たな総裁・首相を選ぶことになる。

 

<石破・岸田の争いなら総裁選>

・安倍首相に余力があって、後継指名に影響力が及ぶなら谷垣禎一自民党幹事長が無投票で指名され、「ショートリリーフ」という展開もあり得る。

 

・一方、石破氏か岸田氏が後継首相に就いた場合、野党からは「国民の信を問え」との要求が高まるだろう。

 

<問題は景気>

・16年参院選は共産党が独自候補の擁立を控えたこともあって、野党陣営は勢いづく。参院選で自民党を過半数割れに追い込み、続く総選挙で政権交代という岡田克也民主党代表の作戦は現実味を増していく。自民党の動向次第では、民主党の政権復帰も夢ではなくなる。

 

・20年までの政治は混沌としているが、その行方を大きく左右するのが日本経済の動向である。

 中国経済は変調が続き、日本企業の輸出が落ち込んでいる。アメリカの利上げは、一時的には円安につながるが、新興国経済に打撃を与え、ひいては日本経済にもマイナス要因になりかねない。

 

・日本国内の構造改革も進んでおらず、財政再建もめどが立たない。日本経済が再び停滞回路に入るようだと、政治への不信が募り、政権批判が高まるのは必至だ。

 

・20年までに日本を取り巻く国際情勢が大きく変化することは考えにくいが、アメリカ、中国、ロシアという大国をにらみながら、知恵のある外交をどう構築していくか。日本のリーダーに課せられたミッション(使命)は重い。

 

経済 ▶デフレは完全脱却 日経平均株価「3万円台」  岡田晃

 

・日本経済が回復するために不可欠な「デフレ脱却」。日本銀行の政策が奏功し、東京オリンピック・パラリンピック開催へ向けたインフラ整備等の追い風もあり、経済的な見通しは良好だが、政治的失策のリスクにも要注意だ。

 

<懸念は消費の低迷>

・日本経済が2020年にデフレを完全に脱却している可能性は高いと見ている。それが実現するかどうかは、ここ1〜2年が勝負となるだろう。

 

・しかしその後は上昇率が逆に鈍化傾向となり、最近はゼロ近辺で低迷、特に今年8月の指数は0.1%下落と、2年4ヵ月ぶりにマイナスとなった。このためデフレ脱却は遠のいたとの見方が強まっているのは事実だ。14年4月の消費税率引き上げによって消費が落ち込んだこと、原油価格の下落が物価全体を押し下げていることの2つだ。

 

・したがって一時的な調整はあっても、中長期的には構造変化を背景に景気拡大が持続する可能性が高い。その流れの中で物価は再び緩やかに上昇して、2〜3年後までには2%の目標を達成、デフレ脱却が現実のものになるだろう。

 

<訪日外国人増加の効果>

・追い風もある。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催である。

 

・これらの3つのオリンピック効果と関連して、訪日外国人の増加が日本経済を後押しする。

 

・訪日外国人の増加による経済効果はきわめて大きい。訪日外国人の日本国内での消費額は14年には2兆円に達しており、今年は3兆円近くまで伸びるだろう。3兆円といえば、景気対策として編成される補正予算並みである。直接的な消費額だけではない。ホテルや観光施設の新増築、交通インフラ整備、外国人を受け入れるための町づくり等の波及効果も生まれる。

 

<政治がつまずけば失速>

・その意味で、アベノミクスはいまが正念場である。17年4月に予定している消費税の10%への引き上げも、14年の増税と同じように景気に逆風となる恐れもある。ここ1〜2年の政策展開次第で20年の日本経済の姿が決まってくるといっても過言ではない。

 

外交 ▶中国では一層「反日運動」が高まる  越智道雄 》

・アメリカは中国に対して軍事的に敵対関係にありながら、経済的依存度は高い。日本の外交はいうまでもなく、米中関係がどうなるかによって変わってくる。

 

・1971〜90年まで444%(!)という、奇跡の経済成長を遂げた日本が、91年以降、3%の成長に転落した。メガ成長期でも、日本は円を国際通貨化させず、通貨面では「割拠」を選んだ。

 

<アメリカ側の「鎧」と「衣」>

・5年先の米中関係を見ると、偶然、アメリカが保有する艦艇の60%を太平洋に移動し、第7艦隊麾下に配備し終えるのが2020年である。

すでにアメリカ保有の原子力潜水艦の大半が太平洋に投入され、常時2隻が発射2段階前の態勢で、中国の各サイロにミサイルを照準している。中国側は、瞬時に核兵力を粉砕されまいと、サイロを地下数百mまで埋め込んだ。

 

<「チャイメリカ」のリスク>

・中国の背中を焼く最大の業苦は14億5千万の大人口で、これを養い続けるには、世界の資源を先行確保する「資源覇権主義」が国是となる。尖閣諸島や南シナ海への進出は、それの一端である。

 その生理に追われた中国が、国内の非漢民族の離反、いや漢族の造反鎮圧で、北朝鮮型の閉鎖的独裁国家の段階を経て瓦解する可能性は、欧米側で指摘されてきた。

 

・さらにはアメリカは中国に膨大な国債を買わせている(国際通貨化ドルの御利益)。以上の同床異夢の関係を、アメリカ側は「チャイメリカ」と呼んでいる。だから、中国の瓦解は、むしろアメリカ側に痛手となる。

 

・チャイメリカは、アメリカ側から見れば「企業の空洞化」である。1970年代の石油危機以来、燃料が高騰、労働組合による賃上げに応じきれなくなった先進諸国の企業は、米日企業も含めて、一斉に自国労働者を切り捨てた。

 

<「反日」で国内統一>

・この米中関係を基礎に、5年後の日米&日中関係を予測するには、中国側が石油化学優先の古い産業形態から、公害に配慮した今日的な先端産業に転換し終えているか否か、次第となる。この岐路は一般的で、「サンドイッチ・トラップ」(ST)と呼ばれる。日本や先進諸国はSTを無事通過してきた。

 

・中国がSTを終えていれば、一党独裁体制は維持され、終えていなければそれが危殆に瀕する。反日は反米よりも国内統一の魔法の杖だから、危機になれば中国は容赦なくその杖を振るう。5年後は、反米の代わりに反日が使われ、チャイメリカの面ではそれはアメリカにも好都合だろう。

 

・他方、政府に不満な中国国民は反日を反政府の代用品に使う。社会主義本来の福祉制度を切り捨てた中国は、世界最大の所得格差、特に地方は無警察状態で、外出に際しては個々に武装する。チャイメリカ、チャイパンで窮地に追い込まれた日米の労働者より、中国人は、はるかに悲惨な日々を送っているのだ。

 

・5年後、第7艦隊がアメリカ側保有の艦艇の60%を麾下に加え終わった時点で、中国の現体制が持ちこたえていた場合、習近平国家主席がいかにして人民軍の焦りを抑え、立ち腐れ状態を長持ちさせられるかが焦点となる。

 

オリンピック ▶オリンピックを契機に進む「観光大国」へのシフト

  原田宗彦 》

・新国立競技場建設問題やエンブレム問題で試行錯誤している2020年の

東京オリンピック・パラリンピックだが、オリンピック開催は、日本を

「観光大国」に押し上げるチャンスである。

 

<前回大会の「果実」>

・東京が最初にオリンピックを開催した19645年当時、日本に来る外国

人観光客は年間35万人で、出国する日本人観光客はわずか13万人程

度。東京は国際的にも知名度の低い都市であった。当時の1人当たりG

DP(国内総生産)はわずか30万5千円(2014年は383万円)、家計に占める食費の割合を示すエンゲル係数も35.7%(14年は24.2%)と、発展途上国レベルの数字であった。しかしながら、当時のお金で約1兆円を費やした羽田空港、首都高速道路、東海道新幹線等のインフラ拡張・整備は、その後の高度経済成長の大動脈を生む効果的な投資となり、オリンピックの“果実”を十分に収穫することができた。

 

<外国資本の対日投資>

・最後に、最も懸念されるのが「レガシー」である。「20年を契機に日本はどう変わるか?」という問題には多くの関心が寄せられているが、現時点では明確なビジョンは伝わってこない。大会の成功には、準備の段階から、周到に計画されたレガシー戦略が不可欠である。

 

<外需誘導型の経済>

・イギリスは、12年のオリンピック開催を契機に、内需依存型の経済から外需誘導型の経済へとパラダイムをシフトさせているが、日本も参考にすべき点が多い。

 

・重要なのは、「観光大国」へのシフトである。高齢化と人口減少に直面する日本において、定住人口の1人減が引き起こす消費の縮小は、7人の外国人観光客、もしくは22人の国内観光客(宿泊)で補うことができる。よって域外(国外)から観光客を呼び込むことによって、日本が直面する二重苦をある程度克服することができる。さらにオリンピック大会後の観光振興においては、海外の関心が高まるスポーツを最大限に活用した「スポーツツーリズム」の振興が可能となる。

 

・日本でも、オリンピック後の継続的なメガ・スポーツイベントの誘致を、国家的なマーケティング戦略として位置付けるべきであろう。

 

企業 ▶「相続ビジネス」「観光業」「ICT」が成長産業に!  千葉利宏

これから本番を迎える人口減少により、人の死に関わる業界や、労働力不足を補うビジネスの需要が増えてくる。5年後、企業の明暗を分けるのは「IoT」戦略の進捗だ。

 

<人口減少で成長する業界>

・数多くある将来予測の中で、最も高い確率で的中するといわれているのが人口推計だ。

「日本経済低迷の原因は少子高齢化と人口減少にある」と指摘して2010年にベストセラーになった『デフレの正体』(角川書店)は、安倍晋三政権が13年から推進するアベノミクスを支持するリフレ派から徹底的に批判された。

 

・日本の人口減少はこれからが本番だ。20年の総人口は1億2千4百10万人で、今後5年で3百万人近く減る。一方で高齢化が進み、65歳以上の高齢者は、14年の3千3百万人から20年には3百万人以上増加し、3千6百万人を突破。つまり、総需要が減ると同時に、あらゆる分野で高齢者向け需要へのシフトが加速することになる。

 

・空き家は2013年で820万戸、空き家率は13.5%に達しているが、野村総合研究所の試算では23年には空き家率21%、空き家戸数は約1千4百万戸に増加する。これらの空き家を適切に管理し、有効に活用してビジネスにどう繋げるかが課題だ。

 

<観光ビジネスに期待>

・今後の急速な人口減少をカバーするビジネスも、成長が期待される分野だろう。国内の需要不足を補うには、経済効果が大きい訪日外国人観光客をどう増やすか。また労働力不足を補うには、ICT(情報通信技術)による生産性向上が不可欠だ。

 

・激増する中間所得層を訪日観光客として呼び込めば、観光ビジネスはさらなる飛躍が期待できる。政府はカジノを含む統合リゾート(IR)設置の検討を進めているが、まずは既存の観光ビジネスの強化と活性化に取り組むことが先決だろう。

 

<ICTで労働生産性を向上>

・今後はICTを積極的に活用してワークスタイルを変革し、労働生産性をいかに向上させるかが最大のポイントだ。女性活用や介護離職対策として政府が普及に力を入れているのが、自宅や自宅近くのサテライトオフィスで場所や時間に捕われない仕事をする「テレワーク」である。いま、テレワークに適したITツールが続々と登場しており、様々な業種でテレワークが可能な就労環境を整備する需要が高まるだろう。

 今年に入って、あらゆるモノがインターネットに繋がるIoT(

Internet of Things)を活用し、産業競争力を強化する動きも活発化している。

 

・日本はIoT戦略で欧米に大きく出遅れた。20年に向けて、どの産業が

IoT時代の成長戦略を描けるか。それが5年後の明暗を分けることになるだろう。

 

雇用 ▶「流通サービス業」の人材不足は一層深刻に  海老原嗣生

・少子高齢化等の影響を受け2020年には各企業で人員が不足すると懸念されている。かといってどの業界でも人員不足になるかといえばそうともいえない。前期高齢者の雇用促進、女性の社会参加、留学生がそれを補っていく。

 

・雇用問題は皮相的に見ると過度に不安になってしまう。そのことにまずは注意を払ってほしい。少子高齢化による雇用への影響は、現実的にはそれほど大きな問題を起こしはしない。そして十分に対応法もあり、その方法を受け入れつつある。それが結論なのだ。

 

<人口減でも質は保てる>

・つまり、産業・学術界は、人口の半分しかない男性だけで何とか成り立っていたのだ。もし、女性が公平に社会参加する時代になれば、人口は半減してもかつての質は保てる。そして、その方向に着実に社会は進化している。だから問題は少ない。

 

<大打撃の「流通サービス業」>

・では高度人材では噂されるような人材不足が起きないとすると、いったいどこで問題が起きるのか。それを次に考えてみよう。

 

 現在、人口は減ったが、大学の数は減っていない。いや、80年代よりも大学数で7割、在学生数も6割増えている。つまり、誰でも大学生、という時代が来た。おかげで高卒就業者は極端に減少している。これは、すなわち、高卒者が支えたセクターでの人材不足が深刻化することにつながる。それは、製造、建設、農林水産、自営、流通・サービス業となるだろう。

  がしかし、こちらもいうほどの打撃にはならない。なぜなら、ここに挙げた産業のうち、製造、建設、農林水産、自営までは、衰退産業であり長期的に就業者数を減らしてきた流れがあるからだ。今後も人口減と歩調を合わせるように雇用者数は減っていくだろう。問題は、流通サービス業だ。

 

<前期高齢者と留学生>

・ここ(流通サービス業)に手を打つことが喫緊の課題だ。対策としては、75歳までの前期高齢者の雇用推進があげられる。たとえば、最低賃金や有期雇用期間に対して、年金受給者については企業側に有利に設定できるようにして雇用を促進する、等の施策が必要だろう。

 そしてもう一つ。流通サービス業の幹部候補者の確保策を考えねばならない。ここでは、外国人留学生30万人計画が意外に奏功しそうだ。

 

・どうだろう。冷静に社会を見ていけば、解決策は見えてくる。悲嘆にくれるだけの空騒ぎは厳に慎むべきといいたい。

 

 

 

『反デフレ不況論』  それでも日本企業が勝つ理由

日下公人、長谷川慶太郎    PHP 2010/7/2

 

 

 

<百年デフレは日本の時代>(長谷川慶太郎)

<インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物>

・日本の政治と経済における問題は、政財界のトップが、デフレとはどんな性格のものであるか、デフレがなぜ起こり、どの程度続くかと言う見通しを持っていないことである。

 

・世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである。世界の安定がたもたれるならば、デフレはこれからも続く。これは争うかたなき事実である。景気の変動や資本主義や社会主義といった体制の問題ではない。

 

<百年デフレの時代>

・人類は歴史上、何回かインフレを経験している。人々は戦乱と物価の高騰した昔は、その対応を模索した。インフレを抑制するための最終的な手段はデノミネーションであるが、かってのソ連や東ヨーロッパ諸国、中国などの社会主義国は、ほぼ例外なく第2次世界大戦の戦後にデノミを行っている。

 

・旧ソ連は、1948年に100分の1のデノミを実施し、中国では中華人民共和国の建国間もない1950年に100分の1のデノミを行った。ハンガリーは第2次世界大戦の終戦を経て、ハイパーインフレに見舞われ、10京(京=1兆円の1万倍)分の1を超えるという、想像を絶する規模のデノミを実施している。

 

・アメリカやイギリスはデノミを行う必要がなかったがフランスとイタリアを始めとする第2次世界大戦の参加国のほとんどがデノミを実施している。

 

・逆に人類がデフレを経験したのは今回が2度目である。

 

・正確に言えば、ヨーロッパ大国間の戦争がなかった1873年から1896年までの24年間に世界初のデフレが起きている。こうした平和な時期にイギリスで産業革命が起こり、それが世界全体に広がり、工業生産および農業生産が飛躍的に拡大したからである。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」と述べた。繰り返すが、その理由は戦争の不在である。

 

・「インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物」である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない。金融をどんなに引き締めてもインフレは治まらず、同様に金融をどれほど緩めてもデフレを収束させることはない。

 

・なおかつ、現代では貿易自由化の時代である。いくら金融を緩めても国際取引が自由に行われることが保障されている限り、海外から安い商品がどんどん入ってくるから物価は必然的に下落する。

 

・こうした客観情勢の力はきわめて強く、一国がどんな政策を講じても、デフレを抑制したり転換することはできないだろう。

 

・ところが、この点を政府も日銀も勘違いしており、日本がただ一国だけ単独で存在しているかのごとく考え、インフレやデフレを判断している。だが、そうした誤った判断の下に行われる政策は、失敗に終わるだろう。

 

 

 

『世界の軍事情勢と日本の危機』

高坂哲郎  日本経済新聞出版社  2015/10/8

 

 

 

<世界では「領土は実力で奪ったもの勝ち」という露骨な力の論理が復活>

・それに加えて、イスラム過激派などによるテロリズムとの際限のない戦いが続き、その影響は2020年に東京オリンピックを開催する日本にも及ぼうとしている。

 

・総じて「自分の身は自分で守る」という国際社会の基本を再確認することを求められているのが現在の日本なのだが、既に触れたデモに示されるように、安全保障政策をめぐる日本の国論は深く分断されている。筆者の見るところでは、この分断の背景には、厳しさを増す国際情勢などについての「認識格差」が存在する。見たくない現実は見ようとしない空気や、安保環境の悪化を国民に十分説明しない安保当局者の思惑など、認識格差を再生産する仕組みもある。

 

・安全保障というと、防衛や外交、諜報(インテリジェンス)といったことを連想しがちだが、現代においては「国内治安」や「沿岸警備(海上保安)」、バイオ・セキュリティなどの「公衆衛生」、「サイバー・セキュリティ」、機微な技術が問題のある国家の手に渡るのを防ぐ「安全保障貿易管理」など、より多角的になっている。言い換えれば、防衛や外交だけ見ていては、安全保障の全体像をつかむことができない時代になっている。

 

<核兵器――ゲーム・チェンジャー 

<再び使われる兵器に?>

・ただ、現代史をひもとけば、実際に核兵器が使われそうになった事態は多かった。朝鮮戦争やキューバ危機の事例は有名だが、このほかにもインドシナ戦争で劣勢のフランスが米国の核を借り受けようとしたことがあった。

 第二次中東戦争(スエズ動乱)では米ソが核による威嚇の応酬をし、第四次中東戦争では追い詰められたイスラエルが核の引き金を引こうとしたりした。日本ではあまり深刻に受け止められなかったが、2000年代の初頭、インドとパキスタンの緊張状態が高まった際にも核戦争になるリスクが意識され、避難の動きまで起きていた。核兵器の使用は何度も意識されてきたのである。

 

・プーチン氏は、国際社会の非難の声に耳を貸さず、クリミア半島奪取という「力ずくでの国境線変更」という第2次世界大戦後、世界では「ご法度」となっていたことをやった人物である。彼が戦後70年封印されてきた「核兵器の実戦使用」も解禁してしまえば、「核兵器を使う敷居は一気に下がり、規模の小さい戦術核兵器であればふつうに使われるようになる可能性もある」と悲観する戦略理論の専門家もいる。

 

<米国の「脱・核兵器」の副作用>

・米国は2011年夏、米本土から発射して地球上のどこにでも1時間以内に到達するという超音速の無人高速飛行体「ファルコンHTV」の発射実験を2度にわたり実施した。ミサイル防衛(MD)システムが敵の核ミサイルを撃墜する非核の「盾」だとすれば、ファルコンは非核の「槍」に相当する。

 

<中国の核兵器という暗黒>

・中国は近年、経済力の増大を背景に軍備も増強しており、従来は200〜400発と見られてきた核の総数は実際にはそれよりも多く、「核兵器用に造られた地下トンネルの長さなどから計算すると3000発以上持っている可能性がある」と見る米国の専門家もいる。

 

・中国は、日本列島を射程に収める核搭載可能な中距離弾道ミサイルなどを大量に保有するが、北朝鮮のミサイル脅威に比べ、なぜか日本ではそれほど問題視されない。

 

<止まらない核拡散>

・このほか、イスラエル、インド、パキスタン、北朝鮮も核兵器保有を続ける構えだ。パキスタンの核をめぐっては、「出資者」であるサウジアラビアに数発の核兵器を既に引き渡したとの観測もある。何かの拍子に中東での「核武装ドミノ」が倒れ始めれば、トルコやエジプトも核保有に関心を示すとも見られている。

 

・核兵器廃絶を願う運動は絶えないが、目下のところ、それが実現する兆しはない。むしろ、核兵器が使われる時代が再び来てもおかしくないような状況がきている。我々の備えが十分なのか、不断の見直しをしなければならない。

 

<生物兵器――ゲーム・チェンジャー◆

<遺伝子改造型生物兵器の脅威拡大>

・2011年12月、米国立衛生研究所(NIH)の「生物安全保障のための科学諮問委員会(NSABB)は、有力科学誌「サイエンス」を発行する米科学振興協会に対し、オランダなど2つの研究グループの論文の掲載延期を求め、論文の公開がいったん延期された。2論文は、強毒性の鳥インフルエンザウィルス「H5N1」の遺伝子を改造すると人間同士でも感染するようになる仕組みを解明したものだった。

 

・遺伝子を改造して新たなウィルスを生みだす生物工学は、民生利用だけでなく軍事利用もできる「両用技術」(デュアル・ユース・テクノロジー)だ。2つの研究グループは論文の趣旨を新たな強毒性の感染症流行に備えることと説明していた。しかし、論文が公表されれば、致死性が極めて高くワクチンもない新種の生物兵器の開発・使用という「最悪の事態」に利用されるリスクもあるのは事実だった。

 

<核兵器や化学兵器より規制の緩い生物兵器>

・明らかに違うのは、軍事利用の拡大を食い止めるための監視機関の有無だ。核の場合、核拡散防止条約(NPT)に基づき国際原子力機関(IAEA)が加盟国の原子力施設を査察。化学では、化学兵器禁止条約(CWC)のもとで化学兵器禁止機関(OPCW)が各国の関係施設に立ち入って軍事転用されていないか目を光らせている。

 

・これに対し「生物兵器禁止条約(BWC)にはそもそも査察制度がないため、外部からの刺激を受けない生物学者の間で軍事転用への警戒が希薄になっている」(大量破壊兵器問題の専門家)。

 

<研究と規制の両立の道>

・当面の焦点は、ワクチンの研究開発を進めながら、しかもテロなどに悪用される事態を防げる体制の構築が可能かどうかだ。

 

<日本も参考にしたい米軍のエボラ対策>

・2014年、西アフリカ諸国を中心に続くエボラ・ウィルス病の被害を食い止めるため、米軍が大規模な救援活動に動いた。中東では過激派「イスラム国」に苦戦し、ウクライナ情勢ではロシアに押されっぱなしの米軍だったが、今回の未曾有の感染症危機に際しては「仕事師」ぶりを発揮した。

 「エボラ危機」に対し米軍は、14年9月、機動力の高い海兵隊や陸軍空挺部隊を相次いでリベリアとセネガルに投入、当初は4000人を予定していた派遣規模は、その後感染拡大のペースが緩んだこともあって3000人減らしたが、それでもシエラレオネなどに数百人の部隊を送った英軍やフランス軍に比べると群を抜く規模だった。

 

<サイバー戦争――ゲーム・チェンジャーぁ

<「サイバー抑止」の模索>

・「2012年、米国を含む各国のコンピュータ・システムは、中国からのものとみられる侵入を受け続けた」――。2013年5月に公表された米国国防総省による軍事力に関する報告書は、一部のサイバー攻撃は中国が発信元であることを明記した。通常、攻撃の発信元を具体的に名ざしすることは、自らの探知能力を暴露することになるため、各国ともしたがらなかったが、最近米政府や一部企業はこうしたタブーを破って攻撃元を名ざしするケースがでてきた。こうした動きにも、中国発のサイバー攻撃を抑止したいとの意図がにじんでいた。

 

<気候変動――ゲーム・チェンジャーァ

<気候変動が地域紛争を増やす?>

・近年、気候変動の影響と見られる大型台風や竜巻、大規模な干ばつ、海面上昇などが報告されている。人類の活動が地球の気温を上昇させているかどうかをめぐっては、専門家の見解は分れたままだが、米軍など一部の国の軍隊は、気候変動をもはや無視できない安全保障上の脅威だと認識し始めている。

 

・気候変動が軍隊に及ぼす影響の第1は、「出動の増加」だ。2005年にハリケーン「カトリーナ」が米国を襲った際には、大量の州兵が動員された。東南アジアを襲う大規模台風による被害に、米軍や自衛隊などが派遣されたこともある。今後は、水不足の深刻化でアフリカや東南アジアで地域紛争が起きることも予想されている。

 

<「情報戦途上国」という決定的弱点――死角А

<情報交換で「ギブ・アンド・テイク」できない日本>

・その「裏のルート」で、世界最大の国防・テロ対策費を投じて世界中に情報網を張るのが米国だ。そして英国は、自国の秘密情報部(SIS、通称MI6)の要員を米情報機関に常駐させるほど、米国と太いパイプを持っているとされる。

 

・米国の情報機関が英国のSISの要員の常駐を受け入れているのは、SISが情報機関としては「老舗中の老舗」であり、世界中に人的情報(ヒューマン・インテリジェンス=ヒューミント)網を張り巡らせ、米国の情報機関ではとれないような情報をとってこられるためだろう。

 

<主要先進国では日本だけがない対外情報機関>

・主要な先進国および中露両国の中で、国外のインテリジェンスを収集する専門機関がないのは日本だけである。このため日本は、各国の対外情報機関のコミュニティには入りにくい。わが国がそうしたハンディを抱えている状況さえ、日本国内ではあまり認識されていない。 

 日本では戦前、外務省や軍がそれぞれ「裏のルート」の対外情報も集め、外交官の杉原千畝や陸軍少将の小野寺信といった優れたインテリジェンス・オフィサーが活躍した。軍は陸軍中野学校のようにスパイ養成機関も持っていた。

 

<国民防護へ本当に必要な投資を――対策ァ

<多目的シェルターの整備>

・中国が日本をミサイルで攻撃する場合、米軍基地や自衛隊施設といった軍事目標を狙う「カウンター・フォース(対軍隊)」型と、人口の密集した都市部を狙う「カウンター・ヴァリュー(対価値)」型の2種類が考えられる。

 前者に備えて、米軍や自衛隊は地下深くに設けた指揮所などをもっている。これに対し、本書で繰り返し述べてきたように、国民を防護するシェルターは今の日本には存在しない(既存の地下施設や、個人が所有する小型シェルターは含めない)。この状態は見ようによっては一種の「官民格差」と言えなくもない。

 

・日本がこの現状を打開するには、時間がかかっても、経費がどんなに巨額になっても、標的にされる恐れの大きい地域にシェルターを設けることが必要になる。短期間に必要数を設置することは難しいので、まずは手始めに、首都中枢や自衛隊・在日米軍基地のある地域の幼稚園・保育園、小中学校、高等学校などにシェルターを設け、最悪でも次世代を担う人材を守り抜ける体制を築きたいところだ。

 

<シェルター不在の責任を問われるべきは………>

・国民の生命をより確実に守るシェルターがフィンランドのように整備されていないことの責任は、実は、防衛省・自衛隊というより、首相官邸やその他の官庁に問うたほうがいいという事情もある。

 有事において自衛隊の最も重要な任務は、侵略してくる敵の排除であり、国民保護という仕事は、内閣官房や総務省消防庁が主管しているからだ。

 

・西ドイツはシェルターを普及させるための優遇税制を設けていた。そのことを考えると、財務省や国土交通省にも問題意識を持ってもらいたいところだ。

 

・必要なのは、現実に即した具体的な方法論と、そのための法的基盤の整備だ。今動き出せば、数十年後には今よりも安全な日本を次世代に残せる。心ある当事者は問題の所存を承知していると信じたい。

 

<「日本流の非対称戦」で防御する>

・巡航ミサイルも無人機と言えば広義の無人機であり、重点配備すべきだとの論もあるが、筆者もこれに強く賛同する。

 

<対外情報機関を早く立ち上げる――対策А

<まずは「器」をつくる>

・外務省は「表のルート」の外交という本業にあたり(その中で当然、情報部局は引き続き必要になろう)、防衛省の情報本部(DIH)も国防情報機関として存続させる。日本版対外情報機関は、インテリジェンスの「裏のルート」「けもの道」を歩くプロの機関として位置づけ、首相官邸に直属させるのがいいだろう。

 

<警察公安部と公安調査庁の統合>

・対外情報機関とセットで、日本国内でスパイ活動をする外国人やその配下の日本人、あるいはテロリストを取り締まる防諜専門機関も創設すべきだろう。

 

・現在、日本でこの活動を担当しているのは、警察庁と都道府県警察にネットワークを張る警察の公安部局と、法務省傘下の公安調査庁である。ただ、スパイを取り締まる根拠法の部分で弱いため、スパイを探知しても微罪でしか取り締まれないような状態が続いている。

 

<守りやすい日本への100年計画>

<自分の頭で考え、生き残る、人命を守り抜くことを教える教育>

・テロや奇襲的な武力攻撃が起こる現代においては、国民はただ自衛隊や警察、消防に守ってもらう存在であってはならない。不幸にしてテロなどに巻き込まれた国民は、まず起きた事態から自らの命を守り、警察、消防などが到着するまでの間、近くの負傷者を助けるという意思と技術を持ち合わせておくことが望ましい。

 

・どうも日本人は、危機発生時にとっさに命を守る行動をとる習性が、他の国々の人々に比べると弱いのかもしれない。

 そこで求められるのが、「自分の頭で考え、生き残る教育」「人命を守り抜く教育」の実現だ。これには、文部科学省や全国の学校と、警察官や消防関係者、自衛官らとの人事交流という方法が考えられる。

 

<思考のタイムスパンを長くし、100年先を意識する>

・武装工作員に標的にされる恐れのある原子力発電所は、代替エネルギーの確保を進めつつ、可能な限り少なくしていくべきだろう。あまり注目されていないが、現状では、原発は外国軍が自衛隊や警察を引き付ける「陽動作戦」に使われてしまう恐れがある。

 いずれも、実現には数十年もの期間を要するかもしれないが、それでもそうしたアイデアをタブー視せずに検討し、一度着手したらやりとおす「超長期的な視点で推進する安全保障政策」という考え方があってもいいと思う。

 

・安全保障の世界でも、着手してすぐには成果が出ないことがあっても、次世代のために今着手したほうがいいと思われることはたくさんあると思われる。

 

<祈るだけでは平和は守れない>

・先の敗戦から70年となった2015年夏、「戦争は二度としてはならない」との声が何度も聞かれた。本当にそうだと思う。一方で、こちらに戦う意思はないのに手を伸ばしてくる国があったり、何の罪もない人が理不尽な形で突然命を奪われるテロが起きたりしている。祈るだけでは平和は守れない。我々は「具体論」をこそ語らなければならない。

 本書は、「日本の守りを固めたい」という思いと、「結局のところ日本は変われないのかな」というかすかな絶望感のようなものの間で揺れながら、それでもなお、新聞記者として書き遺しておかなければならないと感じられたことをまとめたものである。

 

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(3)

 

 

『独走する日本』     精神から見た現在と未来

日下公人    PHP  2007/11/5

 

 

 

<日本は「原子爆弾を持て」という結論になる>

・その26の階段を手っ取り早く言って、その登りきった先に何があるかと言えば、「日本は原子爆弾を持て」という結論がある。

 

<借金を踏み倒す国には軍隊を出すのが常識>

・まず、世界の常識と日本の常識はまるで、違っている、というのが大前提である。

 

・第1番は、借りた金はなるべく返さない。これが世界の常識である。第2番は、返したくないのは誰でも同じだが、特に国際金融がすぐに踏み倒される理由は、警察も裁判所もないからである。

 

・第3番は、日本政府は、外国政府に対して取り立て交渉をしない。

 

・第4番は、踏み倒す国に対しては、圧力をかけない。軍隊を出すことになっている。戦争をやるか、やらないかは別として、これこそ国際常識である。

 

・第5番は、軍隊が駐留することになっている。「ワシントンにいるのは、アメリカ人としては変な人たちだ」と田舎のアメリカ人は、そう言っている。

 

<国際金融は必ず軍事交流になっていく>

・第6番は、アメリカが軍隊の駐留を認めなければ、日本は自然にもう金を貸さなくなる。だから、国際金融をやっていると債権大国は、だんだん軍事大国になってしまうのである。

 

・第7番は、したがって、債務国は軍事基地を提供し、債権国は、軍隊を海外に派遣するようになる。

 

・第8番は、保障占領という前例がある。それは相手国の領土を担保にとるのである。

 

金を借りている国は、日本に宣戦布告する

・話を戻して第9番に、債権国と債務国の中が悪くなって戦争になった時、周辺の利害関係国はどちらの味方をしますか?・・・・と考えてみよう。これも日本と外国とでは180度常識が違う。日本人は、外国は日本の味方をしてくれると思っている。

 

・つまり第10番は、周辺国は勝ちそうで儲かりそうなほうにつく、それだけのことである。これが国際常識であり、歴史の常識である。前例なら山ほどある。

 

・つまり第11番、周辺国は自分が金を貸しているほうにつく、借りている国にはつきたくない。

 

・だから第12番、先に述べたように、自分がたくさん借りている国にはむしろ宣戦布告して、勝ったら借金をチャラにしようとする。

 

・第13番、債権国が持っている財産は戦利品として山分けしたい。以上をバランスよく考えて、儲かりそうなほうにつくのである。正しいかどうかは関係ない。

 

<世界一貸している、だから世界で一番立場が弱い>

・周辺国は自分が金を借りている国にはつかないーということからわかることは、つまり日本は世界で一番立場が弱い国だということである。

 世界中に一番たくさん貸している国だということは、「早く滅べ」と思われているのと同じである。「パアになってほしい」と思われている。

 

・同じように周辺国は中国にくっついて日本に宣戦布告して、中国が勝ったら自分も戦勝国だと日本に乗り込んで、まずは借金チャラさらに日本から何か分捕ってやれ、ということになるのが国際常識である。

 

・第2次世界大戦のとき、日本はそういう目に遭っている。多くの日本人は、当時戦っていた相手はアメリカだと思っているが、終戦直前には約50ヵ国が日本に宣戦布告している。その大部分は、なんの関係もない遠方の国々だった。勝ちそうな側についたのである。

 

・そして戦後何十年間も日本に対して、貿易でも金融でも「戦勝国特権」というのを行使したのである。何十年間もそれが続いたのは日本外務省の責任だが、怠慢か弱腰か、太っ腹か、その原因は知らない。

 

<金を貸す国は軍事大国化するもの>

 ・海外債権を持って立場が弱くなる。周辺にも味方がなくなる。つまりこれからの日本外交は本当に大変なのである。そのときに頼れるのは自分の武力だけである。だから、国際化する国は必ず、軍事大国になる。

 

・国際化する国、特に金を貸す国は軍事大国化する。これは「法則」である。

 

<債権国は国連が好きになる>

<そもそも働かなくなる?>

・日本人はもう海外投資を差し控えるようになる。金を貸さなくなる。すでにそれは始まっている。たとえば、中国に対してはもう劇的に減った。

 

・日本の外務省と通産省は、毎年1兆円のODAを貸したりあげたりしているが、その管理哲学を国民に説明したことがない。焦げ付いたり、踏み倒されたり、恨まれたりだが、日本国民がそれに気がつかないように隠すのが仕事になっている。

 

<武力を持つなら安上りの原子爆弾>

・国連強化こそが日本の生きる道であると決めて必死でやる。

 

・自分が武力を持つ。そして世界を取り仕切る。海外派兵もする。こうした方法の一番安上りで効率的なのは原子爆弾を持つことである。だからそちらの方に動いていく。

 

<世の中は複雑怪奇、世界の人はタチが悪い>

<国民の気持ちを表に出すODAを>

<ODA1兆円で日本発の世界秩序をつくろう>

 

 

 

『闘え、日本人』   外交は「見えない戦争」である

日下公人    集英社インターナショナル  2005/10/3

 

 

 

<欧米人は“事務的”に戦争する

・彼らの暮らす世界では、戦争のほうが日常で、むしろ平和は戦争と戦争の間のごく例外的な事態である。海に囲まれた島国と違って、大陸区では隣国と地続きでつながっている。国境の向こうから、ある日、突然敵が押し寄せてくると、ただちに戦争が始まる。

 

・戦争が日常なのだから、欧米人は日本人のように逆上せず、きわめて事務的に冷静に戦争を行う。戦争のたびに逆上しているようでは、そんな国家や民族は滅びてしまうからである。

 

・日本人のように「永久平和」を本気で願っているような純情な国民はどこにもない。食うか食われるかが国際政治で悪知恵の限りを出して生きてゆくのが当然の世界なのである。

 

<日本の核武装は1年で完了する?>

・もし、日本が本格的に再軍備を始めれば、中国も韓国も、もちろん北朝鮮も対抗できないくらいの軍事力を持った国家になるはずである。やろうと思えば日本はあっという間に核兵器を作り出すことができる。それが5000発分か1万発分かは大型原爆か小型原爆かにするか、ともかくその原料となるプルトニウムを日本は青森県にたくさん持っている。やる気になれば1年で原爆は開発できる。

 

<若者増加が戦争を招く

・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。

 

・つまり、「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのである。

  

・むろんどこの国の、どの時代の指導者も政治家も、自国の国民が多いからという理由で戦争を始めるわけではない。しかしながら、現実としてみれば、たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。

 

・またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。逆に言えば戦争の真の目的は余剰人口の解消なのだから、若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないという事でもある。

 

<世界中にあった「口減らし」の知恵>

・ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である。

 

<少子化日本は世界平和のリーダーになれる>

・中国は一人っ子政策を採っているが、実際のところ、それがうまく行っているのは上海や北京といった大都市で、地方特に辺境地方では守られていなかったり、除外されたりしているらしい。農村部で人が余っていることは行ってみればわかる。右を見ても左を見ても若い人だらけである。続々と上海などの大都市に人間が流入したり、あるいは海外に密航してでも稼ぎに行く人間が減らないことにもそれは現れている。つまり中国は戦争や内乱の危険がなくならないということである。日本は中国に対してこれまで多額の経済援助をしているが、その資金の多くは中国の軍備増強に回されてきた。

 

<「現状打開派」が戦争を起こす>

・答えを先に書いてしまえば、戦争は現状打破派と現状維持派との間で起こる。そして戦争を最初に仕掛けてくるのは、かならず現状打破の側である。これは戦争の鉄則と言っていい。

 

<中国共産党が抱える二つの悩み>

・「日本さえいなければ」と思っている国の筆頭は何といっても中国である。彼らとしては日本は「目の上のたんこぶ」で、その現状を打破したいと思っている。

 

・経済でいえば、中国経済が抱えている大きな問題の一つはエネルギー不足である。

 

・中国の共産党政府は人民が何億人飢え死にしようとも気にしないが経済が混乱して軍が離反することを恐れている。中国史をひもとけばわかるが歴代王朝の交代はすべての軍隊に給料を払えなくなったことから始まっている。

 

・給料を払ってもらえなくなった軍隊は王朝に離反して、かならず各地方の徴税権を持った軍閥になる。そうなったら中国共産党はおしまいである。

 

・ちなみに中国の王朝が倒れるもう一つの原因は農民離反である。

 

・中国史の権威である岡田英弘氏が書いておられるが、中国では飢饉が当たり前で、むしろちゃんと食料が足りている時期のほうが珍しい。だから日本人のように故郷が恋しいとは思わない。故郷に帰るくらいなら殺されたほうがましだと思って反乱を起こすのである。

 

・さて、経済が破綻したらどうなるか。農民は内陸部に帰らないから都市部と内陸部の中間地帯に反乱がおきる。もう起こっている。

 

・これから予想される貧富の差の拡大による混乱は極貧の奥地でなく、大都市周辺の人口増と経済発展がともに盛んだった地域で起こる。大都市のバブル的発展に動員されて集まったたくさんの農民はどこに帰るのか。奥地に帰るより大都市の向かって進むと考えるほうが歴史的認識というものである。

 

 

 

「中国の崩壊が始まった!」

日下公人   石平  ワック  2008年6月28

 

 

 

独裁政権の常として、中国共産党政権はいずれ対外的冒険主義の道に走ってしまうのではないか、という危惧

・石;しかし、中国国内で内乱が起きるとしても、その内乱を抑えるために、いっそ台湾を攻撃しようと冒険する可能性もあります。

 

・日下;私がはじめて中国に行った30数年前は、中国人はとにかく貧乏で食うものも、着るものもない、足に履くものもない、帽子もないという状態。憧れの帽子というのが人民帽だった。

 

文化大革命;1966年頃から1970年代まで続いた文化運動。共産党指導部に扇動され、事業家などの富裕層から学者、医者などの知識人まで弾圧の対象になった。さらに弾圧の対象は中国共産党員にも及んだ。多くの人材や文化財などが被害を受けた。期間中の行方不明者を含めた虐殺数は、数百万人〜3千万人ともいわれる。1977年8月、中国共産党は文革の終結を宣言した。

 

<中国人は仲間も信じない、ましてや外国人は絶対に信じない>

<日中友好を言葉にするのはいいが、信じるのは馬鹿>

石;私がいつも思うのは、日本の中国に対する態度は、この何十年か、男に虐められながらも、その男を諦められずにまだずっと片思いを続ける“貢ぎ女”みたいだと。

 いくらお金を貢いでも、また虐められても中国に片思いを持ち続けるのが日本ですよ。そんな馬鹿なことはやめて下さいと(笑)。

 

石;一番悪いのはあの政党ですよ。政権が政権を守るために、平気で嘘をつくから国民も嘘をついていいじゃないかなとなっている。あるいは、天安門事件のように、政権が政権を守るために平気で人を殺すから、国民も人の命を何とも思わないでしょう。

 

<中国の若者の拝金主義とナショナリズム>

石;今の中国の若者たちが一番憧れているのは、おそらくアメリカ的な生活スタイルで、日本で言えばホリエモン的な、ものをつくるというのではなく、インターネットや金融などで、苦労せずに金儲けすることです。

 

<なぜ中国は日本を悪者にするか>

日下;「日本は悪いことをしたというけれど、イギリスがした悪いことは桁が全然違う」と中国人がいったという話だ。イギリスのほうが日本の百倍も悪いことをしたということを、日本はいってもいいと思う。

 

日下;中国には、「遠交近攻」といって遠くと仲良くして近くを攻めるというのがある。だから、日本は攻められる立場ですね。これでは、永久に親善でもない。

 

雇用確保と経済成長維持の解決法は台湾侵略

石;今の中国を端的に反映しているのは雇用問題で、毎年大学生の30〜40%は卒業しても就職できない。今はまだ毎年10%以上の成長率があってですよ。それじゃ半分に下がったら、どうなるか。

 

 

 

「日本と中国は理解しあえない」

日下公人   石平     PHP    2008年4月7

 

 

 

<中国が台湾併合に向かわざるをえない理由>

石;すでに中国では年間、何万件という暴動が起きています。これから建築現場で働いている億単位の出稼ぎ労働者が仕事を失えば、先ほど述べたように直ちに流民となって反乱勢力になる。あるいは今、大学生でも年間150万人ぐらい卒業生が就職できずにいるのです。そういったエリート層の不満勢力も蓄積されています。貧富の格差がひどく、社会的保障体制もきちんとしていません。中国政府が公表している数字でも、6割の国民は一切医療保険を持っていないのです。人々の不満が高まれば、再び天安門広場に集まる状況になりかねません。社会的不安が潜在的に大きく、それが増大しそうなのです。

 

石;おそらく、中国共産党には二つの選択肢があります。第一は国内的危機を回避するために民主化、政治改革を進める。第二は国外に敵を作って人民の目をそちらに向ける。今までの伝統的な独裁政権のやり方としては、ご承知のように第二のほうです。ではどこにやるかというと、結局台湾になるわけです。

 

もし、台湾を攻撃したら、おそらく中国共産党は国内の問題を一時的に片づけることができます。経済は戦時統制をすれば大丈夫だし、国民の不満も一気に吹っ飛ばされます。というのは、共産党の何十年間の教育の成果で、国民のおそらく99.9%は台湾を中国の一部、我々の神聖なる領土で、必ず統一しなければならないと思っています。ですから場合によっていろいろなシナリオがありますが、一つの大きな可能性として現実的に5年以内に中国政府が台湾を武力で併合する、あるいは中国の言葉で言えば統一のための戦争が始まる。

 

 

 

『国家の正体』  小泉改革の先を考える

日下公人   KKべストセラーズ    2005/12/5

 

 

 

<丸裸の日本から益荒男(ますらお)の日本へ>

<日本の資本主義は丸裸、女の資本主義である>

・論より証拠、国家の保証がないために、中国に行って日本の商社員や銀行員は、監獄にぶちこまれたり、その他ひどい目にあっている人が、大勢いるが、日本の外務省はまったく保護しないし、中国当局に文句を言おうともしない。新聞も報道しない。

 

・イギリスは、自国民の保護のためには、昔から軍隊を派遣しているし、アメリカは海兵隊が「有事の際はいつでも行くぞ」と睨みをきかせている。ところが、日本は何もしないと中国は分かったので、安心して好き放題に日本人をいたぶる。

 

<日本は「八方広がり」の国である>

・今回の北朝鮮との問題に関する議論を見ても、マスコミ論調の多くが、日本の行動基準をひたすらアメリカの同盟関係においている。それだけの視点しかないとすれば、日本はただアメリカと寄り添っていればよいのであって選択はもうそれで決まりだが、本当に日本の選択はそんなに限られているのか。

 

・日本は八方ふさがりに陥っているという議論に対して、むしろ私は、「八方広がり」だと言いたい。とことん追い込まれれば、日本人は一気に梁を破って跳躍できる。そういう力があるから切羽つまるまでじっとしていられるのであって、それはきわめて幸せなことである。

 

日本は原潜と空母と原爆を持つと言えばよい

・もう一つ、世界経済を動かす力はいま輸出力から輸入力に移っている。決定的にものを言う力は「どれだけ輸入できるか」である。

 

・「輸入力」で見れば、世界一はアメリカで、第2位が日本。中国の輸入力は急伸しているが、まだ小さいのだから、そのとおり日本もふるまえばいい。

 

・「日本は実力がある」と、誰も言わないことをここで言ったのは、従来発想の固定観念から離れた問題提起である。日本の国家戦略に「自立」という要素を織り込んだ場合の至極まともな提案だが、固定観念や従来発想から離れて、「日本は原子力潜水艦と原子力空母と原子爆弾を持ちます」と言ってしまえば、環境は劇的に変わる。言うだけで変わる。これ以上日本に対して、失礼を重ねるなら、そうせざるをえないというのがよい。

 

・新聞や従来発想に凝り固まった永田町の人たちからは大非難を論じようが、日本が独立国である以上はその選択をしたことでどこからも非難を受ける謂れはない。外交上の技術としてはいろいろな前提を設けて宣言すればよい。

 

<核保有を抑止力として機能させる>

・こうしたことを考えるにあたっては、いまや戦争の研究が必要である。戦争の始め方や戦争の終わらせ方はいろいろある。また終わらせた後の秩序についても構想がなければならない。日本にはそれが全く欠けているので、武器の保有について考える力がない。それから軍事大国のビヘイビアについて想像する力がない。

 

・日本は原爆を持つと言えばいい。そして朝鮮半島のことは日本が対処するからアメリカは道義的にバックアップしてくれればありがたいと告げる。

 

・日本がいつでも核を保有できることは誰でも知っている。そこで一歩進んで必要とあれば保有する気があることを示すだけで相手に対して効果がある。抑止力として機能させるのである。

 

・非核三原則や武器輸出禁止は日本が自分で決定したことだから、いつでも自分で取り消しができる。取り消すぞと言う外交上のカードを日本は持っている。

 

 

 

『リベラルタイム   2016.4

特集『「世界恐慌」をどう凌ぐか?』

 

 

 

<税収減少→財政赤字の増加→社会保障の削減>

『低い「租税負担率」を維持する「GPIF」運用改善を (金明中)』

 

<株価の運用による利益の増加を見込み、GPIFは運用比率を高めた。財政状況によっては高いリターンが望めるが、現在の状況では、リスクが高い。このままでは、少子高齢化社会の社会保障制度を維持していけない可能性もある>

 

・株価の下落は、私達の生活と密接な関係にある社会保障制度に、どのような影響を与えるのだろうか。

 

<財政赤字45兆円>

 ・1985年に14.8兆円であった財政赤字は、約30年後の2014年には3倍強の44.8兆円まで膨らんでいる。

 

<急増する社会保障費>

・なぜ、このような現象が起きているのだろうか。その答えは低い租税負担率や国民負担率と、高い高齢化率から説明できる。

 

・また、社会保障の面において、株価の下落が心配なのは公的年金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が運用益を増やそうと、株式の運用比率を高めたことである。14年10月31日にGPIFは、既存の基本ポートフォリオを変更し、国内外の株式への投資を倍増させることを柱とする新しい基本ポートフォリオを発表した。国内株式、外国株式ともに以前の12%から25%にそれぞれ倍増させることにより資産運用における株式に対する依存度は2倍以上になった。

 当然ながら、株価が上がれば問題ないが、もし株価が暴落した場合には大パニックになるリスクを抱えている。GPIFが株式の比率を増やした理由は、運用利回りを高め、少子高齢化により悪化し続ける年金財政の持続可能性を高めるためである。しかしながら、高いリターンが期待できる投資はその分リスクも高い。

 

<年金積立金の行方>

・では、最近の運用実績はどうなっているか。運用資産額(15年9月末時点で約135兆円)が世界最大の投資機関であるGPIFの14年度の運用状況は、国内株式の上昇や円安の効果により、全資産においてプラスとなり、収益率はプラス12.27%、収益額はプラス15.3兆円となった。また、15年度第1・四半期の収益率、収益額はそれぞれ1.92%、2.7兆円で利益を出すのに成功した。

 

・しかしながら、GPIFが15年11月30日に公表した15年度第2・四半期の運用状況は、収益率がマイナス5.59%、収益額がマイナス7.9兆円で、これはリーマンショック直後の赤字5.7兆円を上回る過去最大の損失である。世界的な株価急落や円高等がマイナス収益率をもたらした主な理由である。

 さらに問題なのは、株価下落が止まらないことである。16年2月17日現在の日経平均株価は15836円36銭まで下がっており、マイナス収益率を出した15年度第2・四半期の日経平均株価18954円62銭(3ヶ月の単純平均)を大きく下回っている。

 第2次安倍晋三内閣の異次元の金融緩和処置の効果が出ず、このまま株価が下がり続けると公的年金の収益率はさらに悪化し、年金積立金をより早く枯渇させる恐れがある。高齢者世帯の6割弱が年金だけを所得にしていることを考えると、株価下落による年金積立金の減少は、我々の老後に対する不安感や、若者の年金に対する不信感を高め、年金の持続可能性をさらに低くする要因になり得る。

 

・政府は、より上手く外部要因に対応できる専門人材をGPIFに配置する等、国民の老後の虎の子である年金積立金をより効果的に運用するために多様な努力をする必要がある。金融緩和やGPIFを使った、意図的な株価浮揚政策だけでなく、長期的な視点で年金基金を運用し、社会保障制度の持続可能性を高めるための政策を実施すべきである。いまこそ政府の賢い判断が必要な時期だ。

 

<「消費増税」スキップ→埋蔵金バズーカ→名目GDP3.1%成長>

『「消費増税」延期「大型景気対策」で「3.1%」成長へ (高橋洋一)』

 

<政府は「2016年度の経済見通しを実質GDP(国内総生産)1.7%、名目3.1と予測。現下の経済状況では安倍晋三首相は、消費増税はできない。大型の景気対策、追加の金融緩和こそ必要だ。

 

<株価は経済パフォーマンス> 

・まず中国経済である。この問題が不気味なのは、何しろ信頼すべき統計がないからだ。輸入が14%を超えるマイナスにもかかわらず、GDPが約7%成長とは、中国の統計がまったく信じられない。一人当たりGDP1万ドルが中進国の罠というが、その水準は別としても、中国の成長が鈍化し、壁にぶち当たっているのはほぼ確実なのだが、その解決策がない。

 

・あくまで株価は、経済パフォーマンスの結果である。株価が将来を先取りするから、株価が原因だと錯覚するだけである。特に、中国経済悪化だけでマイナス要因は十分である。このままいけば、日本の景気が劇的に反転する可能性は残念ながら少ない。

 

<消費増税は国民に委ねる>

・もっとも、いまの中国経済の状態を見ていると、「リーマンショックのような危機」といってもまったく間違いだとは言い切れない状況だ。

 中国の輸入統計は相手国の対中国向け輸出統計があるので、誤魔化せない。この意味で、輸入統計は中国の統計で唯一信頼できる数値である。

 

・15年の中国の輸入額は対前年比で14.1%の減少である。これほどのマイナスは、リーマンショック以来のようだ。日本を含む世界各国の中国向け輸出は、リーマンショック並みに減少しているのであるから、この事実から、すでに「リーマンショックのような危機」が起きているといってもいいすぎではないだろう。

 

・15年と16年ともに経済成長率はマイナスではないだろうか。そうであれば、これは、日本にとって明らかに「リーマンショックのような危機」が隣国で発生しているといってもいいだろう。

 

<アベノミクス効果を還元>

・こうした世界情勢を考えると、とても日本国内で消費増税する環境は出てこない。このような時に、消費増税を強行すれば、日本経済にとって取り返しがつかないことになるだろう。

 

・アベノミクスの成果について、いろいろな意見があるが、円安になって、失業率が低下したのは事実である。このため、政府にはアベノミクス効果が埋蔵している。つまり、円安によって外為特会に20兆円程度、失業率の低下によって労働保険特会に7兆円程度の差益が発生したのだ。

 これらのアベノミクス効果を国民に還元して、選挙に臨むと考えるのが自然であろう。この埋蔵金バズーカは、今後の経済状況から考えても、まったく正当な経済政策である。

 それと、追加金融緩和という手もまだ残っている。それらの財政政策と金融政策をフル稼働すれば、政府のいう16年度経済は、実質1.7%、名目3.1%成長を達成するのはそれほど難しいことではない。

  6月になると、消費増税スキップ、埋蔵金バズーカ、追加金融緩和が打ち出される、というのが筆者の予想である。

 

<株価急落→過剰な金融政策→株価乱高下>

『極端な各国の「金融政策」で異常に乱高下する「株価」 (朝倉慶)』

 

<世界規模の株価急落で、世界経済がどよめいている。日本では日銀のマイナス金利導入を断行したが、果たして、これからどのような展開が待ち受けているのか>

 

・株式市場をはじめとする資本市場も、常識的な考えでは対応できない異常事態が起こり得る、と覚悟する必要がありそうだ。

 

<世界的な「資源暴落」>

・いくつかの深刻な問題がある。もっとも大きな問題は中国経済の減速懸念で、これについては大規模だが一時的な崩壊まで覚悟する必要がある。リーマンショック後、世界を引っ張ってきたのは、中国からの膨大な需要だったがこれが劇的に落ちており、止まるとは思えない。これでは世界が身構えるのも当然だろう。

 

・アメリカが利上げを行うことで、資金がアメリカへ還流、産油国や新興国ではただでさえ厳しい経済状況に加えて、資金流出が止まらなくなってきている。また、日米欧等といった先進国も低迷する景気に対して、量的緩和やマイナス金利等、金融面で限度を超えた徹底した緩和策を取ってきたが、この金融政策においても限界が指摘されるようになった。これらの要因が複合的に絡み合い、いきなり今年のはじめから市場がクラッシュ状態に陥ってしまったのだ。

 

<異常な「金融政策」>

・まだ0.1%のマイナス金利のため実体経済に大きな影響は起こっていないが、マイナス金利の先進国であるスウェーデンやデンマークでは消費が盛り上がり、不動産価格が急騰している。マイナス金利のマイナス幅が拡大されることによって住宅ローン等、お金を借りた者が金利をもらえるような状態にまでなっている。これでは消費が盛り上がるのも当然だ。

 

・日本でもマイナス金利が始まったばかりだが、これから本番となれば黒田東彦日銀総裁のいうように「マイナス金利付き量的・質的緩和は、これまでの中央銀行の歴史の中で、おそらく最も強力な枠組み」であることは疑いない。これを更に拡大させていくつもりなら、究極的に株式市場を刺激しないわけがない。

 

<止まらない乱高下>

・一方で中国経済の失速は止まりそうにない。投資家ジョージ・ソロスは「中国経済はハードランディングしている。これは私がいっているのではなく現在起こっていることだ」と述べた。ソロスの指摘通り、中国は市場をコントロールする力を失いつつあるので、中国経済はクラッシュを避けられないだろう。となると、今後は各国が政策対応したにもかかわらず、中国発のクラッシュが襲ってくるという展開が考えられる。

 

・中東の問題も中国の問題もかなり大きな衝撃だが、それが日米欧等の行き詰った先進国の経済や市場にも複雑な影響を与えている。これが当分収まりそうもないのが今年の市場だ。悪材料もメガトン級、それに対応する政策対応もメガトン級という風に、極端な事象がぶつかり合っているため、一般人が想像する以上に激しく上下する相場展開が続くだろう。

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(2)

 

 

「インフルエンザをばら撒く人々」    金融寡頭権力の罠

 菊川征司  徳間書店   2009/10/10

 

 

 

<インフルエンザをばら撒く人々>

・インフルエンザをばら撒く人々・・・・・そんな馬鹿なことがあるわけないよ。誰もがそう思うことでしょう。

しかし、戦前のスペイン風邪から、現代の豚インフルエンザまで、それらはウイルスに人工的な改良が加えられた生物兵器だったのです!

これは推理小説でも妄想でもありません。各国の研究者たちが、実際にそう発言しているのです。

 

 <アメリカ軍のワクチンがスペイン風邪の原因?>

・アイルランドの3大日刊新聞の1つの記事は題名からわかるように、1918年のスペイン風邪で多くの死者を出した原因はウイルスではなくて、アメリカ軍が実施したワクチンだと主張しています。

その記事の最初の部分に「この大流行の起源に関していえば、『ドイツが彼らの戦争の取り組みの一環として劇場や人が大勢集まる場所にバイ菌を撒き散らしたのかもしれない』と当時の米国陸軍の高級将校が述べた」ことが書かれています。

そして「でもドイツは自国民の間でも菌を撒き散らして、同胞40万人を死に追いやってしまったのだろうか」とドイツ軍犯人説に疑問を投げかけてからアメリカ軍によるワクチン説を展開しています。

 

・当時の陸軍長官ヘンリー・スチムソンによる報告書には、黄熱病のワクチン接種が直接の原因で、参戦して6ヶ月間で接種中にそのまま崩れ落ちて死亡した7人を含め63人が死亡、2万8585人が肝炎になった事実が書いてある。

 

・1918年から1919年にかけてのスペイン風邪は、当時の世界の人口の3分の1、数にして5億人が感染し、5000万人から疑問点もあるが1億人ともいわれる死者を出した。通常のインフル死亡率が0.1%以下なのが、この猛烈なインフルエンザは2.5%以上の死亡率を記録した。

 

・これは、新兵に実施されることになっていた14種類から25種類のワクチンのうちの、たった1つによる結果である。1911年に米国陸軍においてワクチン接種が強制になってから、腸チフスにかかるケースが急激に増加しただけでなく、ほかのワクチンに関連した病気が異常に高い率で増加したことを陸軍の記録は明らかにしている。1917年にアメリカが参戦してからは、腸チフスのワクチン接種による死亡率は米国陸軍史上最高点に達した。

 

・腸チフスの症状を抑えようとして陸軍の医者たちは、より強いワクチンを使ったので悪性のパラチフスの症状を引き起こしてしまった。しかし、彼らがそのパラチフスを抑えようとしてさらに強烈なワクチンと混合して使ったため、今度はもっと悪い病気のスペイン風邪を発生させてしまった。

 戦争後、危険な病気に汚染されていた紛争地帯から帰還する兵士から、パニックに襲われた一般人を護るために使われたワクチンの1つに、この強烈なワクチンがあった。

 

・この説だと、強い腸チフスのワクチンがスペイン風邪を生み出したことになります。腸チフスも高熱が出たり、熱によるだるさといった風邪に似た症状を呈し、場合によっては肺炎を引き起こしますから、死者の大半が重症だったスペイン風邪との関連を説明できないこともありません。しかし、この説では短期間に3種類の違ったウイルスが蔓延した理由が説明できないと思います。謎は深まるばかりです。

 

 

 

 「プレアデスとのコンタクト」(地球外知的生命)

 (ビリー・E.A.マイヤー)(徳間書店)  2001/8

 

 

 

<地球以外の出自を持つ人間>

・ 地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。

  昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。

  今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。

 古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。

 

・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス/プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。

 

・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。

その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。

 

・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。

 

 

 

『宇宙連合からのファーストメッセージ』 

セレリーニー・清子  文芸社   2001/181

 

 

 

<宇宙連合の宇宙船>

・「最小のものでしたら10名程度の超小型から、最大のものでしたら10万人位のスーパージャンボ型までございます」

 

・「宇宙船の中は、貴方達が想像できない位、素晴らしい環境が用意されていますから、例えば、地球にあった草花や小川とか、小鳥や動物まで、まるで今まで通り地球上で生活しているのかしらと勘違いするくらい、そっくりな環境が用意されていますから、安心して下さい」

 

 <宇宙の戦争は?>

・宇宙においても様々な考え方の違いによるところの戦争が無い訳ではありません。しかし、その戦争は宇宙連合に加入していない星と星との間で行われているものであって、私達宇宙連合に関わっている星々との間には、戦争はございません。

 

 

 

 『宇宙連合から宇宙船への招待』

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/4/15

 

 

 

<夢のようなリゾート気分の宇宙船へ>

・「はい、この宇宙船は縦が20キロメートル、横10キロメートル、高さ5キロメートルの楕円形の形をしています。そして大よそ3万人くらいの方達が乗っておりました。まだまだ小型の部類に入ると思います」

 

 <宇宙連合は地球年で何年位前に創られたか?>

 ・「宇宙連合は地球年代で申しあげますと、およそ100億年以上も前に創られました。そして、その星の数ですが、それは30の星から始まりまして、現在に至りまして100万近くの星になっております」

 

・「なお、この宇宙体験は夢の中におけるフィクションですが、中に登場されている宇宙連合のフィウリー総司令官、ケリアリー様、リメッシリー様、リオラー様、スミットナー様、シュリナース様と称される方々からのお話は、チャネラーである私を通して、実際に宇宙からのチャネリングによるものであり、ノンフィクションです。

 

 

 

 『宇宙連合からの宇宙旅行への招待

セレリーニー・清子 + タビト・トモキオ  たま出版  2002/9/17

 

 

 

<宇宙船の全貌>

・宇宙母船には32の宇宙船があり、それぞれが1本ずつ、32本の腕が交互に高さを支えて段違いに生えたような姿に設計されています。その一つ一つの宇宙船は、みなそれぞれに独立した言わば国のようになっています。

 

・宇宙母船全体ですと直径1000キロほどありまして、母船本体だけでは直径800キロほどで、その一つ一つの宇宙船には更に小型宇宙船が大小約100機ほど用意されております。このように必要に応じていつでも利用されています。

  また、人口は、現在60万人くらいですが、最大限で100万人くらいは搭乗可能ですね。

  以前10万人乗りの大型宇宙船もあると申しましたが最初から皆様を驚かしてはいけないと思いまして、少し控え目にお伝えいたしましたが、実際にはこのようにその10倍以上の100万人乗りのものもあるんですよ。

 

<スター・ウォーズの世界がそこにあった>

・「実は地球の皆様に、この宇宙母船の防衛システムをご覧いただきながら、普段どのようにしてこの宇宙船で生活している約60万人の生命をお守りしているのかを、実際にご覧いただきたいと思います」

 

・地球で起きている戦争は、この宇宙でも起こっているということです。

 

<過去にも未来にも自由自在にタイムスリップ>

・宇宙には過去・現在・未来がたたみこまれている。

 

 

 

『『啓蒙の世紀』のフリ−メイソン』 

ピエール=イヴ・ボルペール    山川出版社 2009/4

 

 

 

<カメレオン的社交組織>

・フリ−メイソン団がこのように複雑な外観を呈するようになった理由は、それが絶対的な権威をもつ教義や経典を欠いていたからである。

 

・こうしてフリ−メイソン団は、はやくも「啓蒙の世紀」前半から、ヨーロッパ諸国住民の多様な社会的・文化的・思想的欲求の受け皿になった。それは、社交クラブ、相互扶助団体、学術アカデミー、文芸協会、親睦団体、球戯同好会、宴会組織などを同化吸収して拡大し、ときには幾何学の研究や抒情詩の朗読と、錬金術の実験や、 降霊術の儀式とを同居させ、保守的なカトリック聖職者も急進的な啓蒙主義者も等しく受け入れることにより、多様な柔軟性のある 社交団体として発展した。それは時代の思想潮流や社会環境や政治変動にすみやかに適応できる融通性の高い組織、ボルペール氏の表現を借りれば、カメレオン的社交組織だったがゆえに数々の戦争や迫害を乗り越えて、300年もの間、生命を保ち、いまなお700万人ないし800万人の加入者数をほこる世界最大の秘密友愛団として存続しているのである。

 

 <フランスの歴史家による限定的貢献>

 ・結局のところ、フリ−メイソン史はフランスの大学に所属する多くの研究者にとって、地雷つきの畑地のようなものであり、そこに迷い込むのは評価を高めないだけでなく、危険なことでもあるのです。フリ−メイソンの歴史は依然としてよく知られていません。

  一部の人々は、それを制度上の年代記に還元し、それで事足れりと考えていますし、別の人々は自分がフリ−メイソンでないと、史料は見られないのではないかと想像しています。

 

 ・ただひとつ獲得された成果は、フランス革命の起源にはフリ−メイソンの陰謀があったという主張が、今日では消滅したことです。しかしとりわけドイツの場合と異なり、「フェアシュヴェールングステオリー」すなわち陰謀理論(英語ではコンスピラシ・シーオリ)は、フランスでは歴史研究の対象とされていません。

 

 

 

『こうして、2016年、「日本の時代」が本格的に始まった!』

日下公人  WAC   2016/2/24

 

 

 

<「日本の時代」の始まり>

<世界の国がすべて崩壊し始めた>

・2016年に入って、世界が崩壊し、日本の時代が始まったことを象徴する出来事が次々と起こっている。中国経済の崩壊、サウジアラビアとイランの衝突、北朝鮮が「水爆」と称する核実験など、世界の崩壊が現実のものとなって表れてきた。世界各地で問題が噴出し始め、世界はますますひどい状態になっている。それを解決できる国も存在しない。

 

・アメリカもヨーロッパもロシアも、もはや力がない。つまり、これまで世界を支配してきた「白人」の指導力の衰えが明確になっているということだ。

 では、中国はどうかというと、経済指標はごまかしだらけで、国内では事故が頻繁に起こり、破綻状態である。国内の不満を逸らすため、海洋進出を図っているが、人工島建設などで世界から警戒され、嫌われている。

 言うまでもないが、世界一安定した実力を持った国が日本である。世界が沈んでいくなかで、日本の実力が突出してきた。

 

<アメリカにもヨーロッパにも、もう力がない>

・しかし、規模の利益しか見ていないところに彼らの失敗があった。「規模が大きくなれば大丈夫だ」と思って、安心してますます働かなくなる国が出てきた。EU域内で、国民が一所懸命に働いている国はドイツくらいである。あとの国はぶら下がり集団になってしまった。

 特に、債務危機が起こった国々は、もともとぶら下がり精神からくっついただけである。

 

<埋蔵金があるからヨーロッパ人は働く気がない>

・ヨーロッパが深刻な経済危機を迎えながらも辛うじて保たれているのは、各国が埋蔵金を持っているためだ。何百年もの間、植民地から搾取を続けてきた埋蔵金が眠っている。

 

<多くの日本人がいよいよ目を覚ました>

・「日本の実力」というと、政府の力を思い浮かべる人もいるかもしれないが、日本の実力は、政府ではなく民間にある。

 私はずっとビジネス界にいたからよく知っているが、戦後に鉄鋼、電力、石炭、海運が回復したのは、通産省が主導した奇跡の回復などではない。すべて国民が働き、復興させてきたものだ。通産省はその果実を貢がせて、勝手に自分たちの手柄としただけである。

 

・通産省や農林省の役人たちは、自分たちに都合よく『通産白書』『農林白書』を書いてきた。『建設白書』も同じである。それをマスコミが鵜呑みにしたから、役所の主導で日本が復活したかのように誤解されているだけだ。

 

<「日本の時代」には、たかりに気をつけないといけない>

・世界があまりにもひどい状態のため、日本の素晴らしさが際立ってきたが、それに満足して喜んでいるだけでは駄目である。

  日本の調子がよいため、よその国からたかられ、ゆすられる可能性が大きくなった。それに対してきちんと備えをしておかなければいけない。

 

・我々日本人が知っておかなければならいことは、「世界はみんな腹黒い」ということである。欧米がつくり出した戦後史観のなかでは、「欧米諸国は先進的な素晴らしい国」ということになっているが、世界史を冷静に振り返ってみれば、彼らがいかに腹黒いかがよく分かる。

 しかし、彼らは腹黒いのが当たり前だと思っている。日本とは常識が違っている。もちろん、自分たちが腹黒いという認識はない。

 外交だけでなく、ビジネスにおいても、日本と外国では常識が違っていることが多い。日本は以心伝心が成立する国なので、自分でも自分が分からない。いかに善人かの自覚がない。言語、文書、契約などで念を押す習慣がないため、日本人は騙されて損をすることだらけである。

 

・日本が世界の中心になればなるほど、世界中の腹黒い国が嫌がらせをしてくる。「日本の時代」を迎えるにあたって、「世界は腹黒い」ということを強く認識しておかないといけない。

 腹黒い国がどんな腹黒いことをするかを、日本人はもうよく分かったと思っているようだが、まだまだ足りない。それから、どんな国が狙われるかは常識で分かる。その例をいくつか挙げてみよう。

 

グローバリズムを真に受けてドアを開けてしまった国

国内相互もそうなった国

生活も産業もすっかり高度化して、世界市場と世界の情報網に連結してしまった国。

外国からのサイバー攻撃や細菌攻撃や情報攻撃や条約攻撃に弱い国。

用心不足でテロや工作にも弱い国。

しかも余裕資金と善意に溢れている国。

 

と書き上げていけば、日本が一番弱い国だと分かるではないか。

 

<日本が目覚め、アメリカ、中国が報いを受ける>

・瀬島は喜んで教えてくれた。

 

「あの当時は、ドイツが勝つと信じていた」

 しかし11月の末に、モスクワの前面50キロのところでドイツ軍はストップした。攻撃再開は来週かもしれない。冬だから春まで待っての攻撃再開かもしれない。だが、いずれは攻撃を再開し、ドイツが勝利する。それに乗り遅れてはいけないので早く参戦しなければいけない、という雰囲気だったそうだ。

 

・その話を聞いたときに、これはウソではないだろうと思った。「勝ち馬に乗れ」ということで、開戦が決まったのだ。

大本営はドイツが勝つと信じていたから、3月の攻撃再開が駄目でも、4月か5月にはドイツが勝つだろうと見ていた。

大使館などを通じて、ドイツの攻撃はこれでストップだという電報は入っていたはずだが、それは重視しなかった。大本営の判断ミスと言っていいだろう。

 

<どうしたら、あの戦争に勝てたのか?>

・当時は、原爆投下で一般庶民が大量に殺されても「残虐だ」という意見は軍部ではほとんど出ていなかった。というのは、日本も原爆の研究をしていたからだ。「残虐非道だ」」という意見よりも「開発競争に負けてしまった」という声のほうが多かった。もし日本が先に開発に成功していたら、日本が先に使っていたはずである。

 その点では、日本も強く言える立場ではなかったが、もちろん当時の国際法の常識では一般市民を殺してはいけないことになっていたので、東京大空襲や原爆投下は犯罪である。

 

主権を奪うTPPは即座に撤回してやめるべき

アメリカが主導しているTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)は、とんでもないインチキだ。安倍総理はアメリカとの正面衝突を避けたいから要領よくやっているのだと思うが、TPPはアメリカによる主権の強盗のようなものだ。

 

・関税は一括で決めるのではなく、国家の主権を大事にして一つひとつ交渉していくべきである。アメリカ人が「一括引き下げせよ」というのは、人を馬鹿にしているとしか言いようがない。彼らは他国から主権を奪い取る強盗のようなものだ。

  ところが、日本の外務省の人や秀才たちは、いまだに全部まとめて一括でやることはいいことだと思っているのである。

 

<「グローバリズム」を理解するにはユダヤ人の歴史を知る>

<ユダヤ人が金に執着するのは仕方のない面がある>

・ユダヤ人たちは、ローマ軍に包囲されて、最後の砦と言われるマサダの丘の上に籠ったが皆殺しにされた。そのとき、マサダに籠もらなかったユダヤ人もいたが、その人たちにローマは人頭税をかけた。それが降伏を許した条件である。デナリという特別の通貨を発行して、定期間ごとに1デナリを持ってこないと死刑にするとした。人頭税は過酷なものだが、かなり効き目がある。

 

・人頭税をかけられたユダヤ人は、定期間ごとに1デナリを持っていかないと殺されてしまうから金にうるさくなった。ユダヤ人が拝金主義になったのは、ローマ人が悪いのであってユダヤ人が悪いわけではない、と私は思っている。

 こうしたユダヤ人の歴史のあらすじを知っておくと、「グローバリズム」について理解しやすくなる。ユダヤ人にとって、金は自分たちの命を守るために非常に大事なものなのである。

 その後、ユダヤ人たちは金を儲けて、国際金融資本というものをつくった。金というのは動かしたほうが儲かる。戦争であろうが何であろうが、金が動けば儲けが出る。金が自由に動けるようにするには国境なんかないほうがいい。それが、ユダヤ系の国際金融資本にとって一番有利な環境だ。そういう環境をつくるために出てきた言葉が「グローバリズム」である。

 要するに、「グローバリズム」というのは、ユダヤ的な一神教の考え方だ。金融の邪魔になる国家の壁をなくそうとするものだから、国家を大切にする「ナショナリズム」とは対立する。

 

<グローバリズムの本当の目的が隠されてしまっている>

・欧米の国際金融資本が推進している「グローバリズム」というのは、一言で言えば「国境」をなくして「国家」をなくそうとするもので、それが彼らの金儲けには一番都合がいい。

 

・グローバリズムと国内改革も、利害が一致している面がたくさんある。グローバリズムの本来の目的は、「国境をなくそうとすること」である。TPPの目的も、関税自主権という「国家の主権を奪うこと」である。それが隠されて、どんどん国内に入ってきてしまっている。

 

<日米関係を楽観視しないほうがいい>

・黒人の地位が急に向上したが、それは有色人種でもやればやれるという日本の成功に目覚めた運動だった。そして公民権法ができ、そのあとには黒人の大統領が出現した。

 日本の実績は、外国人がもっている有色人種を下に見る考えを次々に打ち破った。

 

<なぜ、日本はこれほど素晴らしいのか>

・戦後の日本がアメリカ化したのは占領政策もあるが、アメリカから楽しいものがたくさん入ってきたことも大きい。それを日本人はうまく取り入れて、大衆の力で戦後の日本を発展させた。

 

<アメリカは「大衆文化」の発明で金持ち国になった>

・アメリカがこれだけ強く大きくなって世界中から受け入れられたのは、遊ぶ楽しさを世界に伝えたからだ。ハリウッド映画、音楽、ジーンズ、オートバイ、スポーツなどたくさんある。名前を付けるとすれば「大衆文化社会」である。「大衆文化社会」はアメリカの最大の発明品だ。

  アメリカは金持ちの国だから大衆文化社会をつくり出せたのではなく、大衆文化社会をつくったから金持ちになった。

 プロスポーツというのも、アメリカの発明品だ。スポーツのプロ化、つまりショービジネス化だ。もともとスポーツの分野には、世界中のどこにもショービジネス的なものはなかった。アメリカはショービジネスとして、みんなを楽しませるスポーツに変えた。

 アメリカはヨーロッパの貧しい人たちが移民してつくった国だから、下級労働者しかいなかった。彼らは頑張れば中流になれると信じて働いた。

 

・スポーツ選手を目指した人間も多く、野球界などに入った。アメリカ人は野球をプロ化して、「観たければお金を払って下さい」とした。こうしてお金を払ってスポーツを観る文化ができ、選手たちはお金を稼ぐことができた。アメリカが発達したのは、何でもプロ化したからだ。

 野球の場合は、都市対抗という形が創造された。アメリカには野球の球団が多い。小さな町にまで野球のチームが浸透している。彼らは都市対抗の意識で戦っているから、ものすごく盛り上がる。

 スポーツのプロ化によって、庶民がお金を払ってスポーツ観戦を楽しむようになり、それが世界中に伝わった。アメリカの大衆文化社会は、世界に冠たる発明品だった。

 

・アメリカの大衆文化社会はスポーツだけでなく、自動車にも及んだ。産業革命後の技術進歩を取り入れて、フォードが画一的大量生産を導入し、庶民が自動車を買えるようにしていった。

 

<古代から「文化」を売る国が繁栄してきた>

・20世紀はアメリカの大衆文化が世界に広がり、アメリカが強大な国となった。世界史を振り返ってみると、常に「文化を売る国」が繁栄してきた。

 ヨーロッパの文化はギリシャで発祥し、ギリシャはローマに文化を売りつけた。ローマは全ヨーロッパに文化を売りつけた。ヨーロッパはイギリスに売り、イギリスはアメリカに売った。アメリカは日本にずいぶん売りつけた。次は、日本が文化を世界に売る時代だ。

 

・文化の影響力がいかに大きいかは、フランスの政策を見ても分かる。

 フランスは、文化については国粋主義の方針を採っている。テレビでは日本製のアニメをそのまま放送してはいけない。あたかもフランス製に見えるようにしなければいけない。主人公の名前も日本風の名前でなく、フランス風の名前に変えられたりしている。

 フランスの子供たちは、日本のアニメとは知らずにフランスのアニメだと思い込む。そういうふうにさせている。

 フランスでは放送時間も、外国製の番組が一定時間を超えてはいけないといった規制をしている。

 これだけフランスが警戒しているのは、文化の影響が非常に大きいからだ。文化を売る国が世界の中心となる国である。

 日本の文化はヨーロッパ、アメリカだけではなく、アジア諸国でも非常に人気がある。反日の中国でも、若い人たちは日本の文化が大好きだ。コピー商品、まがい物も多いが、それだけ日本文化の需要が大きいということだ。「日本的なもの」を世界が求めている。

 

<「育ち」のいい日本人だから高級品をつくれる>

・これからの日本は、高級品だけをつくり続けていれば儲けは大きい。安いものを大量生産しても利益は出ないから、大量生産する必要はない。トヨタ自動車はレクサスを中心にすればいいと思う。軽自動車をインドで売るのはかまわない。軽自動車というのは、インドでは高級車だからだ。

 

<日本人がつくると、どんなものも「文化的」になる>

・アメリカ人は「清潔」を金儲けとして考えたが、育ちのいい日本人は「清潔」を文化として製品のなかに入れた。

「清潔」「衛生」に限らず、「いい匂い」とか「うまい」とか、そういった繊細で文化的なものは日本人にしかつくれない。それを世界の人が求めている。柄の悪い外国人たちも、文化的な日本の製品を知ると、そのよさに惹かれてしまう。これが日本の最大の強みだ。

 

<子供たちから始まっている世界の「日本化」>

<「普通の国民」がみんな賢いのが日本>

・日本国民は世界で一番賢い。近代の欧米の大学の先生をすべて合わせたくらい、日本の普通の人はみんな賢い。それは、子供の頃から日本語で育ち、そのなかに情緒や思いやりの心が含まれているからだ。普通に生活しているだけで賢くなり、創造性が高くなる。

 これからは、日本人が何も発言しなくても、向こうが日本人のことを勉強する時代になる。

 

 

火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。(1)

 

 

『宇宙戦争を告げるUFO』

知的生命体が地球人に発した警告

元航空自衛隊空将  佐藤守   講談社   2017/5/25

 

 

 

<すでに火星にはコロニーが

・私が二冊の本を上梓したあと、サリバン氏との縁で、アメリカ・アダムズ山でのツアーで知的生命体との遭遇を経験した人たちにお会いしました。八王子に住むKさんご夫妻です。ご主人は音響関連会社の技師で、現地アダムズ山麓で知的生命体を目撃しました。そのとき次のページの写真を見せてくれたのですが、「これを見たら信じる以外にないでしょう」といいます。

 

・このギリランド氏は、カリフォルニア州出身で、1952年生まれ。10代後半に海で臨死体験をしたのち、ヒーリング能力などを手に入れたといいます。

その後、カリフォルニア州からアダムズ山麓へと移り、そこでETとのコンタクトを始めました。現在はECETIの代表者として活動するかたわら、コンタクティやUFO研究家としての活動を行っています。そんな彼の地道な活動は世界中の注目を浴びています。

 ギリランド氏がこの地で撮影したドキュメンタリー映画『コンタクト・ハズ・ビガン』は、日本でも公開されました。

 

・アダムズ山の現場でツアーに参加したKさんたちツアーメンバーのなかに、火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。にわかには信じがたい話ですが、この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。

 

・火星人といえば、あのクラゲのような形態を思い出します。しかし、まずコロニーは地下に建設されており、火星の生命体は地球人のように五体を持つものではなく、地中動物、感じとしては爬虫類のような生命体なのだといいます。

 彼らは火星における自分たちの生活圏を守るために、地球人が建設したコロニーを襲撃してくるのですが、私には、この元海兵隊員が地球・火星間をどのような手段で往復しているのかが気になりました。

 しかしサリバン氏は、ロッキード社の創立者から、「われわれ人類は宇宙人を地球に連れてこられるようなテクノロジーをすでに保有しており、惑星間の旅行も可能になっている」という言葉を聞いています。おそらくフリーエネルギーを活用しているのではないでしょうか。

 

<フリーエネルギーとは何か>

・これまでのUFOや宇宙人をめぐる機密主義の一つは、フリーエネルギーです。フリーエネルギーの情報が公開されれば、石油、石炭、天然ガスなど、既存のエネルギー産業とその利権が失われます。そうした利権を守るために、UFOや宇宙人情報は捏造されてきたのです。

 エネルギー産業の利権を独占している全人類のなかの1%以下の人の利益のために、彼らにとって都合の悪い話はなかったものとされます。彼らは高次元のテクノロジーを封印することで、石油燃料に依存するパラダイムを無理やり続けているのです。

 フリーエネルギーについては、100年以上前から研究が続けられ、テスラ博士などの発見もありました。地球文明はもっと進んでいるはずなのに、一部の権力者によって、50年も100年も、わざと遅らせているのです。

 ディスクロージャーにより、地球人は宇宙で孤独な存在ではないとわかると同時に、テクノロジーもすべて明らかにされます。UFOが地球までやって来るのに、石油や石炭を使っていないことは明白なので、高次元のテクノロジー分野の話題になり、フリーエネルギーが明らかになります。

 そうしたテクノロジーが存在することをすべての地球人が知ってしまうと、現状の経済体制は一気に変わります。そんな事態になるのを怖れている権力者の存在こそが、UFOで秘密主義が保たれた大きな根本原因です」

 

<佐野博士のテレポーテーション原理>

・「われわれ肉体を持つ人類は、メンタル体およびエモーショナル体を持つ、振動している連続体の上に存在する多次元的存在である。4次元の低い場所には、悪魔のエネルギーや肉体を持たない霊が存在する

 何となく『チベットの死者の書』を思い出し、宇宙と知的生命体、そして霊の世界とのつながりを連想しました。加えて、6次元や7次元という高度な世界もあるというのです。

 

・さらに、サリバン氏が「宇宙人は菩薩そのものであるといってもいいほどです」といったことの意味が分かったような気がしました。

 佐野千遥博士が詳細に「テレポーテーションの原理」について解説してくれましたが、いつの日か、それが証明される日が訪れるに違いありません。そして半世紀も経たずに、漫画『ドラえもん』に出てくる「どこでもドア」のように、地球人は、実用化された「テレポーテーション機材」を使って宇宙空間を移動しているのかもしれません。

 

・佐野博士は、こうも語っています。

「みなさんフリーエネルギーというと大変な装置と思っているかもしれませんが、フリーエネルギー自体は、実際はエネルギー保存則さえ超えていければいいのですから、磁石を適切に配置して次に手を離せば、それだけで生成することができます。

 UFOに必要な物理学とは、まったくレベルが違います。ロシアで実際に轟々と回した永久磁石・永久機関モーターのほか、いくつも永久磁石・永久機関モーターのモデルを考案しました。これからのエネルギーは、1の入力エネルギーを10倍とか100倍に増幅する程度のフリーエネルギーではなく、ゼロの入力エネルギーから大きなエネルギーを発生させる永久磁石・永久機関モーターとなります」

 

<急激に進歩したDNA研究の背景>

・しかし、エリア51の異常な警戒ぶりは、情報防衛のための行為だとは理解できても、基地内に存在するといわれる「エイリアンの死体の謎」になると、話は違います。そこで次は、宇宙人と関係があるかどうかは不明ですが、近来急激に進歩した研究に目を向けましょう。

 アメリカでは冷戦後、政府の情報隠蔽に対して反対運動が活発化します。そして、サリバン氏が所属する「ディスクロージャー・プロジェクト」が活動を開始します。

 

 

・そんななか、「宇宙人からUFO内で生体実験を受けた」という女性らが出現し、なかには妊娠させられたという女性も現れました。これらはメディアで頻繁に取り上げられるようになりました。

 宇宙人がUFO内で何をしていたのかは疑問ですが、一部には「創造した地球人の出来具合を検査しているのだ」などというまことしやかな説も生まれ、そこで話題になったのがDNAです。

 

・そういえば、イエス・キリストの母マリアも「処女懐胎」してキリストを産んだといわれています。知的生命体も生殖機能を持つがゆえに、地球人のDNAを調べているのでしょうか。

 DNAは「デオキシリボ核酸という遺伝情報をコーディングする生体物質」で、単に遺伝子という意味として使われることも多い。DNA研究者として有名なワトソンとクリックが、DNAの「二重螺旋構造モデル」の提唱者だといわれます。

 

<地球人は科学的に創造されたのか>

・こう考えると、私がブログ読者からいただいた一冊の本『地球人は科学的に創造された』の内容が気になってきました。この本で、著者のラエル氏は、宇宙人に教えられつつ聖書を読み解いているのですが、そのなかには興味深い一文があります。

 

・<キリストは、聖書に記述されている真実を地上全体に広め、あらゆることが、科学によって説明される時代になったときに、すべての人間にとって、聖書の記述が証拠として役立つようにしなければなりませんでした。

 このために創造者たちは、彼らの中のひとりと、人間の女性との間に子どもを儲けることを決め、その子どもに、人間には欠けている、ある種のテレパシー能力を遺伝的に授けたのです。

「彼女は、聖霊によって身重になった」(マタイによる福音書:1章18節)

 地球人の中からマリヤが選ばれたわけですが、彼女の婚約者にとっては、この知らせは明らかに耐え難いことでした。

「主の使いが夢に現れていった」(マタイによる福音書:1章20節)

 創造者たちのひとりが彼の元へ行って、マリヤが「神」の子を宿していると説明したのです。創造者たちと連絡を取っていた「預言者たち」は「神」の子に会うために遥か遠方からやって来ました。創造者たちの1機の宇宙船が、彼らを導いたのです>

 

・新約聖書・マタイによる福音書の、マリアは「聖霊(筆者註:つまり知的生命体)によって身重になったのだと解釈されます。

 

・著者のラエル氏自身は、1973年12月13日の朝、フランスのクレルモン・フェランという町に近いピュイ・ド・ラソラ火山の噴火口近くで、突然、霧のなかに赤い光が見え、ヘリコプターのようなものが音もなく現れて、地上から20メートルほどの高さに停止するのを目撃します。

 直径は7メートル程度、底部は平らで上部は円錐形、高さは2.5メートルほどで、底部では強烈な赤い光が点滅し、頂部ではカメラのフラッシュのような白い光が、パッパッときらめいていました。

 その後、機体は地上2メートルくらいのところで停止し、機体下部の上げ戸が開き、タラップが地上に下ろされます。そしてそこから、1.2メートル前後の身長、切れ長の目、髪は黒く長く、短くて黒いあごひげを生やした「人物」が降りてきます。

 

<ジョージア・ガイドストーンの謎>

・さて、そこで気になるのは、影の勢力が、ひそかに宇宙人と協力して進めているといわれる、宇宙開発計画です。

 その根拠としてよく取り上げられているのが「ジョージア・ガイドストーン」。わたしも偶然、このモニュメントの存在を知ったのですが、とりわけそこに書かれていた8つの言語による文言が気になりました。これもウィキペディアの解説がいちばん分かりやすいので、概要をまとめてみます。

 

・(ジョージア・ガイドストーンは1980年にアメリカ合衆国ジョージア州エルバート郡に建てられた高さ5.8メートル、花崗岩でできた6枚の厚い石板の合計重量は10万7840キログラムのモニュメントで、8つの言語で書かれたメッセージで知られ、その内容が陰謀論的な憶測を呼んでいる。

 

・8つの言語のなかには、日本語は含まれていませんが、英語と中国語によるガイドラインから翻訳した日本語訳は、次の通りです。(「ウィキペディア」より)。

 

  1. 大自然と永遠に共存し、人類は5億人以下を維持する
  2. 健康性と多様性の向上で、再産を知性のうちに導く
  3. 新しい生きた言葉で人類を団結させる
  4. 熱情、信仰、伝統、そして万物を、沈着なる理性で統制する
  5. 公正な法律と正義の法廷で、人々と国家を保護する
  6. 外部との紛争は世界法廷が解決するよう、総ての国家を内部から規定する
  7. 狭量な法律や無駄な役人を廃す
  8. 社会的義務で個人的権利の平衡をとる
  9. 無限の調和を求める真・美・愛を讃える
  10. 地球の癌にならず、自然のための余地を残す

 

そのまま素直に解釈すれば、実にいい言葉が並んでいるのですが、,痢嵜洋爐5億人以下を維持する」という文言が問題でしょう。だれがどんな権利で、そう決めるのでしょうか。

これを建てた「R/C・クリスチャン(仮名)」とは一体どんな人物なのか、どんな団体に所属しているのか、それが気になります。

 

・賛否両論あるなかで広く合意を得ている解釈としては、荒廃した文明を再構築するために必要な基本概念を説明したものだ、という説。また、実際に世界人口を半分に減らす計画が書かれている、などという物騒な陰謀説もあります。いずれにしろ、70億を超える地球人の大増殖に危機感を抱いている者が地球上のどこかにいる、ということは確かなようです。

 

 

 

『闇の世界金融の日本改造計画』

日本人だけが知らない国際経済を動かす「たったひとつのルール」

菊川征司  イースト・プレス  2015/2/7

 

 

 

彼らの目的は《世界経済の中央集権化と、その支配力を使っての直接の利益獲得である》

・金融資本主義の権力者は、別の遠大な目標を持った。それはまさしく各国の政界と世界の経済をまとめて支配することが可能な、金融を支配する民間の手による世界的な制度をつくりだすこと以外の何物でもない。この制度は、頻繁な私的会合と協議で到達した内密の了解をもとにして、示し合わせて行動する複数の中央銀行によって、寡頭支配体制でコントロールされる。

 

日本もこの計画のなかに組み込まれていて、現在最終的な交渉が行われている(TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)はその一環です。これはたんなる自由貿易交渉ではなく、彼らにとって大きな一歩となる革新的な内容が含まれています。

このあとにはサービス業務(いわゆるサービス業とはだいぶ異なります)に関する初めての多国間貿易協定のTiSA(新サービス貿易協定)が控えています。

 TiSAはアメリカの主導で始まったもので、2014年6月19日にウィキリークスによってその存在が明るみに出たとき、日本、EU、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、イスラエル、香港、台湾など23におよぶ国や地域が参加していました。

 

・TiSAの目的は一般向けサービス業務の自由化です。いよいよサービス業務にもグローバリゼーションの波が押し寄せることになるようです。

 本書では世界の出来事を参考にして、日本における国際銀行家たちの足跡を探り、21世紀の現在において、彼らの目的がどれほど進展しているかを検証してみたいと思います。

 

<「日本改造計画」の最後のピース、TPP参加に動く安倍晋三>

・これらのことは日本政府や日本国民に選択の余地はありませんが、われわれの決断次第でどうにでもなるものがあります。そうです。TPPです。

 日本政府とマスコミは農業問題だけを前面に出して、TPPをたんなる自由貿易交渉のひとつのように国民に思わせていますが、とんでもないごまかしで、実態はまったくちがいます。

 討議されている全26章のうち貿易関連は2章にすぎません。残りのすべては企業に多大な特権を与えて各国政府の権限を奪うもので、国内のほうも規制も行政手続きもTPPに合わせなくてはいけないのです。実質は企業による世界統治です。

 

・TPPは一度参加すると抜けるのは難しいのですが、政府が話を決めても国会が批准しないと発効しません。日本政府は現在、交渉に参加しているので、これから阻止するには議会の否決しかありません。マスコミはあてになりませんから、国民一人ひとりがTPPのもたらす恐ろしい結果に目覚め、底辺からTPP反対を盛り上げていく必要があります。

 

・文書の情報を検討する必要のある者または情報を知らされる必要のある者というのは国民だと私は思うのですが、彼の意味したのは関係する企業です。

 しかも、協定発効後、その交渉文書は4年間秘匿されることになっているのです。もし成立しなかった場合でも、交渉の最後の会合から4年間秘匿されます。

 交渉文書を協定発効後4年間も隠そうというのですから、そのあたりに、すでに怪しさが漂っていると思いませんか。

 われわれはTPPによって日本が欧米企業に踏みにじられることを心配していますが、アメリカの市民団体の代表は「(TPPは)1%がわれわれの生存権を奪うツールだ」と反対の声を上げています。多国籍企業の600人の顧問はTPP草案にアクセスできるのに、貿易協定を監督する立場の上院貿易委員会議長がアクセスできないのですから、一般市民が心配するのも無理はありません。

 

・ニュージーランドが保管するTPP関係の書類の一部がウィキリークスによって暴露され、この首席交渉官の日本に対する意地悪な発言が表面化しました。

TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のTPP交渉8ヵ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それは長期的な目標だ

 

・日本政府のTPP参加の理由のひとつに貿易量増大がありますが、これはウソです。

 日本が貿易立国だったのは昔の話です。現在の貿易黒字はモノの輸出ではなく、海外投資によるものが大きな比重を占めています。

 

・貿易立国かどうかは貿易依存度をもとに判断できます。貿易依存度とはGDPに対する貿易総額(輸出額+輸入額)の比率です。2013年の世界の206の国や貿易依存度を見ると、1位は香港の419.83%です。日本は31.939%で192位ですから貿易立国とはとても言えません。また、輸出依存度がGDP比で30%を超えると輸出立国と言われますが、日本は14.5%の148位ですから輸出立国ではありません。現代の日本は貿易より内需で食べている国です。

 現在26の分野において交渉が進んでいますが、TPPがたんなる貿易交渉でないと私が言う主な理由は、非関税障壁が討議されているからです。

 

・《アメリカの企業メタルクラッド社は、メキシコで産業廃棄物を処理しようとした。環境の悪化を懸念する声が高まり、地元自治体は処理の許可を取り消した。するとメタルクラッド社は「収用だ!」としてメキシコ政府を訴えた。(中略)裁定では、メタルクラッド社の訴えが認められ、メキシコ政府は1670万ドルもの巨額の賠償金を支払わされた………》

 

TPPの本当の狙いは農業ではない

・日本には国民皆保険制度があります。会社員やその家族は社会保険に、自営業の人は国民健康保険に入っています。アメリカの保険会社が日本に進出し健康保険を売っても必要がないから誰も買いません。この会社にとって日本の国民皆保険制度は大きな障害です。したがって、TPPに加盟すると、アメリカの保険会社から国民皆保険制度廃止の要求が出るかもしれません。

 もし、それでも日本政府が国民皆保険制度を廃止しないと言い張った場合、アメリカの保険会社は日本政府を裁判で訴えることができます。その判定をするのは世界銀行のなかに事務局がある国際投資紛争解決裁判所です。

 これは世界銀行の下部組織で、世界銀行の総裁を務めるのは歴代ずっとアメリカ人ですから、アメリカ企業に都合のいい裁定を下しがちです。実際そういうことが指摘されています。

しかも、審理はいっさい公開されず、一審制なので、裁定に不服が

きません。

 

菅直人がTPPを「平成の開国」と誇らしげに言ったのには、TPPが不平等条約とわかってのことでしょうか。日米修好通商条約が不平等条約だったことを知っていて言ったとしたら、彼もまた売国奴の誹りを免れることはできません。

 非関税障壁の槍玉に挙げられることが100%確実なものがあります。遺伝子組み換えの食品表示です。

 

<遺伝子組み換え作物の「何」が恐ろしいのか>

<「TiSA」がこの世界を完全に破壊する>

・外務省のサイトにTiSAに関する説明ページが出たのは、それから9日後のことでした。おそらく慌てて立ち上げたものと思います。しかし、明らかになったのは存在と概要だけで、くわしい内容は不明なために、専門家たちはTPP以上に厳密に秘密が守られていると嘆いています。

 

 

 

『日本を疑うニュースの論点』

孫崎享 角川学芸出版   2013/8/24

 

 

 

<自衛隊の「敵地攻撃能力」で守られるのは誰か>

・全国紙のなかでも、とりわけ対米従属的な論調が読売新聞だ。5月18日付の社説「敵基地攻撃能力 日米連携前提の保有に検討を」も、そんな読売の姿勢を象徴する内容だった。

 

・とはいえ、問題は北朝鮮の反応である。日本から先制攻撃があったのだから、報復を受けるのも日本となる。つまり、敵基地攻撃論とは、米国のために日本が大きなリスクを背負う愚かな戦略なのである。

 安倍政権は、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。そうした流れのなかで、敵基地攻撃論も出てきたのであろう。

 だが、日本の安全保障を考えれば、自衛隊が「敵基地攻撃能力」を持つことはあまりにも危険が大きい。日本の防衛を考えているようで、実は米国に利用されようとしているだけではないか。それを承知で、読売新聞は安倍政権に拍手を送っている。これはまるで、日本の安全を犠牲にして米国に奉仕せよと主張しているようなものだ。

 

<選挙のたびに踏みにじられる国民の権利>

・選挙というものには、守られるべき2つの権利があると思う。

 そのひとつは、有権者の権利である。「1票の格差」が問題となって久しいが、昨年の衆院選では、小選挙区の格差は最大2.43倍にも達した。有権者数の最も多い選挙区の1票は、最も少ない選挙区の1票の半分以下の価値しかないことになる。

 格差是正のため、自民党は選挙区の「0増5減」を主張してきたが、4月1日付の産経新聞によれば、改定後の格差が2倍以上に達する選挙区は、全国で少なくとも8つあるということだった。「0増5減」では、根本的な問題解決とはならないのだ。

 

・TPP交渉への参加も決まった。ISD条項によって日本の主権は侵害され、世界に誇る国民皆保険制度も実質的に崩壊していくだろう。貧富の差によって受けられる医療が違い、平均寿命までも所得水準に影響を受ける。そうした米国の社会を日本が後追いすることになってしまう。

 安倍政権は国民の高い支持を背景に、集団的自衛権の行使容認や国防軍の創設を目指している。それが実現すれば、自衛隊は米軍の下働きの部隊に成り下がる。イラク戦争のような戦場に、日本の若者が派遣される可能性はずっと高まってしまう。

 

・また、政府が個人に攻撃の矛先を向けることもある。私自身も最近、ある自民党の代議士から国会で名指しされた。第5章でも詳しく書いたが、私がTPPや尖閣問題で安倍政権に批判的な論陣を張っていることが問題だとして、NHKに出演させないよう圧力をかけてきたのだ。政府の政策に反対する者の意見は、公共放送では流すべきではないというわけである。たとえ日本であっても、こうした「言論統制」が起こり得る。

 

<TPPで「国民健康保険」が消滅する>

・日本がTPPに参加した場合、国民への広範な影響が懸念されるのが、

「国民健康保険」の維持という問題だ。日本が世界に誇る国民皆保険制度が崩れていく可能性がある。

 もちろん、TPPへの参加で、すぐに国民健康保険がなくなってしまうというわけではない。米国の要求によって、実質的に機能しなくなってしまう恐れがある。

 

政府は、TPP参加によって公的医療保険が揺らいでも、すべての

ば「国民皆保険」であると主張する可能性がある。

課題が守られなければ、世界に誇る「国民皆保険」とはいえないと考える。

▼公的な医療給付範囲を将来にわたって維持すること

▼混合医療(保健医療と被保健医療の併用)を全面解禁しないこと

▼営利企業(株式会社)を医療機関経営に参入させないこと

 

いずれもTPPによって維持が困難になってしまう問題ばかりだ。

 

<ISD条項が招く「巨額訴訟」の嵐>

私がTPPに反対する大きな理由が、「ISD条項」の存在だ。すでに触れたように、この条項によって、企業は投資先の国の規制によって損害を被った場合、その国の政府を訴えることができる。

 

ISD条項は企業に国家の主権を侵害する権利まで与えてしまう。主権が侵害され、さらには国民の生活や健康まで脅かされることになりかねない。

 ISD条項については、TPP参加国の間でも懸念する声が根強い。ISD条項でメリットを得られるのは、実際のところ米国だけだ。米国には、同条項を使って他国政府を「提訴」する側に回る多国籍企業が数多く存在している。

 

・4月3日付のハフィントン・ポストは、「オバマとEUとの貿易交渉は企業に新しい政治力を与える」との論評を掲載した。主要な論点は、以下のとおりである。

多国籍企業に主権国家と同様の権利を与えることに対し、消費者、環境団体などから警戒感が強い。

 

▼そのひとつの自然保護団体「シエラクラブ」(本部はカリフォルニア州

サンフランシスコ)の担当者は、ISD条項は「企業が将来の不利益を被るいかなる政策に対しても、政府を訴えることを可能にしてしまう。コミュニティ、環境、気候に対して危険だ」と指摘する。

 

▼一方、大企業を代表するロビー団体「米国商工会議所」は、企業保護の立場でISD条項を推進している。

 

▼世界貿易機関(WTO)に加盟する米国やEU諸国には、FTAによって新たに排除すべき関税は多くない。

 

▼ISD条項は北米自由貿易協定(NAFTA)には存在するが、WTOは採用していない。

 

▼もともとISD条項は、法整備が未熟な国へ投資する際に必要とされたルールである。従って、先進国である米国やEU諸国に適用されれば、全く意味合いが変わってくる。

 

▼カナダ政府を提訴したイーライリリー社を始め、米国の多国籍企業が投資先の政府を相手に訴訟を起こすケースが増えつつある。

 

▼ISD条項の本質は「貿易」に関する取り決めではなく、消費者保護や健康、安全、環境、プライバシー保護など様々な分野に影響を及ぼす。加えて、国内の裁判所や法律の存在意義をなくしてしまうに等しい。

 

ISD条項では、企業の利益確保がその他の考慮要件よりも優先されるのであり、米国内でも、米国の法律よりも企業の利益が追及されることになる。ただし、日本などの企業が米国政府を訴えることはないだろう。そんなことをしたらどんな報復を受けるかわからないからだ。

 

<国内報道が伝える「聖域」幻想>

・安倍氏は、TPP交渉で日本の主張が通るかのような印象をつくり出してきた。そして新聞各紙も、安倍氏の主張に添った報道が目立った。だが、東京新聞の記事を読むと、そんなことが幻想であることがわかる。

 記事で指摘されている「レター」の存在の有無は、外交交渉の最中であることを考えれば確認しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

しようがないが、以下の情勢は容易に想像できる。

 

 TPP交渉への先発参加国は譲歩と妥協を重ねて議論を詰めつつある。

 日本を含めた後発国に対して「聖域」を認めれば、過去の交渉で合意された事項とのバランスに問題が生じる。

 年内の交渉妥結が前提となっている以上、これから改めて議論の根本を揺るがすような交渉はできない。

 日本にとっては極めて厳しい状況であることは間違いない。そのことを記事で示唆した東京新聞は賞賛に値する。

  

<TPPに騙されるという“国民の選択”>

・従って、権力に近い政治家、官僚、財界人、ジャーナリストは皆、地位や立場が上がっていけばいくほど、騙された“ふり”をする。そうやって振る舞わなければ、手に入れたものを失う恐怖がある。

 いかなる不都合があろうと真実を求め、主張する。そんな「面倒な選択」を、われわれ日本人はまたも放棄してしまうのか――。

 

 

 

『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』  

 安部芳裕  徳間書店  2010/2/10

 

 

 

<民主党の政策が日本を滅ぼす>

―日本が中国共産党に呑み込まれる日は近い?!

 <民主党政権の政策は亡国への道>

 <日本は人民元ブロックの一員になってしまう!?>

 <「東アジア共同体」幻想に騙されるな>

・同じ仕事をしてくれるなら、企業は当然、安い賃金の方を選択します。そうなると、賃金は低い方で、固定化されてしまうのです。

これまでのように雇ってもらいたければ、日本人も20万円ではなく、15万円で我慢しなければならなくなるでしょう。そのうち中国や東南アジアの人々の失業率はゼロで、日本人の失業率は20%なんてことになりかねません。これは移民を受け入れている欧米では実際に起きていることです。

 

・東南アジア共同体と移民の大量受け入れは、産業界の意向を受け入れた政策ではありますが、その結果は日本人労働者を窮地に追い込みます。

 

・また、逆に日本の企業が移転する可能性も高まります。移転するだけで、人件費のコストは10分の1以下にできるのですから、経営者であれば、より安い労働力を求めての海外移転は当然の選択となるでしょう。そうしなければ、日本の製造業者は激減し、失業者は激増します。

 

・さらに、民主党は日本の自由貿易協定(FTA)の推進をマニフェストに掲げていますが、このFTAを締結した場合、日本の自給率は12%に低下すると農水省が試算しています。それに加えて東アジア共同体ができ、共同体内では関税ゼロとなった場合、安い食糧が大量に入ってきて、日本の農業は壊滅状態になるでしょう。

 

・自国の食糧の不足した時に、自国民を犠牲にしてまで、日本に食糧を輸出してくれる国があるのでしょうか?日本の農業が壊滅した後に禁輸措置を取られたらどうにもならないのです。

 

 

 

『闇の世界超政府の極秘戦略』クラブ・オブ・アイルズ(島のクラブ)

 日本の金融崩壊を謀る英国寡頭権力の正体

 太田龍  日本文芸社   1996/3

 

 

 

・「アイルズ(島の複数)」とは「ブリティッシュ・アイルズ(英国諸島)」の略であろう。クラブ・オブ・ジ・アイルズとは英国王室を核とする秘密世界政府である、といわれる。しかし、これでは正直なところ何もわからない。

 

・「英国情報部の正体は、ベネツィア寡頭権力の諜報部」

 

・J・コールマン博士によれば「3百人委員会」の沿革は

1、英国東インド会社と、その「3百人評議会」に始まり、

 2、同社が解散して、インド大陸全体が大英帝国の領土に組み込まれた後、1840年代に英国の寡頭権力を中核に全世界的な秘密結社として再編成され、

 3、1897年に、今日のごとき組織も実体として設立された。

 

・コールマン博士は「3百人委員会」の武力装置の中枢にMI6(英国軍事諜報部第6課)があり、このMI6は英国女王エリザベス1世の時代に遡る、と述べている。

 

・ベネツィアの金融寡頭権力によるヨーロッパ政治経済宗教への介入(干渉)という決定的に重大な要素が意図的にか、もしくは無意識的にか明治以降現在までの日本の西洋史の知識から隠蔽されている。

そのために、西洋史の意味が日本人に飲み込めていない。

・英国諜報部の正体は、実はベネツィア寡頭権力の諜報部であったらしいのだ。

 

・この秘密組織の実体について、これを「ベネツィア=オランダ=英国寡頭権力}と定義している。(アンタッチャブルな支配階級からの究極の秘密結社「3百人委員会」)

・米国ではベネツィアの「黒い貴族」をはじめとする数多くの重要な秘密結社の名前も知られていなかった。

・300年前に英国王室に取り憑いたベネツィアの寡頭権力とは?

・ベネツィアの「黒い貴族」に乗っ取られた英国の闇の世界権力とは何か?